マブチモーターJP:6592

時価総額

¥3539.6億

PER

20.4倍

自動車電装機器やライフ・インダストリー機器向けの小型モーターを製造・販売し、パワーウインドウや歯ブラシ、インクジェットプリンターなどに使用される。

2025年03月	インド共和国ハリヤナ州に当社の100％出資による「マブチモーターインディアプライベートリミテッド」を設立。
2023年03月	「株式会社オーケン」（2023年7月、マブチモーターオーケン株式会社により吸収合併）、「万宝至応研精工電子（大連）有限公司」、「マブチモーターオーケンベトナムカンパニーリミテッド」を傘下に持つ「マブチモーターオーケン株式会社」の全株式を取得し、直接出資子会社とする。
2022年04月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2021年07月	「マブチモーターエレクトロマグエスエー」の全株式を取得し、直接出資子会社とする。
2020年12月	万宝至（上海）管理有限公司が、万宝至馬達貿易（深圳）有限公司を吸収合併。
2019年03月	万宝至馬達（上海）有限公司を万宝至（上海）管理有限公司に商号変更し、事業内容を統括会社（管理性公司）に変更。
2018年12月	中国広東省に「万宝至精工部件（江門）有限公司」（現・連結子会社）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
2018年05月	中国江西省の阪和鋼板加工（江西）有限公司を子会社化（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）し、万宝至鋼板加工（江西）有限公司に社名変更。（2019年12月、万宝至馬達（江西）有限公司により吸収合併）
2018年05月	萬寶至實業有限公司より「萬寶至馬達股份有限公司」の全株式を取得し、直接出資子会社とする。
2018年01月	タイ王国バンコク都に当社の100％出資による「マブチモータータイランドカンパニーリミテッド」（現・連結子会社）を設立。
2017年11月	ドイツフランクフルト市の「マブチモーターヨーロッパゲーエムベーハー」に研究開発センターを設立。
2017年01月	ポーランド共和国マウォポルスカ県に当社の100％出資による「マブチモーターポーランドエスペーゾー」（現・連結子会社）を設立。
2016年05月	中国江西省の「万宝至馬達（鷹潭）有限公司」が解散を決議。
2014年08月	メキシコアグアスカリエンテス州に当社の100％出資による「マブチモーターメキシコエスエーデシーブイ」（現・連結子会社）を設立。
2012年08月	中国江蘇省の「華淵電機（江蘇）有限公司」を「万宝至馬達（江蘇）有限公司」に社名変更。
2011年05月	中国江西省に「万宝至馬達（江西）有限公司」（現・連結子会社）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
2010年10月	中国広東省に「東莞道ジャオ万宝至馬達有限公司」（現・連結子会社）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
2009年12月	中国広東省に「万宝至精工（東莞）有限公司」（2021年6月清算結了）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
2009年07月	中国江西省に「万宝至馬達（鷹潭）有限公司」（2017年12月清算結了）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
2009年02月	中国広東省の「東莞万宝至電機設備製造有限公司」を「万宝至馬達（東莞）有限公司」に社名変更。
2008年01月	中国深圳市に当社の100％出資による「万宝至馬達貿易（深圳）有限公司」を設立。（2020年12月、万宝至（上海）管理有限公司により吸収合併）
2006年12月	香港の「萬寶至精工香港有限公司」は、香港の「萬寶至實業有限公司」へ事業を譲渡し、解散を決議。
2006年12月	当社が保有する香港の「萬寶至精工香港有限公司」株式を香港の「萬寶至實業有限公司」へ現物出資（当社間接出資比率100％）。
2006年07月	中国広東省の「東莞万宝至電機設備製造有限公司」にモーター研究開発センターを設立。
2005年11月	韓国に当社の100％出資による「マブチモーターコリアカンパニーリミテッド」（現・連結子会社）を設立。
2005年11月	マレーシアの「マブチモーターマレーシアセンディリアンベルハド」が解散を決議。
2005年03月	ベトナムダナン市に当社の100％出資による「マブチモーターダナンリミテッド」（現・連結子会社）を設立。
2005年02月	中国江蘇省の「華淵電機（江蘇）有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率100％）。
2004年04月	「華淵電機工業股份有限公司」の少数株主の所有する株式を取得（当社出資比率100％）。
2003年01月	マブチ精工株式会社を吸収合併。
