十八銀行 (E03593) 沿革
時価総額
PER
銀行業を中心とする地域金融グループ。預金・貸出業務のほか、リース業、保証業を展開。連結子会社6社を含む計7社で構成。住宅金融・消費者金融の借入債務保証、動産・諸権利リースなど多様な金融サービスを提供。
| 2012年04月 | 十八キャピタル株式会社清算結了 |
| 2010年10月 | 大阪証券取引所上場廃止 |
| 2009年01月 | 新オンラインシステム稼働 |
| 2003年08月 | 長崎興業株式会社、十八オフィスサービス株式会社及び十八ビジネスサービス株式会社が合併し、十八ビジネスサービス株式会社（現 連結子会社）となる。 |
| 1999年09月 | 香港支店廃止 |
| 1995年10月 | 香港駐在員事務所を香港支店に昇格 |
| 1991年12月 | 香港駐在員事務所を開設 |
| 1989年06月 | 株式会社長崎経済研究所を設立（現 連結子会社） |
| 1988年11月 | 新コンピュータセンター完成・新オンラインシステム稼働 |
| 1987年10月 | 十八ソフトウェア株式会社を設立（現 連結子会社） |
| 1987年05月 | 十八オフィスサービス株式会社を設立 |
| 1984年07月 | 十八合同ファイナンス株式会社を設立〔平成13年６月十八キャピタル㈱に商号変更〕 |
| 1983年05月 | 株式会社十八カードを設立（現 連結子会社） |
| 1983年04月 | 証券業務取扱開始 |
| 1983年01月 | 長崎保証サービス株式会社を設立（現 連結子会社） |
| 1979年06月 | 十八ビジネスサービス株式会社を設立 |
| 1975年05月 | 十八総合リース株式会社を設立（現 連結子会社） |
| 1973年10月 | 東京、大阪、福岡の各証券取引所に株式を上場(昭和50年３月 市場第１部) |
| 1972年04月 | 総合オンラインシステム稼働 |
| 1969年07月 | 現在の本店完成 |
| 1969年05月 | 長崎興業株式会社を設立 |
| 1953年01月 | 外国為替業務取扱開始 |
| 1916年03月 | 大正５年浦塩支店を朝鮮銀行に、昭和11年京城ほか８ヵ店を朝鮮殖産銀行に譲渡 一方、大正８年口之津銀行、昭和２年長崎銀行、昭和４年有家銀行、昭和17年諫早銀行、昭和19年長崎貯蓄銀行を合併 |
| 1897年07月 | 明治10年９月２日創立、同年12月20日開業の第十八国立銀行の営業を継承し、現在の株式会社十八銀行を設立(設立日 明治30年７月１日、資本金1,000千円、本店 長崎市) |