売上高

NTT, Inc.

SoftBank Group Corp.

KDDI CORPORATION

NTT DATA  GROUP CORPORATION

LY Corporation

OTSUKA CORPORATION

Nomura Research Institute,Ltd.

HIKARI TSUSHIN,INC.

TISI Inc.

ITOCHU Techno-Solutions Corporation

FUJI MEDIA HOLDINGS, INC.

KONAMI GROUP CORPORATION

Nippon Television Holdings, Inc.

NEXON Co., Ltd.

情報通信関連機器の販売を目的に、三井物産㈱が三井物産情報通信㈱を設立

三菱商事㈱が㈱エム・シー・テレネットを設立

三井物産㈱が物産テレコム㈱を設立

住友商事㈱が住商テレメイト㈱を設立

三井物産㈱が㈱物産テレコム関西を設立

三井物産情報通信㈱が物産テレコム㈱、㈱物産テレコム関西と合併し、三井物産テレパーク㈱となる

住商テレメイト㈱と㈱エム・シー・テレネットが合併し、㈱エム・エス・コミュニケーションズとなる

三井物産テレパーク㈱が㈱ジェイ・アール・シーモビテックを完全子会社化

三井物産テレパーク㈱が東京証券取引所市場第二部に上場

三井物産テレパーク㈱が㈱ジェイ・アール・シーモビテックの九州および沖縄地域以外の事業部門を会社分割により承継し、存続会社の商号を㈱モビテックに変更（2008年６月に吸収合併）

三井物産テレパーク㈱、商号を㈱テレパークに変更

㈱テレパーク、東京証券取引所市場第一部に指定

㈱エム・エス・コミュニケーションズがカルソニックコミュニケーション㈱を子会社化（2006年４月に吸収合併）

㈱テレパークがテレコム三洋㈱を完全子会社化（2008年４月に吸収合併）

㈱テレパークと㈱エム・エス・コミュニケーションズの対等合併により、㈱ティーガイアとなる

シンガポールにAdvanced Star Link Pte.Ltd.（現・T-gaia Asia Pacific Pte. Ltd.）を設立

㈱キャリアデザイン・アカデミーを設立（2023年10月に吸収合併）

ＰＣテクノロジー㈱を完全子会社化

ポピュラーソフト㈱（現・㈱ＴＧソリューションズ）を完全子会社化

㈱モデル・ティ(現・㈱ＴＧパワー）を完全子会社化

㈱富士通パーソナルズの携帯電話等端末販売事業を新設分割により承継するパーソナルズ事業分割準備㈱を完全子会社化し、同社の商号を㈱ＴＦモバイルソリューションズに変更（2021年２月に吸収合併）
同社子会社（㈱ティーガイアリテールサービス）を完全子会社化（2022年４月に吸収合併）

東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行

ＣＣＣフロンティア㈱（現・㈱ユニケース）を完全子会社化

㈱モバイルトラストを完全子会社化（2024年４月に吸収合併）

T-Gaia Corporation

BIPROGY Inc.

TBS HOLDINGS, INC.

NS Solutions Corporation

TOHO CO., LTD.

電気通信設備の工事設計、施工、保守を目的として、日本電気株式会社の営業部工事所より分離独立し、商号を「日本電気工事株式会社」として資本金30百万円で東京都港区芝に設立。

建設業法により建設大臣登録（ル）第3709号を受ける。

建設業法の改正に伴い、建設大臣（特-49）第5723号（現 国土交通大臣許可（特-1)5723号）、建設大臣許可（般-49）第5723号（現 国土交通大臣許可（般-1）5723号）の許可を受ける。

一級建築士事務所登録（東京都知事登録　17563号）。

商号を「日本電気システム建設株式会社」に変更。

東京証券取引所市場第二部へ株式上場。資本金12億50百万円となる。

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。

戦略的アウトソーシングサービスの拠点として、東京都内にデータセンター「S-iDC」を開設。

商号を「ＮＥＣネッツエスアイ株式会社（現社名　英文商号：NEC Networks & System Integration Corporation）」に変更。

キャリアネットワークおよびパブリックネットワークの保守、運用監視サービスおよび現地調整などを主要事業とするＮＥＣテレネットワークス株式会社の全株式を株式交換により取得し、子会社とする。（2007年4月に合併）

企業向けトータルオフィスソリューション「EmpoweredOffice」事業化。

東京都内に、サポート・サービス機能（監視・運用・保守など）を集約・強化し、統合オペレーションセンター（Network Total Operation Center：通称「nTOC」)を開設。

