松竹JP:9601

時価総額
¥1314.6億
PER
74.9倍
映像関連事業では劇場用映画の製作・配給・興行、映像版権許諾、テレビ映画制作、CM企画・製作、BS/CS/CATVソフト製作・編集、衛星基幹放送、ビデオソフト製作・販売、宣伝企画・制作・代理、音楽著作権利用開発・許諾を展開。

沿革

1921年4月

社名を松竹キネマ株式会社に変更。同時に松竹キネマ合名社を吸収、本社を東京・本郷区より京橋区に移転。

1923年5月

大阪松竹座開場。

1924年12月

東京株式取引所、大阪株式取引所に株式上場。

1926年5月

ルナパーク株式会社を吸収合併。

1928年10月

東京松竹楽劇部創設。

1929年11月

京都南座改装開場。

1934年8月

常磐興行株式会社及び邦楽座株式会社の二社を合併。

1936年1月

大船撮影所開設。(蒲田撮影所閉鎖)

同 年8月

神戸聚楽館株式会社を吸収合併。

1937年4月

松竹興行株式会社を吸収合併し、社名を松竹株式会社に変更。

1938年7月

浅草国際劇場直営。

1940年1月

新橋演舞場直営開場。

同 年6月

京都太秦撮影所開設。

1941年7月

松竹映画都市株式会社を吸収合併。

1942年3月

西日本松竹興行株式会社設立。

同 年12月

松竹土地興行株式会社設立。

1946年10月

松竹京都映画株式会社設立。

1949年5月

東京・大阪・名古屋各証券取引所に株式上場。

同 年7月

福岡証券取引所に株式上場。

1950年4月

札幌証券取引所に株式上場。

1951年1月

歌舞伎座復興開場。

1952年11月

国際劇場株式会社を吸収合併。

1953年12月

松竹関西サービス株式会社設立。

1956年9月

東京都中央区築地に松竹会館が落成し、本社移転。

1957年9月

松竹衣裳株式会社設立。

1958年1月

松竹関西興行株式会社設立。

同 年6月

松竹第一興行株式会社設立。

1959年3月

松竹事業株式会社(現・株式会社松竹サービスネットワーク)設立。

1962年6月

東日本松竹興行株式会社設立。

1964年2月

京都松竹ビル竣工開場、ひき続き第2・第3ビル建設。

1975年7月

東劇ビル竣工開場。

1981年6月

大船松竹ショッピングセンター新設。

1982年4月

浅草国際劇場閉館。

1984年10月

有楽町センタービルⅠ期ビル完成。(同ビル内に、丸の内ピカデリー1・2の二館新規開場)

1985年2月

株式会社松竹パフォーマンス設立。

1986年12月

大阪角座ビル竣工開場。

同 年同月

松竹関東サービス株式会社設立。

1987年3月

株式会社松竹プロモーション設立。

同 年10月

有楽町センタービルⅡ期ビル完成。(同ビル内に、丸の内松竹(現・丸の内ピカデリー3)新規開場及び貸店舗新設)

1991年10月

京都南座新装開場。

1992年4月

博多STビル竣工開場。

同 年同月

株式会社衛星劇場(現・松竹ブロードキャスティング株式会社)設立。

1994年11月

株式会社神奈川メディアセンター(現・株式会社松竹映像センター)設立。

1995年10月

鎌倉シネマワールド開場。

1996年5月

株式会社松竹マルチプレックスシアターズ設立。

1996年12月

株式会社伝統文化放送設立。

1997年3月

大阪松竹座新築開場。

1998年12月

鎌倉シネマワールド閉鎖。

同 年同月

本社を中央区築地・東劇ビル(現在地)に移転。

1999年10月

大阪中座閉館。

2000年6月

新木場ネガ・プリント倉庫竣工。

同 年同月

大船撮影所閉所。

2001年2月

松竹第一興行株式会社が松竹土地興行株式会社を吸収合併。

同 年11月

MOVIX京都開場。

同 年同月

京都松竹座閉館。

2002年1月

名古屋松竹座、浪花座閉館。

同 年2月

同 年同月

東日本松竹興行株式会社、松竹関西興行株式会社、西日本松竹興行株式会社解散。

松竹関東サービス株式会社、株式会社松竹プロモーション解散。

同 年11月

築地松竹ビル竣工開場。

2003年2月

松竹第一興行株式会社解散。

同 年3月

札幌シネマフロンティア開場。

2005年4月

MOVIX京都ツインビル開場。

2006年5月

新宿松竹会館閉館。(新宿ピカデリー1~4)

