純利益

SoftBank Group Corp.

NTT, Inc.

KDDI CORPORATION

NTT DOCOMO, INC.

LY Corporation

NTT DATA  GROUP CORPORATION

HIKARI TSUSHIN,INC.

Nomura Research Institute,Ltd.

NEXON Co., Ltd.

KONAMI GROUP CORPORATION

OTSUKA CORPORATION

ORACLE CORPORATION JAPAN

TIS Inc.

CAPCOM CO., LTD.

Nippon Television Holdings, Inc.

TBS HOLDINGS, INC.

TOHO CO., LTD.

KOEI TECMO HOLDINGS CO., LTD.

Trend Micro Incorporated

ITOCHU Techno-Solutions Corporation

TOEI COMPANY,LTD.

NS Solutions Corporation

BIPROGY Inc.

TV Asahi Holdings Corporation

Mercari, Inc.

SQUARE ENIX HOLDINGS CO.,LTD.

TOEI ANIMATION CO.,LTD.

GMO Payment Gateway, Inc.

FUJI SOFT INCORPORATED

Internet Initiative Japan Inc.

SKY Perfect JSAT Corporation

GMO internet group, Inc.

DENTSU SOKEN INC.

OBIC BUSINESS CONSULTANTS CO.,LTD.

Visional

電気通信設備の工事設計、施工、保守を目的として、日本電気株式会社の営業部工事所より分離独立し、商号を「日本電気工事株式会社」として資本金30百万円で東京都港区芝に設立。

建設業法により建設大臣登録（ル）第3709号を受ける。

建設業法の改正に伴い、建設大臣（特-49）第5723号（現 国土交通大臣許可（特-1)5723号）、建設大臣許可（般-49）第5723号（現 国土交通大臣許可（般-1）5723号）の許可を受ける。

一級建築士事務所登録（東京都知事登録　17563号）。

商号を「日本電気システム建設株式会社」に変更。

東京証券取引所市場第二部へ株式上場。資本金12億50百万円となる。

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。

戦略的アウトソーシングサービスの拠点として、東京都内にデータセンター「S-iDC」を開設。

商号を「ＮＥＣネッツエスアイ株式会社（現社名　英文商号：NEC Networks & System Integration Corporation）」に変更。

キャリアネットワークおよびパブリックネットワークの保守、運用監視サービスおよび現地調整などを主要事業とするＮＥＣテレネットワークス株式会社の全株式を株式交換により取得し、子会社とする。（2007年4月に合併）

企業向けトータルオフィスソリューション「EmpoweredOffice」事業化。

東京都内に、サポート・サービス機能（監視・運用・保守など）を集約・強化し、統合オペレーションセンター（Network Total Operation Center：通称「nTOC」)を開設。

本社を東京都文京区後楽に移転。全社EmpoweredOffice化を実施。

東京証券取引所における当社株式の所属業種分類が「建設業」から「情報・通信業」へ変更。

テクニカル・コンタクトセンターおよびオンサイトサポートサービス（訪問サポート）を手掛けるキューアンドエー株式会社に資本参加し、関連会社とする。（2013年6月に子会社化）

ＮＥＣモバイリング株式会社（現在 ＭＸモバイリング株式会社）より移動通信基地局に関わるシステムエンジニアリング事業を承継。

通信機器の企画開発、製造販売、SI、保守等を手掛けるＮＥＣマグナスコミュニケーションズ株式会社の全株式を取得し、子会社とする。

東京都江東区辰巳に、保守/技術サービス/SCM（サプライチェーンマネジメント）基盤の中核拠点（Service Delivery Operation Center：通称「sDOC」）を新設。

IoT事業の拡大に向け、MVNOサービス「ネッツワイヤレス」のサービス提供を開始。

ミャンマー連邦共和国ヤンゴン市に合弁子会社「ICT Star Group Myanmar Co., Ltd.」を設立。

ベンチャー企業とのオープンイノベーションによる新事業の創出を目的にCVCファンド「ネッツ・イノベーション・ベンチャー有限責任事業組合」を設立。

Ｋ&Ｎシステムインテグレーションズ株式会社をＫＤＤＩ株式会社との合弁会社として発足。（2018年5月に設立）

新たなビジネスモデルへのイノベーションを目指して「ＮＥＳＩＣ陸上養殖株式会社」および「ネッツフォレスト陸上養殖株式会社」を設立。

魅力的な社員づくりと最先端の働き方を目指した「分散型ワーク」を開始。

イノベーションを生む新しい働き方への挑戦とそれを実現する「日本橋イノベーションベース」を開設。

技術者育成と先端技術の評価・検証を推進する「新川崎テクニカルベース」を開設。

サステナビリティ方針を策定し、TCFD提言への賛同を表明。

東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。

2030年に向けた新しい働き方コンセプトの創造と実証を目的として、本社を東京都港区芝浦（現本社）に移転。

マルチステークホルダー方針を策定。

NEC Networks & System Integration Corporation

コンピュータのＬＡＮ（ローカルエリアネットワークシステム）の販売を目的として東京都港区にネットワンシステムズ株式会社を設立。

大阪府大阪市東区に西日本事業所（現関西支社）を開設。

東京都北区に浮間物流センター（現品質管理センター）を開設。

通商産業省(現経済産業省）よりシステムサービス企業として登録・認定される。

愛知県名古屋市中村区に名古屋営業所（現中部支社）を開設。東京都より特定建設業（電気通信工事業）として認可される。

米国カリフォルニア州パロアルトに、米国のネットワーク市場の動向調査や最先端技術及び商品の開拓を中心事業とする米国現地法人Tennoz Initiative Inc.（現Net One Systems USA, Inc.　現非連結子会社・持分法非適用会社）を設立。