本社を東京都文京区後楽に移転。全社EmpoweredOffice化を実施。

東京証券取引所における当社株式の所属業種分類が「建設業」から「情報・通信業」へ変更。

テクニカル・コンタクトセンターおよびオンサイトサポートサービス（訪問サポート）を手掛けるキューアンドエー株式会社に資本参加し、関連会社とする。（2013年6月に子会社化）

ＮＥＣモバイリング株式会社（現在 ＭＸモバイリング株式会社）より移動通信基地局に関わるシステムエンジニアリング事業を承継。

通信機器の企画開発、製造販売、SI、保守等を手掛けるＮＥＣマグナスコミュニケーションズ株式会社の全株式を取得し、子会社とする。

東京都江東区辰巳に、保守/技術サービス/SCM（サプライチェーンマネジメント）基盤の中核拠点（Service Delivery Operation Center：通称「sDOC」）を新設。

IoT事業の拡大に向け、MVNOサービス「ネッツワイヤレス」のサービス提供を開始。

ミャンマー連邦共和国ヤンゴン市に合弁子会社「ICT Star Group Myanmar Co., Ltd.」を設立。

ベンチャー企業とのオープンイノベーションによる新事業の創出を目的にCVCファンド「ネッツ・イノベーション・ベンチャー有限責任事業組合」を設立。

Ｋ&Ｎシステムインテグレーションズ株式会社をＫＤＤＩ株式会社との合弁会社として発足。（2018年5月に設立）

新たなビジネスモデルへのイノベーションを目指して「ＮＥＳＩＣ陸上養殖株式会社」および「ネッツフォレスト陸上養殖株式会社」を設立。

魅力的な社員づくりと最先端の働き方を目指した「分散型ワーク」を開始。

イノベーションを生む新しい働き方への挑戦とそれを実現する「日本橋イノベーションベース」を開設。

技術者育成と先端技術の評価・検証を推進する「新川崎テクニカルベース」を開設。

サステナビリティ方針を策定し、TCFD提言への賛同を表明。

東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。

2030年に向けた新しい働き方コンセプトの創造と実証を目的として、本社を東京都港区芝浦（現本社）に移転。

マルチステークホルダー方針を策定。

NEC Networks & System Integration Corporation

Internet Initiative Japan Inc.

TV Asahi Holdings Corporation

FUJI SOFT INCORPORATED

SQUARE ENIX HOLDINGS CO.,LTD.

GMO internet group, Inc.

ORACLE CORPORATION JAPAN

KADOKAWA CORPORATION

Trend Micro Incorporated

コンピュータのＬＡＮ（ローカルエリアネットワークシステム）の販売を目的として東京都港区にネットワンシステムズ株式会社を設立。

大阪府大阪市東区に西日本事業所（現関西支社）を開設。

東京都北区に浮間物流センター（現品質管理センター）を開設。

通商産業省(現経済産業省）よりシステムサービス企業として登録・認定される。

愛知県名古屋市中村区に名古屋営業所（現中部支社）を開設。東京都より特定建設業（電気通信工事業）として認可される。

米国カリフォルニア州パロアルトに、米国のネットワーク市場の動向調査や最先端技術及び商品の開拓を中心事業とする米国現地法人Tennoz Initiative Inc.（現Net One Systems USA, Inc.　現非連結子会社・持分法非適用会社）を設立。

茨城県つくば市につくば営業所（現つくばオフィス）を開設。

北海道札幌市中央区に札幌営業所（現北海道支店）を開設。

福岡県福岡市博多区に福岡営業所（現九州支店）を開設。

大阪府大阪市淀川区に西日本事業所（現関西支社）を移転。

日本証券業協会に株式を店頭登録。

シスコシステムズ社認定ゴールドパートナー資格取得。

広島県広島市中区に広島事業所（現中国支店）を開設。

宮城県仙台市宮城野区に東北事業所（現東北支店）を開設。

品質管理センターがＩＳＯ９００１認証を取得。東京証券取引所市場第一部に株式を上場。

香川県高松市に高松事業所（現高松オフィス）を開設。

ＩＳＯ１４００１認証を全社で取得。

愛知県豊田市に豊田事業所（現豊田オフィス）を開設。

パートナー企業との協業によりネットワーク機器の販売・設置・導入及び保守業務を行うネットワンパートナーズ株式会社（現連結子会社）を設立。

ＩＳＯ２７００１認証を全社で取得。

個人情報保護に関してのＰマーク（プライバシーマーク）を全社で取得。

シンガポールに現地ビジネス環境の調査及び最適な支援体制の整備を目的としたシンガポール駐在員事務所(現Net One Systems Singapore Pte. Ltd.）を開設。

東京都大田区に品質管理センター・サービス品質センターを統合拡充。

東京都千代田区に本社を移転。

ＡＳＥＡＮを中心とした海外におけるＩＣＴに関するサービスを提供するシンガポール現地法人Net One Systems Singapore Pte. Ltd.（現非連結子会社・持分法非適用会社）を設立。

沖縄県那覇市に沖縄支店（現沖縄オフィス）を開設。

石川県金沢市に北陸オフィスを開設。

サブスクリプションサービスの拡大のため、ネットワンネクスト株式会社（現連結子会社）を設立。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

東京都品川区にイノベーションセンター（netone valley）を開設。

Net One Systems Co.,Ltd.

