ぴあJP:4337

時価総額

¥442.9億

PER

16.1倍

音楽・スポーツ・演劇・映画などのチケット販売を行う「チケットぴあ」や、音楽専用ホール「ぴあアリーナMM」の運営、エンタメ情報誌「SODA」などの刊行。

2024年11月	カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）と業務提携。
2024年10月	日本航空株式会社（JAL）と業務提携。
2024年03月	「ぴあ会員」数が2,000万人、「ぴあカード会員」数が30万人を突破。
2023年12月	落語の動画配信サブスク「ぴあ落語ざんまい」、サービス開始。日本オリンピック委員会（JOC）と「公式チケッティングマネジメント契約」を締結。
2023年10月	従業員向け「ライブ・エンタテインメント補助制度」及び「ぴあ公認部活制度」スタート。
2023年04月	チケットエージェンシー３社が共同で、イベント主催者向けチケット業務の共通基盤システム「TAプラットフォーム」を提供開始。
2022年12月	「一般社団法人チームスマイル」の東日本大震災復興支援活動を終了。
2022年11月	「ぴあ創業50周年感謝イベント」をぴあアリーナMMで開催。
2022年10月	「ぴあネクストスコープ株式会社（PNS）」の株式譲渡に伴い、「ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社（PANX）」に改称、新体制発足。
2022年07月	創業50周年を迎える。
2022年05月	三菱地所株式会社との合弁会社「MECぴあクリエイティブ株式会社」を設立。
2022年04月	東京証券取引所プライム市場へ移行。
2022年03月	ぴあネクストスコープ株式会社（PNS）を設立。 2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の入場券販売関連システムサービス提供業務を受託。
2021年07月	東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて、TSP（Ticketing System & Service Provider）としてチケッティング、ゲーティング業務を受託。
2021年06月	「ぴあステーション」「チケットぴあスポット」のフランチャイズ運営を終了（６月末）。
2021年05月	三菱地所株式会社と業務・資本提携契約を締結。
2021年04月	スポーツ産業に必要な人材を育成する「ぴあスポーツビジネスプログラム」（PSB）を開講。「ぴあコーポレート・アイデンティティ（CI）」を策定。
2021年03月	ダイナミックプライシングの普及に向け、ダイナミックプラス株式会社に追加出資し持分法適用会社化。
2020年10月	スマートフォン向け「チケットぴあ」アプリをリリース。
2020年07月	横浜・みなとみらい地区に収容１万人規模の大型音楽アリーナ「ぴあアリーナMM」を開業（創業記念日である７月10日に「ゆず」によるこけら落とし映像配信を実施）。
2020年05月	コロナ禍にre:STARTプロジェクトを始動。ライブ動画配信サービス「PIA LIVE STREAM」をリリース。
2020年03月	PFF主催「第１回大島渚賞」授賞式・記念上映会を開催。
2019年10月	ぴあフィールドサービス株式会社を設立。
2018年11月	アプリ版「ぴあ」を本創刊。
2018年06月	三井物産株式会社とヤフー株式会社との合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携。
2017年12月	一定の条件を満たす従業員等335名を対象として譲渡制限付株式（RS）付与を実施。
2017年09月	「ラグビーワールドカップ2019日本大会」において、同大会組織委員会より「チケッティングサプライヤー」として、国内外のチケッティング業務を受託。
2017年06月	チケット高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービスを開始。
2017年04月	「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」を一般社団法人化。
2015年09月	ぴあグローバルエンタテインメント株式会社を設立。
2014年12月	北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司（ぴあ希肯）に出資参画。
2014年07月	チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入。「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」が第32回川喜多賞を受賞。
