三井物産JP:8031

三井物産は、金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、生活産業、次世代・機能推進の7つの事業セグメントを持っています。これらのセグメントを通じて、世界中で多様な商品やサービスを提供しています。

金属資源セグメントでは、鉄鉱石や銅、ニッケルなどの金属資源の売買やリサイクルを行っています。主要な子会社には、三井物産メタルズやMitsui Iron Ore Developmentなどがあります。

エネルギーセグメントでは、天然ガスやLNG、原油などのエネルギー資源を取り扱っています。三井エネルギー資源開発やMitsui E&P Middle Eastなどが主要な子会社です。

機械・インフラセグメントでは、電力や自動車、船舶などのインフラ関連事業を展開しています。Portek InternationalやMit-Power Capitals (Thailand)などが主要な子会社です。

化学品セグメントでは、石油化学製品や合成樹脂などを取り扱っています。三井物産ケミカルや日本アラビアメタノールが主要な子会社です。

鉄鋼製品セグメントでは、インフラ鋼材や自動車部品を提供しています。三井物産スチールやEURO-MIT STAALが主要な子会社です。

生活産業セグメントでは、食料やファッション、ヘルスケア関連の事業を行っています。XINGU AGRIやUnited Grain Corporation of Oregonが主要な子会社です。

次世代・機能推進セグメントでは、アセットマネジメントやICTサービスなどを提供しています。三井情報や三井物産セキュアディレクションが主要な子会社です。

三井物産は、これらの多様な事業を通じて、グローバルなビジネス展開を行い、持続可能な社会の実現に貢献しています。

三井物産は、2023年5月に発表した中期経営計画「Creating Sustainable Futures」のもと、成長戦略を推進しています。この計画の2年目にあたる2025年3月期には、早期収益貢献が期待される案件や長期的な安定収益を見込む案件への投資を実行しました。世界の不確実な事業環境においても、リスク管理を徹底し、トレーディング機能の強化や既存事業の質向上を図っています。

三井物産の成長戦略は、3つの主要な取り組みを中心に進められています。まず、「Industrial Business Solutions」では、豪州のRhodes Ridge鉄鉱石事業への権益取得を通じて、長期的な収益基盤を強化しました。また、米国のトラックオークション会社Taylor & Martinの全株式取得により、北米自動車事業の拡充を図っています。

次に、「Global Energy Transition」では、アブダビ石油公社が推進するRuwais LNGプロジェクトへの投資を決定し、長期的な安定収益基盤の構築を進めています。また、米国の低炭素アンモニア製造事業Blue Pointへの出資を通じて、エネルギーセグメントの知見を活かした取り組みを進めています。

さらに、「Wellness Ecosystem Creation」では、エビ養殖や鶏事業への投資を通じて、動物タンパク質事業群の形成を進めています。アジア市場では、IHH Healthcareを中核としたヘルスケア事業を展開し、Eu Yan Sangへの出資を通じて、健康に通じる食の提供を強化しています。

三井物産は、ポートフォリオ経営の深化を図り、ROICを活用して資産・資本効率を重視した経営を推進しています。多軸でのポートフォリオマネジメントにより、事業ポートフォリオの質を向上させています。また、既存事業の強化や新規事業の推進を通じて、基礎収益力の向上を目指しています。

サステナビリティ経営の深化も重要な課題として位置づけられています。三井物産は、2030年までに総排出量を30%削減する目標を掲げ、パートナーとともに社会全体の排出量削減に取り組んでいます。気候変動に対応するため、複数の火力発電資産の売却を進め、GHG排出量の削減を図っています。

最後に、グローバルでの多様な人材の活躍を推進するため、人材データプラットフォーム「Bloom」を活用し、適材適所の配置を実現しています。三井物産は、人材を重要な経営資本と位置づけ、持続的な価値向上を目指しています。