同 年同月

上野セントラル閉館。(上野セントラル1~4)

同 年12月

株式会社松竹エンタテインメント設立。

2007年3月

ミッドランドスクエアシネマ開場。

同 年4月

角座1・2閉館。

同 年同月

なんばパークスシネマ開場。

2008年3月

名古屋証券取引所の上場廃止。

同 年7月

新宿松竹会館竣工。

同 年同月

新宿ピカデリー開場。

同 年10月

株式会社松竹京都撮影所(現・株式会社松竹撮影所)設立。

同 年同月

松竹京都映画株式会社解散。

2009年1月

渋谷ピカデリー閉館。

同 年3月

株式会社伝統文化放送解散。

2010年3月

松竹倶楽部ビル竣工。

同 年4月

歌舞伎座休館。

2011年1月

梅田ピカデリー閉館。

同 年3月

映画興行部門を会社分割し、株式会社松竹マルチプレックスシアターズに承継。

同 年5月

大阪ステーションシティシネマ開場。

2013年2月

中映株式会社を吸収合併。

同 年同月

歌舞伎座及び歌舞伎座タワー竣工。

同 年4月

歌舞伎座新開場。

2014年8月

京都松竹第2ビル閉鎖。

2015年2月

松竹ナビ株式会社設立。

同 年6月

株式会社松竹サービスネットワークが松竹関西サービス株式会社を吸収合併。

同 年9月

京都松竹第3ビル閉鎖。

2016年2月

京都南座休館。

2018年3月

築地ビルキャピタル有限会社を吸収合併し匿名組合築地ビルキャピタルが消滅。

同 年11月

京都南座新開場。

同 年同月

京都松竹阪井座ビル(旧・京都松竹第3ビル)竣工。

2020年4月

浅草六区松竹ビル竣工。

同 年7月

BS松竹東急株式会社設立。

2021年8月

KSビルキャピタル特定目的会社の清算が結了し、残余財産を承継。

2022年4月

新木場倉庫を譲渡。

2022年4月

東京証券所の市場区分見直しに伴い、市場第一部からプライム市場へ移行。

事業内容

松竹グループは、映像関連事業、演劇事業、不動産事業、その他の事業を主軸に展開しています。映像関連事業では、劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、映像版権許諾、テレビ映画の制作・販売、CMの企画・製作、BS・CS・CATVのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、ビデオソフトの製作・買付・販売、宣伝の企画・制作・代理、音楽著作権の利用開発・許諾などを手がけています。演劇事業では、演劇の企画・製作・興行、俳優・タレントの斡旋、舞台衣裳の製作・売買・賃貸、演劇舞台の大道具・小道具・音響の製作・販売、劇場内イヤホンガイドサービスなどを提供しています。

不動産事業では、所有不動産の賃貸、不動産の管理・清掃を行っており、その他の事業としては、プログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、配信コンテンツの企画・制作、新規事業開発、飲食サービスなどを展開しています。これらの事業を通じて、松竹グループは多岐にわたるエンターテインメントとサービスを提供し、文化産業の一翼を担っています。

経営方針

松竹グループは、日本文化の伝統を継承しつつ、時代のニーズに応える多様なコンテンツを提供することをミッションとしています。同社は、映像関連事業、演劇事業、不動産事業を中心に展開し、安定した収益基盤の強化を目指しています。特に、映像関連事業では、質の高い映画の製作・配給に注力し、感染症対策を徹底しながら、独自の製作力を高め、自社企画・幹事作品の増加を図っています。また、演劇事業では、歌舞伎や一般演劇の質の向上と多様化を目指し、感染防止策を踏まえた上演形態の工夫を進めています。

不動産事業では、テナントとの良好な関係構築と新規テナントの誘致による賃貸収益の確保、東銀座のブランド価値向上を通じた地域活性化にも注力しています。これらの戦略は、新型コロナウイルス感染症の影響やウクライナ危機など、不確実な経営環境の中で、お客様に喜ばれるコンテンツの提供と収益性の高い企業グループへの成長を目指すものです。

松竹グループは、伝統と革新を融合させた事業展開を通じて、エンターテインメント業界における持続可能な成長を追求しています。その過程で、社外とのパートナーシップを促進し、株主をはじめとするステークホルダーからの信頼を維持し続けることを経営の基本方針として掲げています。