GAKKEN  HOLDINGS CO., LTD.

CAPCOM CO., LTD.

CONEXIO Corporation

Mercari, Inc.

TOEI COMPANY,LTD.

Japan Business Systems, Inc.

TV TOKYO Holdings Corporation

DENTSU SOKEN INC.

Avex Inc.

DTS CORPORATION

OBIC Co.,Ltd.

Bell-Park Co.,Ltd.

SKY Perfect JSAT Corporation

Mitsubishi Research Institute, Inc.

現代表取締役会長横山博一が名古屋市において「中古車通信」を創刊。

中古車情報誌の制作・販売を主たる目的として、株式会社プロジェクトエイト(資本金１百万円、所在地名古屋市千種区、代表者横山博一)を設立。

「週刊オークション情報」(現「オークション情報」)を創刊。

名古屋市中区新栄に新社屋を建設し本社を移転。同時に、株式会社プロジェクトエイトから株式会社プロトコーポレーションへ商号変更。

輸入車情報誌「ENZO」(現「グーワールド」)を創刊。

「中古車通信」を「Goo」(現「グー」)に表題変更。

インターネットを利用した中古車データ検索システム「DataLine」を商品開発し、情報サービスの提供を開始。

中古車情報検索サイト「Goonet」(現「グーネット」)による情報サービスの提供を開始。

名古屋市中区葵に新社屋を購入し、本社を移転。

東京都文京区に新社屋を建設し東京支社を移転。同時に、東京支社を東京本社として支店登記。

中古車基準価格ガイド「ブルーブック」を創刊。

バイク情報誌「GooBike」（現「グーバイク」）を創刊。

ジャスダック（店頭）市場に上場。

自動車業界全体を見据えた情報サービスの拡充を目的として、株式会社リペアテック出版（現株式会社プロトリオス）の株式を取得し、子会社化。

消費者メリットを追求した様々なコンテンツサービスの開発・提供を迅速に展開すると同時に、更なるコストダウンを図ることを目的として、株式会社プロトデータセンター（現株式会社プロトソリューション）を設立。

中古車販売店の販路拡大ならびに海外ユーザーを対象とした情報サービスの拡充を図ることを目的として、株式会社グーオート（現株式会社グーネットエクスチェンジ）を設立。

自動車メンテナンスに関する情報・サービスをグループ内で幅広く展開することによって、自動車業界における顧客層の拡大を図ることを目的として、株式会社システムワン（現株式会社プロトリオス）の株式を取得し、子会社化。

医療・介護業界における人材紹介サービスの拡充を目的として、株式会社Medical CUBIC（2011年５月株式会社プロトメディカルケアに商号変更）の株式を取得し、子会社化。

中古バイクの物件情報において多くのコンテンツを確保するとともに、バイクパーツ・バイク用品のEC販売の強化、バイク専門誌・専門サイトを通じたコンテンツならびにメディアの強化によるユーザー接点の強化ならびに顧客層の拡大を推進することを目的として、株式会社バイクブロス（現株式会社プロトコーポレーション）の株式を取得し、子会社化。

自動車整備、修理・鈑金・塗装といったカーアフターマーケットにおける事業規模の拡大をより一層推進していくにあたり、当社グループ内の経営資源の集中と効率化を目的として、株式会社システムワンと株式会社リペアテック（存続会社）が合併し、商号を株式会社プロトリオスに変更。

「Goo認定」（現「グー鑑定」）サービスの更なる強化を図っていくことを目的として、株式会社カークレドを設立。

中古車輸出支援サービスを通じた中古車販売店の更なる販路拡大を目的として、株式会社キングスオート（現株式会社グーネットエクスチェンジ）の株式を取得し、子会社化。

当社グループ内の経営資源の集中と効率化を目的として、株式会社グーオートと株式会社キングスオート（存続会社、現株式会社グーネットエクスチェンジ）が合併。

モビリティ事業の更なる成長を図ることを目的として、株式会社オートウェイの株式を取得し、子会社化。

モビリティ事業の更なる成長を図ることを目的として、株式会社タイヤワールド館ベストの株式を取得し、子会社化。

当社グループ内の経営資源の集中と効率化を目的として、株式会社アイソリューションズと株式会社プロトデータセンター（存続会社）が合併し、商号を株式会社プロトソリューションに変更。

