JX金属JP:5016
時価総額
¥1.49兆
PER
18.8倍
半導体・情報通信向け先端素材の最大手。半導体用スパッタリングターゲットや圧延銅箔を展開。2022年の東京電解買収、2023年のMibra鉱山参画、2024年4月の三菱商事との合弁設立。米国・台湾・韓国・中国・日本を中心に展開。
| 2025年03月 | 東京証券取引所プライム市場に株式を上場 これに伴い、ＥＮＥＯＳホールディングス株式会社が当社の親会社からその他の関係会社に異動(同社の当社に対する持分比率42.3％) |
| 2024年08月 | タツタ電線株式会社の公開買付が成立し、同社を子会社とする(同年11月に同社を完全子会社化) |
| 2024年07月 | 三菱商事株式会社との合弁により設立したＪＸ金属サーキュラーソリューションズ株式会社(当社持分比率80％)が事業開始 |
| 2024年05月 | 英文商号をJX Advanced Metals Corporationに変更 |
| 2024年03月 | パンパシフィック・カッパー株式会社の株式の20％及びロス・ペランブレス銅鉱山権益を保有するオランダ子会社の株式13.0％(権益3.2％相当)を、丸紅株式会社に譲渡 |
| 2023年12月 | ＪＸ金属プレシジョンテクノロジー株式会社の株式の過半を譲渡(譲渡後の当社持分比率15％) |
| 2023年07月 | チリ・カセロネス銅鉱山権益の51％を、カナダ・Lundin Mining Corporation社に譲渡(2024年７月に追加で権益19％を譲渡) |
| 2023年06月 | 監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2023年05月 | ＪＸ金属グループ2040年長期ビジョン改定 |
| 2022年09月 | 韓国・LS-Nikko Copper Inc.の当社グループ保有株式全て(49.9％)を譲渡 |
| 2022年08月 | カナダ・eCycle Solutions Inc.の株式を取得し、同社を子会社とする |
| 2019年06月 | ＪＸ金属グループ2040年長期ビジョン策定 |
| 2018年07月 | ドイツ・H. C. Starck Tantalum & Niobium社(現 TANIOBIS GmbH)の株式取得により同社を子会社化することで、レアメタル事業を強化 |
| 2018年06月 | 東邦チタニウム株式会社の株式50.3％を取得し、同社を子会社とする |
| 2016年01月 | ＪＸ日鉱日石金属株式会社がＪＸ金属株式会社に商号変更 |
| 2014年07月 | チリ・カセロネス銅鉱山・開山式を挙行 |
| 2010年07月 | 新日鉱ホールディングス株式会社が(新)日鉱金属株式会社を合併し、ＪＸ日鉱日石金属株式会社に商号変更 |
| 2010年04月 | 新日鉱ホールディングス株式会社及び新日本石油株式会社が株式移転によりＪＸホールディングス株式会社(現 ＥＮＥＯＳホールディングス株式会社)を設立し、両社は同社の完全子会社となる |
| 2006年04月 | 株式会社日鉱マテリアルズが(旧)日鉱金属株式会社及び日鉱金属加工株式会社を合併し、(新)日鉱金属株式会社に商号変更 |
| 2005年12月 | NMU Division, Inc.(現 JX Advanced Metals USA Inc.)設立 |
| 2004年08月 | 韓国日鉱マテリアルズ社(現 JX Metals Korea Co., Ltd.)設立 |
| 2003年12月 | 日鉱宇進精密加工(蘇州)有限公司(現 日鉱金属(蘇州)有限公司)設立 |
| 2003年10月 | (旧)日鉱金属株式会社の金属加工事業を分離・独立させ、日鉱金属加工株式会社を設立 |
| 2002年09月 | 株式会社ジャパンエナジーと(旧)日鉱金属株式会社が株式移転により新日鉱ホールディングス株式会社(現 ＪＸ金属株式会社)を設立し、両社は同社の完全子会社となる |
| 2000年10月 | (旧)日鉱金属株式会社と三井金属鉱業株式会社の合弁により、パンパシフィック・カッパー株式会社設立 |
| 1999年04月 | 株式会社ジャパンエナジーの電子材料事業を分離・独立させ、株式会社日鉱マテリアルズを設立 |
| 1998年08月 | (旧)日鉱金属株式会社、東証第一部上場 |
| 1996年05月 | GNFフィリピン社(現 JX METALS PHILIPPINES, Inc.)設立 |
| 1993年12月 | 株式会社日鉱共石が株式会社ジャパンエナジーに商号変更 |
| 1992年12月 | 日本鉱業株式会社が共同石油株式会社を合併し、株式会社日鉱共石に商号変更 |
| 1992年11月 | 日本鉱業株式会社が金属資源開発部門、金属事業部門及び金属加工事業部門を(旧)日鉱金属株式会社に譲渡 |
| 1992年05月 | (旧)日鉱金属株式会社設立 |
| 1989年10月 | ニッポン・マイニング台湾社(現 台湾日鉱金属股份有限公司)設立 |
| 1985年05月 | 磯原工場(茨城県)開設、電子材料事業へ本格進出 |
| 1981年09月 | 日立鉱山、鉱量枯渇により閉山 |
| 1978年03月 | 日立事業所にリサイクル炉新設、リサイクル事業を開始 |
| 1964年10月 | 倉見工場(神奈川県)開設、金属加工事業に本格進出 |
| 1948年02月 | 東邦商事株式会社(現 ＪＸ金属商事株式会社)設立 |
| 1929年04月 | 日本産業株式会社の鉱山・製錬部門を分離・独立させ、日本鉱業株式会社を設立 |
| 1928年12月 | 久原鉱業株式会社が日本産業株式会社に商号変更 |
| 1916年09月 | 佐賀関製錬所(現 ＪＸ金属製錬株式会社 佐賀関製錬所、大分県)操業開始、金属製錬事業を拡張 |
| 1912年09月 | 久原鉱業株式会社設立 |
| 1908年11月 | 大雄院製錬所(現 日立事業所、茨城県)操業開始 |
| 1905年12月 | 日立鉱山(茨城県)操業開始 |