茨城県つくば市につくば営業所（現つくばオフィス）を開設。

北海道札幌市中央区に札幌営業所（現北海道支店）を開設。

福岡県福岡市博多区に福岡営業所（現九州支店）を開設。

大阪府大阪市淀川区に西日本事業所（現関西支社）を移転。

日本証券業協会に株式を店頭登録。

シスコシステムズ社認定ゴールドパートナー資格取得。

広島県広島市中区に広島事業所（現中国支店）を開設。

宮城県仙台市宮城野区に東北事業所（現東北支店）を開設。

品質管理センターがＩＳＯ９００１認証を取得。東京証券取引所市場第一部に株式を上場。

香川県高松市に高松事業所（現高松オフィス）を開設。

ＩＳＯ１４００１認証を全社で取得。

愛知県豊田市に豊田事業所（現豊田オフィス）を開設。

パートナー企業との協業によりネットワーク機器の販売・設置・導入及び保守業務を行うネットワンパートナーズ株式会社（現連結子会社）を設立。

ＩＳＯ２７００１認証を全社で取得。

個人情報保護に関してのＰマーク（プライバシーマーク）を全社で取得。

シンガポールに現地ビジネス環境の調査及び最適な支援体制の整備を目的としたシンガポール駐在員事務所(現Net One Systems Singapore Pte. Ltd.）を開設。

東京都大田区に品質管理センター・サービス品質センターを統合拡充。

東京都千代田区に本社を移転。

ＡＳＥＡＮを中心とした海外におけるＩＣＴに関するサービスを提供するシンガポール現地法人Net One Systems Singapore Pte. Ltd.（現非連結子会社・持分法非適用会社）を設立。

沖縄県那覇市に沖縄支店（現沖縄オフィス）を開設。

石川県金沢市に北陸オフィスを開設。

サブスクリプションサービスの拡大のため、ネットワンネクスト株式会社（現連結子会社）を設立。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

東京都品川区にイノベーションセンター（netone valley）を開設。

Net One Systems Co.,Ltd.

OKINAWA CELLULAR TELEPHONE COMPANY

JUSTSYSTEMS CORPORATION

TKC Corporation

NSD CO.,LTD.

Future  Corporation

DTS CORPORATION

KADOKAWA CORPORATION

ソフトウエアの試験・評価、海外ソフトウエアの国内への導入などの事業を目的として、ソフトバンク技研㈱を設立(資本金50百万円)。

ネットワーク製品群の企画・開発サポート並びにディーラー、エンドユーザーへのコンサルテーション・教育・サポート事業を目的として、ネットプロ・コンサルティング㈱を設立(資本金50百万円)。

ネットプロ・コンサルティング㈱、「ソフトバンクネットワークセンター㈱」に商号を変更。大阪府大阪市に大阪センター開設(現大阪オフィス)。

ソフトバンクネットワークセンター㈱、福岡県福岡市に福岡センター開設(現福岡オフィス)。

ソフトバンク技研㈱、ソフトバンクネットワークセンター㈱及びエスビーネットワークス㈱と合併(合併による増資後資本金160百万円)。

「ソフトバンク・テクノロジー㈱」に商号を変更。

子会社として、以下３社を設立。ブロードバンド・テクノロジー㈱(2005年９月　「SBTコンサルティング㈱」に商号変更)［2008年３月　当社が吸収合併］イーシー・アーキテクト㈱［2009年11月　解散］ソフトバンク・モバイル・テクノロジー㈱［2008年３月　当社が吸収合併］

ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)が保有していた当社の全株式を現物出資し、ソフトバンク・テクノロジー・ホールディングス㈱が設立されたことに伴い、ソフトバンク・テクノロジー・ホールディングス㈱が直接の親会社となる。

決算期を９月期から３月期に変更。

イー・コスモ㈱(現M-SOLUTIONS㈱)の株式を追加取得し、子会社化。

本社を東京都中央区日本橋箱崎町24番１号から東京都新宿区西五軒町13番１号に移転。

㈱エーアイピーブリッジの株式を取得し、子会社化［2007年９月　当社が吸収合併］。

ソフトバンク・テクノロジー・ホールディングス㈱がソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)に吸収合併されたことにより、ソフトバンク㈱が直接の親会社となる。

