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GMOメディアJP:6180
沿革
2000年10月 |
イスラエルで開発されたPC画面に広告を配信する技術を利用した広告ネットワークを世界に展開するiWeb.com Ltd.(米国 ニューヨーク州)が、同事業を日本で展開するために、アイウェブ・テクノロジー・ジャパン株式会社(現当社)を設立 |
2000年12月 |
株式会社電通、電通ドットコム第二号投資事業有限責任組合、株式会社サイバー・コミュニケーションズ、ソフトバンク・メディア・アンド・マーケティング株式会社(現SBメディアホールディングス株式会社)が資本参加 |
2001年７月 |
インターキュー株式会社(現GMOインターネットグループ株式会社)が資本参加 |
2002年５月 |
商号を「ユーキャストコミュニケーションズ株式会社」に変更 |
2004年３月 |
壁紙ドットコム株式会社と合併し、PC壁紙総合ポータルサービス「壁紙.com」を承継 |
2005年５月 |
会社分割方式により、GMOメディアアンドソリューションズ株式会社から無料メーリングリストサービス「FreeML」事業及びポイントサービス「ポイントメール」(現「ポイントタウン」)事業を承継 |
2006年６月 |
女子大学生向け日記サービス「プリキャン革命」(現「プリキャン」)を開始 |
2009年４月 |
GMOティーカップ・コミュニケーション株式会社と合併し、掲示板サービス「teacup.」事業を承継 |
2012年７月 |
HTML５ゲームプラットフォーム「ゲソてん」を開始 |
2013年４月 |
アフィリエイトサービス・プロバイダ「アフィタウン」を開始 |
2015年10月 |
東京証券取引所マザーズ市場に上場 |
2016年７月 |
カジュアルゲームプラットフォーム「かんたんゲームボックス」を開始 |
2017年３月 |
ポイントOEMサービス「ポイントCRM」（現「GMOリピータス」）を開始 |
2017年10月 |
チャット型小説サービス「プリ小説」を開始 |
2017年11月 |
プログラミング教育ポータルサービス「コエテコ」を開始 |
2020年３月 |
「GMOくまポン株式会社（現GMOビューティー株式会社）」を連結子会社化 |
事業内容
GMOメディアは、インターネットを通じて多岐にわたるサービスを提供している企業です。同社は「For your Smile, with Internet.」を企業理念に掲げ、教育、美容医療、ポイ活、ゲームなど様々な領域でのインターネットメディア事業を展開しています。また、これらの事業で培ったノウハウを活かし、パートナー企業の収益化サポートやデジタルトランスフォーメーション（DX）支援、IT人材育成支援などのソリューション事業も手がけています。
具体的なサービスとしては、「ポイントタウン」ではゲームやアンケート回答などでポイントを貯め、様々なサービスや現金、電子マネーへの交換が可能な「ポイ活」サービスを提供しています。「ゲソてん」では、PCやスマートフォンで楽しめる多様なHTML5ゲームを提供。また、「かんたんゲームボックス」では脳トレやパズルゲームなど100種類以上のゲームを無料で楽しむことができます。
教育分野では、「コエテコ」を通じて日本最大級のプログラミング教室のポータルサイトを運営し、IT人材の育成を支援しています。美容医療分野では、「キレイパス」を通じて美容医療のチケット購入サイトを提供し、事前決済のチケット制でわかりやすい料金表示を実現しています。
これらの事業を通じて、GMOメディアはインターネットの力を活用し、ユーザーに笑顔と満足を提供することを目指しています。
経営方針
GMOメディアは、インターネット広告市場の成長鈍化とスマートフォン普及に伴うユーザーの可処分時間の競争激化という経営環境下で、従来の広告ビジネスモデルに加え、質の高いサービス提供を通じた付加価値の強化を成長戦略の一環として推進しています。同社は、ポイントやクーポンを活用し、潜在的およびリピートユーザーに対してお得なEC体験を提供。さらに、O2O（Online to Offline）分野でのサービス展開を進めており、オンラインでの情報提供だけでなく、実店舗への来店促進をサポートする一連のサービスを提供しています。
具体的には、「コエテコ」ではスクールの比較検討から体験会申込みまで、「キレイパス」ではクリニック検索から事前決済まで、ユーザーがサイト上でスムーズに行動できるようにすることで、ユーザーと店舗双方に価値あるサービスを提供しています。これらの取り組みは、同社がインターネットメディア事業で培ったノウハウを活かし、教育や美容医療など様々な領域でのサービス提供を強化していることを示しています。
GMOメディアの成長戦略は、単にユーザー数の増加に依存するのではなく、質の高いサービス提供を通じてリピート利用を促し、ユーザー体験の向上を図ることに重点を置いています。これにより、変化する経営環境に対応し、持続可能な成長を目指しています。