船井総研ホールディングス (9757) 沿革
時価総額
¥1080億
PER
15倍
経営コンサルティング事業の有力企業。業種・テーマ別の経営研究会・セミナーと併せて総合コンサルティングサービスを展開。物流コンサルティング・BPO業務、WEB広告運用代行・AI採用クラウドサービスも提供。日本・中国・インド・シンガポールで事業を展開。
| 2026年01月 | 株式会社船井総合研究所が株式会社プロシードを吸収合併。 |
| 2026年01月 | 株式会社ロジクリエイトを完全子会社化。 |
| 2026年01月 | 大阪本社を大阪市北区梅田に移転。 |
| 2026年01月 | 船井総研ロジ株式会社の商号を株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティングに変更。株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅの商号を株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティングに変更。 |
| 2025年11月 | Funai Consulting India Private Limitedを設立（現連結子会社）。 |
| 2025年07月 | 株式会社ＭＩコンサルティングを完全子会社化（現連結子会社）。 |
| 2025年04月 | 株式会社船井総合研究所が成長戦略株式会社を吸収合併。 |
| 2025年04月 | 株式会社アパレルウェブを完全子会社化（現連結子会社）。これにより、同社子会社であるＡＷＳＧ Ｐｔｅ．Ｌｔｄ．を完全子会社化（現連結子会社）。 |
| 2025年04月 | 本店所在地を大阪市から東京都中央区へ移転。 |
| 2025年01月 | アルマ・クリエイション株式会社を完全子会社化（現連結子会社）。 |
| 2024年10月 | 株式会社船井総研ＦＡＳ分割準備会社（現連結子会社。2025年１月にあがたグローバルコンサルティング株式会社と合弁会社化により、株式会社船井総研あがたＦＡＳに商号変更）を設立。 |
| 2024年04月 | 東京本社を東京都中央区八重洲に移転。 |
| 2024年04月 | 株式会社船井総合研究所が株式会社船井総研デジタル及び株式会社船井総研ＩＴソリューションズを吸収合併。 |
| 2023年01月 | 株式会社船井総合研究所が成長戦略株式会社を完全子会社化（2025年４月に株式会社船井総合研究所と吸収合併）。 |
| 2022年07月 | 株式会社船井総研コーポレートリレーションズが新和コンピュータサービス株式会社を吸収合併し、株式会社船井総研デジタルに商号変更。 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2018年06月 | 新和コンピュータサービス株式会社を完全子会社化（2022年７月に株式会社船井総研コーポレートリレーションズと吸収合併）。 |
| 2018年02月 | 株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅを設立（2026年１月に株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティングに商号変更）(現連結子会社)。 |
| 2015年02月 | 株式会社プロシードを完全子会社化（2026年１月に株式会社船井総合研究所と吸収合併）。 |
| 2014年07月 | 持株会社体制に移行し、商号を株式会社船井総研ホールディングスに変更。 経営コンサルティング事業を株式会社船井総合研究所に、営業サポート業務を株式会社船井総研コーポレートリレーションズ（2022年７月に新和コンピュータサービス株式会社を吸収合併し、株式会社船井総研デジタルに商号変更）にそれぞれ継承。 |
| 2014年01月 | 船井総研ロジ株式会社（現株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング）を完全子会社化（現連結子会社）。 |
| 2013年11月 | 持株会社体制への移行のため、株式会社船井総合研究所分割準備会社（現連結子会社。2014年７月に株式会社船井総合研究所に商号変更）及び株式会社船井総研コーポレートリレーションズ分割準備会社（2014年７月に株式会社船井総研コーポレートリレーションズに商号変更。2022年７月に新和コンピュータサービス株式会社を吸収合併し、株式会社船井総研デジタルに商号変更）を設立。 |
| 2013年09月 | 船井キャピタル株式会社を清算結了。 |
| 2012年01月 | 中国（上海）に船井（上海）商務信息咨詢有限公司を設立(現連結子会社)。 |
| 2010年07月 | 大阪本社を大阪市中央区北浜に移転。 |
| 2005年12月 | 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に指定される（2013年７月 現物市場統合に伴い大阪証券取引所市場第一部は東京証券取引所市場第一部に統合）。 |
| 2005年04月 | 東京本社を東京都千代田区丸の内に移転。 |
| 2004年12月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2003年03月 | 船井総研ロジ株式会社（現株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング）の株式一部売却により連結の範囲から除外。 |
| 2000年05月 | 船井総研ロジ株式会社を設立（2026年１月に株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティングに商号変更）。 |
| 2000年02月 | 株式会社船井情報システムズを設立(2014年７月に株式会社船井総研ＩＴソリューションズに商号変更)。 |
| 1996年09月 | 大阪本社を大阪市北区豊崎に移転。 |
| 1993年06月 | 大阪証券取引所市場第二部に指定される。 |
| 1990年05月 | 船井ファイナンス株式会社(船井キャピタル株式会社)を設立。 |
| 1988年09月 | 大阪証券取引所市場第二部(特別指定銘柄)に上場。 |
| 1985年03月 | 商号を「株式会社日本マーケティングセンター」から「株式会社船井総合研究所」に変更。 |
| 1981年12月 | 大阪本社を大阪市北区太融寺町に移転。 |
| 1978年03月 | 名古屋、福岡等の各主要都市に地域の経営者のための経営研究会として地域フナイクラブ設立。 |
| 1971年08月 | 関東地区の業務拡張のため東京事務所(東京都港区)を開設。 |
| 1970年09月 | 経営者のための経営戦略研究会として会員制組織コスモスクラブ設立。 |
| 1970年03月 | 企業経営の総合診断を主業務として株式会社日本マーケティングセンター(現株式会社船井総研ホールディングス 資本金1,000千円)を設立。 |