東洋電機製造JP:6505
時価総額
¥185.6億
PER
7.7倍
交通・産業・ICT向け電気機械器具の製造販売の大手。鉄道車両用電機品や駅務機器、クラウド型遠隔監視制御システムを展開。連結子会社7社、非連結子会社3社、持分法適用関連会社2社、非適用関連会社2社の体制。日本・中国・米国・タイで展開。
| 2023年09月 | 中国に洋電貿易(北京)有限公司と北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司との共同出資により成都双洋軌道交通装備有限公司設立 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所市場第一部からスタンダード市場へ移行 |
| 2020年02月 | 米国に現地法人 TOYO DENKI RAILWAY SERVICE,LLC.設立 |
| 2019年06月 | タイにSIAM TOYO DENKI Co.,Ltd.設立（バンコク駐在員事務所閉鎖） |
| 2019年06月 | 中国に中国稀有稀土股份有限公司と北京鈴洋科貿有限公司との共同出資により中稀東洋永磁電機有限公司設立 |
| 2018年06月 | 滋賀竜王製作所開設（滋賀工場閉鎖） |
| 2017年08月 | 中国に浙江永貴電器股份有限公司との共同出資により成都永貴東洋軌道交通装備有限公司設立 |
| 2014年09月 | タイにバンコク駐在員事務所開設 |
| 2014年08月 | 中国に洋電貿易(北京)有限公司と北京新興日祥科有限公司との共同出資により北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司設立 |
| 2012年08月 | インドにデリー駐在員事務所開設（2021年７月閉鎖） |
| 2011年11月 | 中国に洋電貿易(北京)有限公司設立（北京事務所閉鎖）（現連結子会社） |
| 2011年05月 | 株式会社豊田自動織機との共同出資により株式会社エレット設立（2014年３月解散） |
| 2006年11月 | 中国に天津東洋電機国際貿易有限公司設立（2013年12月解散） |
| 2006年08月 | 中国に中国南車集団戚墅堰機車車両工芸研究所との共同出資により常州朗鋭東洋伝動技術有限公司設立 |
| 2005年08月 | 中国に泰平展雲自動門(常州)有限公司（現常州洋電展雲交通設備有限公司）設立（現連結子会社） |
| 2005年04月 | 中国に北京事務所開設 |
| 2003年11月 | 中国に湘潭電機股份有限公司との共同出資により湖南湘電東洋電気有限公司設立（2021年８月解散） |
| 2003年09月 | 米国に現地法人 TOYO DENKI USA，INC. 設立（2020年７月解散） |
| 2000年11月 | 東洋工機株式会社を吸収合併、営業の一部を株式会社洋電テクノに譲渡し、その社名を東洋工機株式会社（現連結子会社）に変更 |
| 1999年04月 | 技術研究所(現開発センター)を横浜製作所内に移転 |
| 1998年12月 | 京都工場を閉鎖し滋賀分工場（後に滋賀工場に改組）を開設 |
| 1990年09月 | 株式会社洋電テクノ設立 |
| 1988年12月 | 株式会社ティーディー・ドライブ設立(現連結子会社) |
| 1987年06月 | 株式会社洋電エンジニアリング設立（2003年５月解散） |
| 1985年04月 | 新横浜工場(現横浜製作所)完成 |
| 1978年08月 | 事業目的に「水道設備、発電設備、空調設備の建設工事その他一般土木建築工事の設計及び請負」を追加 |
| 1977年08月 | 東洋商事株式会社設立(現連結子会社) |
| 1970年12月 | 東洋産業株式会社設立(現連結子会社) |
| 1970年04月 | 相模工場（後に相模製作所に改組）完成（1999年７月横浜製作所に統合し閉鎖） |
| 1960年04月 | 札幌営業所(現北海道支店)開設 |
| 1957年04月 | 京都工場完成 |
| 1957年04月 | 泰平電鉄機械株式会社(現泰平電機株式会社)を子会社化(現連結子会社) |
| 1954年10月 | 技術研究所完成 |
| 1953年07月 | 日本鉄道自動車株式会社を子会社化、翌年に東洋工機株式会社に社名変更 |
| 1952年02月 | 名古屋出張所(現名古屋支社)開設 |
| 1951年01月 | 小倉出張所(現九州支店)開設 |
| 1949年05月 | 東京証券取引所に株式を上場 |
| 1947年07月 | 大阪出張所(現大阪支社)開設 |
| 1939年10月 | 戸塚工場完成（1983年５月閉鎖） |
| 1919年09月 | 横浜工場（保土ヶ谷）完成（1985年６月閉鎖） |