東宝JP:9602

時価総額
¥9790.8億
PER
27倍
映画の製作・配給、映画館運営、テレビアニメの映像配信権許諾、不動産賃貸、道路維持管理、ビル管理、会計業務コンサルティングに携わる。

沿革

事業内容

東宝株式会社は、映画事業、演劇事業、不動産事業、およびその他の事業を展開している多角的な企業グループです。映画事業では、映画の製作・配給から映画館の運営までを手掛けており、東宝東和株式会社をはじめとする子会社が国内外の映画配給を行っています。また、映像事業では、テレビアニメ作品の映像配信権の許諾や映像パッケージの企画・制作・販売などを行っています。

演劇事業では、演劇の製作・興行を主に行い、東宝株式会社が中心となっています。さらに、東宝エージェンシー株式会社が演劇の入場券販売、東宝芸能株式会社が芸能プロダクションの経営を担当しています。

不動産事業においては、不動産賃貸事業、道路事業、不動産保守・管理事業を展開しており、東宝株式会社やその子会社が保有不動産の賃貸や道路の維持管理、ビルの管理・清掃・警備などを手掛けています。

その他の事業としては、スポーツ施設の経営や物販業、会計業務のコンサルティング及び指導など、多岐にわたる分野で事業を展開しています。これらの事業を通じて、東宝株式会社はエンターテインメント業界における多面的な役割を果たしており、幅広い顧客ニーズに応えるサービスを提供しています。

経営方針

東宝株式会社は、映画・演劇を中心に、幅広いエンタテインメント作品を提供してきた企業です。その経営理念には、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を企業の存在意義とし、「朗らかに、清く正しく美しく」を行動の理念としています。同社は、公明正大な事業活動を行い、時代に即した新鮮な企画を提案し、最高のエンタテインメントを提供し続けることを目指しています。

2022年4月には、「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を策定しました。この戦略は、創立100周年に向けた長期ビジョンと、3カ年の具体的な施策である中期経営計画から構成されています。重要なポイントとしては、「投資」の促進、「人材」の確保・育成、そしてアニメ事業を「第4の柱」とすることが挙げられます。成長戦略のキーワードとしては、「企画&IP」「アニメーション」「デジタル」「海外」が掲げられており、これらを通じて持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指しています。

具体的な施策としては、アニメ事業の強化を目的とした「TOHO animation」の新設や、デジタル戦略推進を目的とした「TOHO Digital Lab.」の設立などがあります。また、不動産事業の強化や、コンテンツの企画開発やIP創出、海外やデジタルを意識した多面的展開による収益最大化を目指す体制の整備も進めています。

東宝株式会社は、これらの施策を通じて、エンタテインメント業界におけるリーダーとしての地位をさらに強化し、新たな価値を創造していくことを目指しています。