2012年10月	東日本大震災復興支援活動を行う「一般社団法人チームスマイル」を設立。
2012年07月	第30回オリンピック競技大会（2012/ロンドン）にて「JOCオフィシャルチケッティングマネジメント」として日本国内のチケット販売総代理業務を受託。
2012年02月	公益社団法人日本プロサッカーリーグとＪリーグオフィシャルチケッティングパートナー契約を締結。
2011年07月	情報誌「ぴあ」首都圏版を休刊。
2011年01月	東京都渋谷区東に本社移転。
2010年10月	情報誌「ぴあ」関西版を休刊。
2010年06月	全国のセブン-イレブン店舗にてチケット販売を再開。情報誌「ぴあ」中部版を休刊。
2010年04月	株式会社東京音協を設立。
2009年12月	株式会社セブン＆アイ・ホールディングスとの業務・資本提携契約を締結。
2008年06月	凸版印刷株式会社（現　ＴＯＰＰＡＮ株式会社）、株式会社経営共創基盤への第三者割当増資を実施。
2007年05月	買収防衛策を導入。
2005年10月	株式会社サークルＫ・サンクスの全店舗にてチケット販売を開始。
2003年10月	電子チケット事業商用化開始。
2003年06月	宮城県仙台市に仙台事務所（現・東北支局）を開設。
2003年05月	東京証券取引所市場第一部に指定替え。
2003年02月	全国のセブン-イレブン店舗でチケット販売をスタート。
2002年10月	ぴあ総合研究所株式会社を設立。
2002年06月	株式会社サンクスアンドアソシエイツと業務提携し、サンクスでのチケット販売を開始。
2002年04月	広島県広島市に広島事務所（現・中四国支局）を開設。
2002年01月	東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2001年10月	株式会社セブン-イレブン・ジャパンと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワークを拡大。
2001年03月	「スポーツ振興くじ」の本格販売開始。当社は販売ネットワーク、店舗開拓等の運営面で協力。
2000年06月	株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモの「ｉモード」でのチケット販売サービス「ｉモードチケットぴあ」のサービス拡充、本格展開開始。
2000年05月	「2002FIFAワールドカップ」の国内チケット管理業務をJAWOCより受託。
2000年04月	北海道札幌市中央区に北海道営業所（現・北海道支局）を開設、北海道地域でのチケット販売業を開始。
1999年12月	チケット販売専用サイト「＠チケットぴあ」開設。
1999年08月	テレビ情報誌「ＴＶぴあ」五版化（関東版、関西版、東海版、北海道・青森版、福岡・山口版）。
1999年04月	本社内にぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社を設立。
1998年09月	株式会社ファミリーマートと業務提携し、「チケットぴあ」販売ネットワークを拡大。
1998年07月	「ぴあアイデンティティ（PI）」を策定。
1997年10月	インターネット上にホームページ「＠ぴあ」開設。
1996年12月	「第18回オリンピック冬季大会長野1998」のオフィシャルサプライヤーに決定。
1995年05月	東京都千代田区三番町に本社移転。
1993年05月	音声応答チケット販売予約「Ｐコード」予約開始。
1990年11月	情報誌「ぴあ」関東版を隔週刊から週刊に変更。
1990年02月	福岡県福岡市中央区にチケットぴあ九州株式会社を設立及び九州営業所を開設、九州地域でのチケット販売業を開始。
1988年09月	中部地域の情報誌「ぴあ中部版」創刊。
1988年08月	愛知県名古屋市中区に名古屋支局（現・中部支社）を開設、中部地域での出版業及びチケット販売業を開始。
1988年07月	愛知県名古屋市中区にチケットぴあ名古屋株式会社を設立。
1987年12月	テレビ情報誌「ＴＶぴあ」創刊。
1986年04月	大阪府大阪市北区に大阪支社（現・関西支社）を開設、関西地域での出版業及びチケット販売業を開始。
1985年06月	関西地域の情報誌「ぴあ関西版」を創刊。
1984年04月	コンピュータによるチケット販売サービス「チケットぴあ」及び「ぴあカード」会員制度開始。
1983年04月	東京都千代田区麹町に本社移転。
1980年04月	当社の業態を「出版業」から「情報伝達業」へと再規定。
1979年09月	情報誌「ぴあ」を月刊から隔週刊に変更。
1976年10月	出版取次会社と取引開始。
1974年12月	東京都千代田区猿楽町において資本金５百万円で「ぴあ株式会社」を設立。
1972年07月	大学生であった創業メンバーが、東京都中野区にて、情報誌月刊「ぴあ」を創刊。