メイテックグループホールディングスJP:9744

時価総額

¥2684億

PER

19.1倍

エンジニアリングソリューション事業ではメイテックによるハイエンドエンジニア派遣、メイテックフィルダーズのミドルレンジ派遣、メイテックキャストの製造業向け登録型派遣、メイテックEXのシニアエンジニア派遣を展開。

2023年10月	持株会社体制へ移行し、株式会社メイテックグループホールディングスへ商号変更。吸収分割により、エンジニアリングソリューション事業を承継会社である株式会社メイテック（株式会社メイテック分割準備会社より商号変更）に承継。
2023年04月	株式会社メイテック分割準備会社（現連結子会社、株式会社メイテック）設立。
2022年04月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2019年03月	明達科（上海）科技有限公司の清算結了。明達科（上海）人才服務有限公司の清算結了。
2017年12月	東京本社を東京都台東区に移転。
2017年09月	株式会社メイテックビジネスサービス（現連結子会社）設立。
2017年04月	株式会社all engineer.jpを当社へ吸収合併。
2016年12月	アポロ技研株式会社の全株式を譲渡。
2016年08月	明達科（西安）科技培訓有限公司の清算結了。株式の取得により、アポロ技研株式会社を完全子会社化。
2016年03月	明達科（成都）科技培訓有限公司の清算結了。
2015年07月	アポロ技研株式会社の子会社の上海阿波馬可科技有限公司の清算結了。
2014年10月	株式会社メイテックCAEを当社へ吸収合併。
2013年07月	株式会社メイテックEX（現連結子会社）設立。
2013年02月	株式会社ビー・エム・オー・エーの清算結了。
2011年03月	株式会社メイテックグローバルソリューションズを当社へ吸収合併。
2009年12月	有価証券上場規程第15条該当のため、名古屋証券取引所市場第一部の上場廃止。
2009年05月	日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社を株式会社ビー・エム・オー・エーと日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社に会社分割し、日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社（現パーソルキャリアコンサルティング株式会社)の全株式をテンプスタッフ株式会社（現パーソルテンプスタッフ株式会社）へ譲渡。
2008年06月	上海精才人力資源有限公司との合弁会社である明達科（上海）人才服務有限公司設立。
2008年04月	アイエムエス株式会社をアポロ技研株式会社に吸収合併。
2007年10月	株式会社all engineer.jp設立。明達科（成都）科技培訓有限公司設立。
2006年10月	株式会社ジャパンキャストを株式会社メイテックキャスト（現連結子会社）へ社名変更。明達科（西安）科技培訓有限公司設立。
2006年07月	株式会社メイテックネクスト（現連結子会社）設立。
2006年04月	株式会社メイテックCAE設立。
2006年01月	株式会社ジャパンアウトソーシングを株式会社メイテックフィルダーズ（現連結子会社）へ社名変更。
2005年09月	第三者割当増資の引受により、アポロ技研株式会社を子会社化。
2005年08月	明達科（上海）諮詢有限公司を明達科（上海）科技有限公司に組織変更。
2004年10月	株式交換により日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社を完全子会社化。
2004年01月	株式の取得により、日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社を関連会社化。
2003年09月	明達科（上海）諮詢有限公司（明達科（上海）科技有限公司）設立。
2003年03月	株式会社メイテックグローバルソリューションズ設立。
2001年12月	株式の取得により、アイエムエス株式会社を完全子会社化。
2000年02月	株式会社ジャパンキャスト（現連結子会社、株式会社メイテックキャスト）設立。
1998年09月	東京証券取引所市場第一部並びに名古屋証券取引所市場第一部に指定。
1995年10月	株式会社ジエクスと株式会社メイスタッフとが合併し、商号を株式会社ジャパンアウトソーシング（現連結子会社、株式会社メイテックフィルダーズ）に変更。東京本社を東京都港区に移転。
1993年03月	厚木テクノセンター開設。
1992年04月	神戸テクノセンター開設。
1991年02月	東京証券取引所市場第二部に上場。
1989年04月	東京本社（東京都新宿区）設置。
1988年03月	名古屋テクノセンター開設。
1987年08月	株式会社メイスタッフ設立。
1987年03月	名古屋証券取引所市場第二部に上場。
1984年12月	社名を株式会社メイテックに変更。
1979年12月	日本機械設計株式会社（株式会社ジエクス）設立。
1974年07月	名古屋市に一般産業機械設計を主業務として、資本金１百万円をもって株式会社名古屋技術センターを設立。