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TPRJP:6463
沿革
| 1939-12 | 大阪において設立。主として航空機用、船舶用ピストンリングを製造。 |
| 1940-12 | 長野県岡谷市に工場を新設。（現 長野工場） |
| 1945-06 | 戦災のため大阪工場を廃止。 |
| 1945-10 | 民需に転換し、各種ピストンリング、シリンダスリーブ、シリンダライナ、グリッド、抵抗器、一般鋳物等を製造。 |
| 1960-01 | 大阪工場を新設。船舶用中大型ライナの鍍金加工を開始。 |
| 1961-10 | 東京証券取引所市場第二部上場。 |
| 1967-04 | テーピ販売㈱（現 ＴＰＲ商事㈱）設立。 |
| 1970-06 | 山形県寒河江市にテーピ工業㈱（現 ＴＰＲ工業㈱）設立。シリンダライナを製造。 |
| 1976-12 | 岐阜県可児工業団地に岐阜工場建設。 |
| 1982-12 | 長野県岡谷市にテーピ興産㈱(現 ＴＰＲトータルサービス㈱）設立。 |
| 1989-10 | 資本金を29億５千万円に増資。 |
| 1990-04 | テーピコーポレーションオブアメリカ社（現 ＴＰＲアメリカ社）設立。 |
| 1991-04 | テイコク ヨーロッパ社（現 ＴＰＲヨーロッパ社）設立。 |
| 1994-03 | 資本金を33億８千万円に増資。 |
| 1996-03 | Ｔ＆Ｎ社、安慶活塞環廠（現 安徽環新集団有限公司）との合弁で中国でのピストンリング製造、販売の安慶帝伯格茨活塞環有限公司を設立。 |
| 1997-05 | Ｔ＆Ｎ社、ＧＩＬ社との合弁でインドでのピストンリング製造、販売のゲッツェ テーピ（インディア）社（現 フェデラル・モーグルＴＰＲ（インディア）社）を設立。 |
| 1999-06 | フェデラル・モーグル社との合弁で米国でのシリンダライナ製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ライナーズ社を設立。 |
| 1999-10 | 東京証券取引所市場第一部上場。 |
| 2000-01 | 安慶活塞環廠（現 安徽環新集団有限公司）、安慶帝伯格茨活塞環有限公司との合弁で中国での焼結バルブシート製造、販売の安慶帝伯粉末冶金有限公司を設立。 |
| 2000-05 | フェデラル・モーグル社との合弁で英国でのピストンリング製造のフェデラル・モーグル テーピ サンダーランド社を設立。 |
| 2000-12 | 日本ピストンリング㈱とシリンダライナの素材の相互供給及びインドネシアにおけるピストンリング共同出資会社ＰＴ．ＮＴピストンリング インドネシアを設立。ISO9001認証取得。 |
| 2001-09 | フェデラル・モーグル社との合弁で米国でのピストンリング製造、販売のユナイテッド ピストンリング社を設立。 |
| 2001-12 | ISO14001認証取得。 |
| 2002-02 | アルミ製品の製造、販売のテーピアルテック㈱（現 ＴＰＲアルテック㈱）を子会社化。 |
| 2002-07 | 南京航海航標装備総廠との合弁で中国での自動温度調節弁製造、販売の南京帝伯熱学有限公司を設立。 |
| 2002-11 | フェデラル・モーグル社との合弁でドイツでのピストンリング製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ヨーロッパ社を設立。それに伴いフェデラル・モーグル テーピ サンダーランド社に関する合弁事業を解消。 |
| 2003-01 | 柳成企業社との合弁で韓国でのシリンダライナ製造、販売のＹ＆Ｔパワーテック社を設立。フェデラル・モーグルインベストメント社との合弁でトルコでのシリンダライナ製造、販売のフェデラル・モーグル テーピ ライナ ヨーロッパ社を設立。 |
| 2003-10 | 安徽環新集団有限公司との合弁で中国でのピストンリング等自動車エンジン部品販売の帝伯環新国際貿易(上海)有限公司を設立。 |
| 2004-06 | ISO/TS16949：2002認証取得。 |
| 2004-07 | 安慶帝伯格茨活塞環有限公司及び現地資本との合弁で中国でのシリンダライナ製造、販売の安慶帝伯格茨缸套有限公司を設立。 |
| 2004-09 | 通称社名「ＴＰＲ」を制定。 当社長野工場内に技術センターを新設。 |
| 2005-01 | 現地資本との合弁で中国でのピストンリング等の機械設備の設計、施工、管理の安慶安帝技益精機有限公司を設立。 |
| 2005-02 | 柳成企業社及び安徽環新集団有限公司との合弁で中国でのピストンリング製造、販売の柳伯安麗活塞環有限公司を設立。 マノヨント社及び現地みずほグループのコンサルティング会社との合弁でアセアン地域での当社グループ製品の販売のＴＰＲアシアンセールス（タイランド）社を設立。 |
| 2006-06 | ベトナムでのピストンリング製造のＴＰＲベトナム社を設立。 |
| 2008-01 | インドネシアでのピストンリング販売のＰＴ．ＴＰＲセールス インドネシアを設立。 |
| 2008-03 | インドでのシリンダライナ製造、販売のＴＰＲオートパーツＭＦＧ.インディア社を設立。 |
| 2010-10 | ゴム製品製造、販売の㈱サンライト（現 ＴＰＲサンライト㈱）を子会社化。 |