東京証券取引所市場第二部上場。

仮想ネットワーク構築ソフトウエアのマーケティング活動を目的として、三菱マテリアル㈱と共同でセキュアイーサ・マーケティング㈱を設立［2010年12月　解散］。

東京証券取引所市場第一部指定。

イー・コマース・テクノロジー㈱の株式を追加取得し、子会社化［2010年４月　当社が吸収合併］。

愛知県名古屋市に名古屋オフィスを新設。

子会社として亞洲電子商務科技有限公司(香港)を設立。

子会社としてSOLUTION BUSINESS TECHNOLOGY KOREA Ltd.(韓国)を設立。

フォントワークス㈱の株式を取得し、子会社化。㈱環の株式を取得し、子会社化。

福岡県福岡市に福岡開発センターを新設。

本社を東京都新宿区新宿六丁目27番30号に移転。

サイバートラスト㈱の株式を取得し、子会社化。

ミラクル・リナックス㈱の株式を取得し、子会社化。

子会社としてアソラテック㈱を設立。

ソフトバンクグループ㈱が、保有していた当社の全株式をソフトバンクグループジャパン(同)に移管したことに伴い、ソフトバンクグループジャパン(同)が直接の親会社となる。

子会社としてリデン㈱を設立。

宮城県仙台市に仙台開発センターを新設。

ソフトバンクグループジャパン(同)が、ソフトバンクグループインターナショナル(同)(現ソフトバンクグループジャパン㈱)に吸収合併されたことに伴い、ソフトバンクグループインターナショナル(同)が直接の親会社となる。

ミラクル・リナックス㈱(吸収合併存続会社)がサイバートラスト㈱(吸収合併消滅会社)を吸収合併の方式により合併し、ミラクル・リナックス㈱の社名を「サイバートラスト㈱」へ変更。

ソフトバンクグループインターナショナル(同)が、保有していた当社の全株式をソフトバンク㈱に現物出資したことに伴い、ソフトバンク㈱が直接の親会社となる。

宮城県仙台市に仙台オフィスを新設。

東京都港区に芝大門開発センターを新設。

「SBテクノロジー㈱」に商号を変更。

愛知県名古屋市に名古屋開発センターを新設。

東京都品川区に天王洲開発センターを新設。

㈱電縁の株式を取得し、同社傘下のアイ・オーシステムインテグレーション㈱とともに子会社化。

サイバートラスト㈱が東京証券取引所マザーズ市場に上場。

富山県富山市に富山開発センターを新設。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。

	会社名
1	ソフトバンクグループJP:9984	¥1.15兆
2	NTTJP:9432	¥1兆
3	KDDIJP:9433	¥6856.8億
4	NTTドコモJP:E04463	¥5915.2億
5	ソフトバンクJP:9434	¥5261.3億
6	LINEヤフーJP:4689	¥1534.7億
7	NTTデータグループJP:E04911	¥1424.5億
8	光通信JP:9435	¥1175.2億
9	野村総合研究所JP:4307	¥937.6億
10	ネクソンJP:3659	¥920.5億
11	コナミグループJP:9766	¥746.9億
12	大塚商会JP:4768	¥652億
13	日本オラクルJP:4716	¥607.3億
14	TISJP:3626	¥520.1億
15	カプコンJP:9697	¥484.5億
16	日本テレビホールディングスJP:9404	¥474.3億
17	TBSホールディングスJP:9401	¥455億
18	東宝JP:9602	¥448.2億
19	コーエーテクモホールディングスJP:3635	¥376.3億
20	トレンドマイクロJP:4704	¥345.2億
21	伊藤忠テクノソリューションズJP:E05059	¥342.1億
22	東映JP:9605	¥291.9億
23	日鉄ソリューションズJP:2327	¥270.5億
24	BIPROGYJP:8056	¥269.7億
25	テレビ朝日ホールディングスJP:9409	¥261.9億
26	メルカリJP:4385	¥261.1億
27	スクウェア・エニックス・ホールディングスJP:9684	¥244.4億
28	東映アニメーションJP:4816	¥236.2億
29	GMOペイメントゲートウェイJP:3769	¥218.3億
30	富士ソフトJP:E04810	¥213.7億
31	インターネットイニシアティブJP:3774	¥199.3億
32	スカパーJSATJP:9412	¥195億
33	U-NEXT HOLDINGSJP:9418	¥193.7億
34	GMOインターネットグループJP:9449	¥167.5億
35	電通総研JP:4812	¥163.7億
36	オービックビジネスコンサルタントJP:4733	¥161.8億
37	ビジョナルJP:4194	¥160.6億
38	NECネッツエスアイJP:E00210	¥157.2億
39	ネットワンシステムズJP:E04966	¥137.2億
40	沖縄セルラー電話JP:9436	¥126.7億
41	ジャストシステムJP:4686	¥123.3億
42	TKCJP:9746	¥120.9億
43	NSDJP:9759	¥119.3億
44	フューチャーJP:4722	¥117.1億
45	DTSJP:9682	¥106.7億
46	KADOKAWAJP:9468	¥99.4億
47	SHIFTJP:3697	¥90億
48	SBテクノロジーJP:E05037	¥85.8億
49	システナJP:2317	¥84.8億
50	東北新社JP:2329	¥84.5億

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