東映JP:9605

時価総額
¥3987.6億
PER
16.4倍
映像関連事業、興行関連事業、催事関連事業、観光不動産事業、建築内装事業、その他事業を展開し、映画製作やシネマコンプレックス経営、キャラクターショー企画、ホテル経営などを手がける。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日25.3-13.35%
2024年3月31日29.2+1.32%
2023年3月31日28.8+13.25%
2022年3月31日25.5-7.52%
2021年3月31日27.5-12.47%
2020年3月31日31.4+12.35%
2019年3月31日28+2.05%
2018年3月31日27.4-7.28%
2017年3月31日29.6-4.64%
2016年3月31日31-18.33%
2015年3月31日38