| 2011-04 | 岡谷電機産業㈱と合弁で、長野県岡谷市に研究開発子会社、ＴＯＣキャパシタ㈱を設立。 |
| 2011-05 | 樹脂製品の製造、販売会社ＴＰＲエンプラ㈱を設立。 |
| 2011-10 | 会社名を帝国ピストンリング株式会社からＴＰＲ株式会社に変更。 |
| 2011-12 | インドネシアでのピストンリング製造、販売会社ＰＴ．ＴＰＲインドネシアを設立。 本社を現在地に移転。 |
| 2012-04 | 樹脂製品の製造、販売会社㈱ファルテックに資本参加。 |
| 2012-05 | 中国天津市に帝伯愛爾（天津）企業管理有限公司を設立。（帝伯環新国際貿易(上海)有限公司業務を吸収） 米国・テネシー州にシリンダライナ生産合弁会社ＴＰＲ フェデラル・モーグル テネシー社を設立。 |
| 2013-07 | インドネシアでのピストンリング生産合弁会社ＰＴ.ＮＴ ピストンリング インドネシアを合弁解消。 |
| 2014-01 | 中国安慶市に複合プラスチック、エンジニアリングプラスチック製品の製造、販売合弁会社安慶帝伯功能塑料有限公司を設立。 |
| 2014-07 | ブラジル・サンパウロ州にシリンダライナ製造、販売会社ＴＰＲブラジル社を設立。 |
| 2017-12 | ゴム製品製造、販売の㈱ノブカワ（現 ＴＰＲノブカワ㈱）を完全子会社化。 |
| 2019-11 | ＴＯＣキャパシタ㈱を解散。 |
| 2021-12 | 精密歯車測定機の開発・製造・販売の大阪精密機械㈱（現 ＴＰＲ大阪精密機械㈱）を完全子会社化。 |
| 2022-03 | 中国安慶市に合弁技術センターＴＰＲ ＡＲＮ（Ａｎｈｕｉ）Ｎｅｗ ＥｎｅｒｇｙＲ＆Ｄ Ｃｏ.,Ｌｔｄ.を設立。 |
| 2022-04 | 東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2024-03 | メキシコ・グアナファト州にEV関連部品生産合弁会社ＴＰＲ ＡＲＮ ＭＦＧ.メキシコ社を設立。 |
事業内容
TPRグループは、TPRを含む子会社46社（海外29社）と関連会社11社（海外8社）で構成されており、自動車部品の製造販売を中心に事業を展開しています。主な製品にはピストンリング、シリンダライナ、バルブシートなどのエンジン部品や、アルミ製品、工業用樹脂製品、工業用ゴム製品があります。また、ファルテックグループを含む一部の子会社では、自動車外装部品（ラジエターグリル、ミリ波レーダーカバー、ウィンドウモールなど）、自動車純正用品（リモコンエンジンスターター、ルーフレールなど）、自動車関連機器（自動車検査・整備用機器など）の製造販売も手がけています。
TPRグループは、日本国内においてはTPR工業株式会社、TPR商事株式会社など16社で構成され、アジア地域ではTPRベトナム社、TPRオートパーツMFG.インディア社など21社、北米ではTPRアメリカ社、フェデラル・モーグル テーピ ライナーズ社など4社、その他地域ではTPRヨーロッパ社、フェデラル・モーグル テーピ ライナ ヨーロッパ社など4社が事業を展開しています。これらの会社は、それぞれの地域における自動車産業のニーズに応える製品を提供しており、グローバルな供給体制を構築しています。
ファルテックグループに関しては、自動車外装部品や純正用品、関連機器の製造販売を行っており、㈱ファルテックや㈱アルティアなど13社で構成されています。これらの製品は、自動車の機能性やデザイン性の向上に貢献しています。
TPRグループは、エンジン部品から外装部品に至るまで、幅広い自動車部品の製造販売を通じて、自動車産業の発展に貢献しています。
経営方針
TPRグループは、自動車部品の製造販売を中心に、ピストンリング、シリンダライナ、バルブシートなどのエンジン部品や、アルミ製品、工業用樹脂製品、工業用ゴム製品を提供しています。また、ファルテックグループを含む一部の子会社では、自動車外装部品や純正用品、関連機器の製造販売も手がけており、自動車産業の発展に貢献しています。
同社は2020年4月から4年間の中期経営計画「23中計」を推進しており、技術力（Technology）、情熱（Passion）、信頼（Reliance）を基盤とし、パワトレ商品のNo.1追求、新規事業の積極展開、安全・環境・防災の徹底、働き甲斐のある職場づくりの4本柱を確立することを目指しています。財務目標としては、2024年3月期に売上高1,800億円、経常利益210億円、ROE10%以上、自己資本比率45%以上、株主還元率30%を掲げています。
世界経済の不透明感が継続する中、同社グループはカーボンニュートラルなど社会課題への取り組みを強化し、パワートレイン事業と多角化・新事業の「両輪経営」を加速させています。「Inclusive」「Ecological」「Game-Changing」「Sustainable」をスローガンに掲げ、持続的な成長を目指しています。
具体的な戦略としては、パワートレイン商品の競争力強化、新事業の積極展開、グループ経営の本格的シフト、サステナビリティ推進、SDGsへの貢献、グローバル人材の確保・育成、働き甲斐のある職場づくりなどに取り組んでいます。これらの戦略を通じて、TPRグループは自動車産業の変革に対応し、持続可能な成長を目指しています。