東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）から同取引所市場第一部に市場変更。

当社グループ内の経営資源の集中と効率化を目的として、株式会社バイクブロスと当社（存続会社）が合併。

新しいビジネスの企画・研究開発の強化、協業による既存事業とのシナジー創出により、当社グループ全体の競争力強化と更なる企業価値向上を図ることを目的として、株式会社プロトベンチャーズを設立。

名古屋証券取引所市場第一部に上場。

株式会社キングスオートの商号を株式会社グーネットエクスチェンジに変更。

国内外のスタートアップ企業等への投資を目的として、プロトベンチャーズ２号投資事業有限責任組合を設立。

当社グループ内の経営資源の集中と効率化を目的として、当社が保有する株式会社プロトメディカルケア（現株式会社ハートメディカルケア）の株式の全てを譲渡。

新規事業の開始及び協業による既存事業とのシナジー創出により、更なる企業価値向上を図ることを目的として、コスミック流通産業株式会社及びコスミックGCシステム株式会社の株式を取得し、子会社化。

東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、それぞれ東京証券取引所市場第一部から同取引所プライム市場へ、名古屋証券取引所市場第一部から同取引所プレミア市場へ移行。

新規事業の開始及び協業による既存事業とのシナジー創出により、更なる企業価値向上を図ることを目的として、株式会社観光経済新聞社の株式を取得し、子会社化。

	会社名
1	NTTJP:9432	¥14.41兆
2	ソフトバンクグループJP:9984	¥7.8兆
3	ソフトバンクJP:9434	¥7.04兆
4	KDDIJP:9433	¥6.07兆
5	NTTデータグループJP:E04911	¥4.64兆
6	LINEヤフーJP:4689	¥2.04兆
7	大塚商会JP:4768	¥1.32兆
8	野村総合研究所JP:4307	¥8147.1億
9	光通信JP:9435	¥7347.9億
10	TISIJP:3626	¥5964.8億
11	伊藤忠テクノソリューションズJP:E05059	¥5709.3億
12	フジ・メディア・ホールディングスJP:4676	¥5518.7億
13	コナミグループJP:9766	¥4936.8億
14	日本テレビホールディングスJP:9404	¥4844.2億
15	ネクソンJP:3659	¥4751億
16	ティーガイアJP:E05392	¥4489.5億
17	BIPROGYJP:8056	¥4336.9億
18	TBSホールディングスJP:9401	¥4248.5億
19	U-NEXT HOLDINGSJP:9418	¥3904.1億
20	日鉄ソリューションズJP:2327	¥3813.4億
21	東宝JP:9602	¥3606.6億
22	NECネッツエスアイJP:E00210	¥3595.1億
23	インターネットイニシアティブJP:3774	¥3454億
24	テレビ朝日ホールディングスJP:9409	¥3394.9億
25	富士ソフトJP:E04810	¥3174.8億
26	スクウェア・エニックス・ホールディングスJP:9684	¥2976.6億
27	GMOインターネットグループJP:9449	¥2856.3億
28	日本オラクルJP:4716	¥2850.7億
29	KADOKAWAJP:9468	¥2829.1億
30	トレンドマイクロJP:4704	¥2759.8億
31	ネットワンシステムズJP:E04966	¥2051.3億
32	学研ホールディングスJP:9470	¥1991.2億
33	カプコンJP:9697	¥1953.7億
34	コネクシオJP:E05547	¥1932.5億
35	メルカリJP:4385	¥1926.3億
36	東映JP:9605	¥1853.3億
37	日本ビジネスシステムズJP:5036	¥1725.8億
38	テレビ東京ホールディングスJP:9413	¥1649.2億
39	電通総研JP:4812	¥1648.7億
40	エイベックスJP:7860	¥1465.7億
41	DTSJP:9682	¥1352.1億
42	オービックJP:4684	¥1352.1億
43	SHIFTJP:3697	¥1298.2億
44	ベルパークJP:9441	¥1293億
45	スカパーJSATJP:9412	¥1275.8億
46	三菱総合研究所JP:3636	¥1214.6億
47	プロトコーポレーションJP:E05210	¥1213.3億
48	NSDJP:9759	¥1178.1億
49	メディアドゥJP:3678	¥1085.4億
50	松竹JP:9601	¥982.5億

情報・通信業 売上高ランキング【最新決算】

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