2002年11月	中国上海市に当社100％出資による「万宝至馬達（上海）有限公司」（現・連結子会社）を設立。
2001年08月	香港の「萬寶至實業有限公司」が香港の「萬寶至精工香港有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率100％）。
1999年07月	香港の「萬寶至精工香港有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率100％）。
1997年12月	「華淵電機工業股份有限公司」への出資比率を78％に引き上げ。
1997年04月	米国ニューヨーク市の「マブチモーターアメリカコーポレーション」が事務所をニューヨーク市からデトロイト近郊のトロイ市へ移転。
1997年03月	中国上海市に駐在事務所を開設。
1996年02月	ベトナムに当社の100％出資による「マブチモーターベトナムリミテッド」（現・連結子会社）を設立。
1995年09月	香港に「萬寶至精工香港有限公司」（2008年2月清算結了）を設立（マブチ精工株式会社が100％出資。当社間接出資比率100％）。
1995年07月	中国江蘇省の「華淵電機（江蘇）有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率93％）。
1994年09月	中国江蘇省の「華淵電機（江蘇）有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率92％）。
1994年09月	中国大連に「万宝至馬達瓦房店有限公司」（現・連結子会社）を設立（万宝至馬達大連有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
1994年04月	中国広東省に「東莞万宝至電機設備製造有限公司」（現・連結子会社）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
1993年11月	中国江蘇省に「華淵電機（江蘇）有限公司」（現・連結子会社）を設立（華淵電機工業股份有限公司と萬寶至馬達股份有限公司が各50％出資。当社間接出資比率88％）。
1993年11月	ドイツフランクフルト市に当社100％出資による「マブチモーターヨーロッパゲーエムベーハー」（現・連結子会社）を設立。
1992年04月	技術研究所完成。
1991年07月	マレーシアの「マブチモーターマレーシアセンディリアンベルハド」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率86％）。
1991年05月	「華淵電機工業股份有限公司」への出資比率を76％に引き上げ。
1989年09月	シンガポールに当社の100％出資による「マブチモーターシンガポールプライベートリミテッド」（現・連結子会社）を設立。
1989年08月	マレーシアに「マブチモーターマレーシアセンディリアンベルハド」（2011年12月清算結了）を設立（華淵電機工業股份有限公司が100％出資。当社間接出資比率50％）。
1988年06月	東京証券取引所市場第二部から市場第一部銘柄指定。
1987年10月	中国大連に当社の100％出資による「万宝至馬達大連有限公司」（現・連結子会社）を設立。
1987年03月	シンガポールに駐在事務所を開設。
1986年12月	東京証券取引所市場第二部へ上場。
1984年07月	株式を店頭登録により公開する。
1980年06月	台湾高雄市の「萬寶至馬達股份有限公司」の増資引受（当社直接・間接を合わせ出資比率100％）。
1979年08月	台湾高雄市に「萬寶至馬達股份有限公司」（現・連結子会社）を設立（萬寶至實業有限公司が100％出資。当社間接出資比率100％）。
1977年01月	米国ニューヨーク市に当社の100％出資による「マブチモーターアメリカコーポレーション」（現・連結子会社）を設立。
1974年03月	群馬県館林市に当社の100％出資による「マブチ精工株式会社」（2003年1月吸収合併）を設立。
1972年12月	マブチ国際通商株式会社（1957年9月馬渕商事株式会社として設立、その後商号変更）を吸収合併。
1971年07月	千葉県松戸市に本社機能を移転。
1971年03月	当社の商号をマブチモーター株式会社に変更。
1969年12月	台湾台北市の「華淵電機工業股份有限公司」（現・連結子会社）に資本参加（当社出資比率50％）。
1966年04月	西ドイツフランクフルト市に駐在事務所を開設。
1965年03月	千葉県松戸市に松戸工場完成。
1965年03月	米国ニューヨーク市に駐在事務所を開設。
1964年02月	香港に当社の100％出資による「萬寶至實業有限公司」（現・連結子会社）を設立。
1963年10月	株式額面変更のため、形式上、高松木材株式会社（1926年3月設立）を存続会社として合併し、その商号を東京科学株式会社に変更。
1959年04月	商号を東京科学株式会社に変更。
1958年08月	東京都葛飾区に馬渕工業株式会社の商号にて設立、同時に東京科学工業株式会社（1954年1月設立）及び日本科工株式会社（1955年8月設立）両社の営業を譲り受け小型モーターの生産販売を開始。