東宝JP:9602

東宝は、映画事業、演劇事業、不動産事業、その他の事業を展開しています。映画事業では、映画の製作・配給、映画館での上映、映像の製作・販売を行っています。東宝東和は海外映画の配給を担当し、TOHOシネマズは映画館の運営を行っています。

演劇事業では、東宝が演劇の製作と興行を行い、東宝エージェンシーがチケット販売を担当しています。また、東宝芸能は芸能プロダクションの運営を行っています。不動産事業では、不動産の賃貸、道路の維持管理、清掃、不動産の保守・管理を行っています。

その他の事業として、東宝共栄企業がスポーツ施設の経営、TOHOリテールが物販業を行っています。また、東宝ビジネスサポートは会計業務のコンサルティングを提供しています。これらの事業を通じて、東宝は多角的なビジネスを展開しています。

東宝は、創立100周年に向けた「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を掲げ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指しています。この戦略の中核には、成長に向けた「投資」の促進、「人材」の確保・育成、アニメ事業を「第４の柱」とすることが含まれています。

東宝の成長戦略は、４つのキーワードに基づいています。まず、「企画＆IP」を価値の源泉とし、特に「アニメーション」を成長ドライバーと位置付けています。また、「デジタル」の力を活用して時間・空間・言語を超えた展開を図り、「海外」での飛躍的成長を目指しています。

中期経営計画2028では、「人材」「コンテンツ・IP」「デジタル」「海外」を重点領域とし、各事業戦略を推進しています。具体的には、映画・アニメ・演劇・ゲーム等のコンテンツ企画・製作に約700億円を投下し、2032年までにTOHO animationの人員を倍増させる計画です。

東宝は、営業利益700億円以上、ROE９%以上を目標に掲げています。また、株主還元として年間85円の配当を下限に配当性向35%以上を維持し、機動的な自己株式取得を実施する方針です。これにより、持続的な成長と企業価値の向上を図ります。