| 2023年03月 | ショーエイ株式会社を買収し、100％子会社とする（現・連結子会社） |
| 2022年04月 | 社内カンパニー制導入 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しによりＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 |
| 2021年09月 | 株式会社コアミ計測機を買収し、100％子会社とする（現・連結子会社） |
| 2020年12月 | 合同会社帯広ソーラーパークを買収し、100％子会社とする（現・連結子会社） |
| 2020年10月 | 営業効率化と営業基盤強化のため、関東総合資材株式会社を吸収合併する |
| 2020年04月 | 営業効率化と営業基盤強化のため、弘電商事株式会社を吸収合併する |
| 2019年11月 | 路面切削会社である株式会社日本切削工業を買収し、100％子会社とする（現・連結子会社） |
| 2019年04月 | 事業再編のため、藤井通信株式会社を吸収合併する |
| 2018年12月 | 機器制御事業の基盤強化を狙い、株式会社サンユウを買収し、100％子会社とする（現・連結子会社） |
| 2013年07月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場 |
| 2010年06月 | 杉本電機産業株式会社と資本・業務提携契約を締結 |
| 2010年04月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場 |
| 2009年12月 | 経営効率化のため、大島光電株式会社と株式会社イーエムシーを合併し、大島光電株式会社を存続会社とし、商号を関東総合資材株式会社に変更 |
| 2006年08月 | 子会社藤井テクノ株式会社を清算 |
| 2005年03月 | 子会社栃木マテリアル建材株式会社を清算 |
| 2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2004年03月 | 子会社藤井電産株式会社を清算 |
| 2002年07月 | 電設資材卸事業の基盤強化を狙い、弘電商事株式会社を買収し100％子会社とする |
| 2000年04月 | 電設資材卸事業の基盤強化を狙い、株式会社イーエムシーを設立 |
| 1999年04月 | 経営効率化のため、藤和コンクリート圧送株式会社と藤井コンクリート圧送株式会社を合併し、藤和コンクリート圧送株式会社を存続会社とする（現・連結子会社） |
| 1999年03月 | 子会社株式会社エフコムを清算 |
| 1997年11月 | 電設資材卸事業の基盤強化を狙い、大島光電株式会社を買収し100％子会社とする |
| 1995年09月 | 住宅資材の多様化に対応するため、栃木マテリアル建材株式会社を設立 |
| 1995年05月 | パソコン及びその周辺機器の小売り専門会社として、株式会社エフコムを設立 |
| 1993年12月 | 小工事の即応体制の強化のため、藤井テクノ株式会社を設立 |
| 1991年10月 | 日本証券業協会に株式店頭登録 |
| 1984年12月 | 制御機器の販売拡充を図るため、制御機器取扱いの専門会社として、藤井電産株式会社を設立 |
| 1984年08月 | 事業の質的変換を図るため鉄工部門を閉鎖 |
| 1984年03月 | 情報機器の施工部門として、アイ通信株式会社（「藤井通信株式会社」）を設立 |
| 1979年05月 | 中小ゼネコンとの取引強化を図るため、コンクリート圧送業の専門会社として、藤和コンクリート圧送株式会社を設立 |
| 1974年01月 | 土木建設用機械販売の専門会社として、栃木小松株式会社（現「コマツ栃木株式会社」）を設立（現・連結子会社） |
| 1969年08月 | フォークリフト販売の専門会社として、栃木小松フォークリフト株式会社を設立（現・関連会社） |
| 1969年06月 | 本社を宇都宮市平出工業団地に移転 |
| 1967年07月 | コンクリート圧送業の専門会社として、藤井コンクリート圧送株式会社を設立 |
| 1960年03月 | 栃木県知事に建設業登録（現「国土交通大臣許可」）を申請し、建築、設備の施工業務を開始 |
| 1957年03月 | モーター、制御機器及び家庭電気製品の販売に進出 |
| 1955年12月 | 電気機械器具、諸産業資材の販売及び建設工事請負業、鉄工業を目的として、藤井産業株式会社設立（資本金100万円、所在地 栃木県宇都宮市清住） |