DMG森精機JP:6141

時価総額
¥4403.5億
PER
13倍
マシニングセンタ、ターニングセンタ、複合加工機、5軸加工機などの工作機械の製造・販売、ユーザーインタフェース、テクノロジーサイクル、組込ソフトウエアなどのソフトウエア開発、計測装置の製造・販売、修理復旧サポート、アプリケーション、エンジニアリングなどのトータルソリューションを提供。

沿革

1948-10奈良県大和郡山市北郡山町318番地において株式会社森精機製作所(現DMG森精機株式会社)を設立し、繊維機械の製造・販売を開始。
1958-05繊維機械の製造を中止し、工作機械(高速精密旋盤)の製造・販売を開始。
1962-01本社及び本社工場を大和郡山市北郡山町106番地に移転。
1968-04数値制御装置付旋盤の製造・販売を開始。
1970-12事業拡張のため三重県阿山郡伊賀町(現三重県伊賀市)に伊賀工場を建設、操業開始。
1979-11大阪証券取引所市場第二部上場。
1981-05立形マシニングセンタの製造・販売を開始。
1981-11東京証券取引所市場第二部上場。
1982-07MORI SEIKI G.M.B.H.(現DMG MORI Global Marketing GmbH)設立。※
1983-06横形マシニングセンタの製造・販売を開始。
1983-08MORI SEIKI U.S.A., Inc.(現DMG MORI USA, INC.)設立。※
1983-09東京・大阪両証券取引所の市場第一部銘柄に指定。
1986-03大和郡山市井戸野町362番地に奈良工場を建設、操業開始。
1992-03伊賀第2工場建設、操業開始。
1999-05名古屋市中村区に名古屋ビル建設。
2001-01上海森精机机床有限公司を設立。
2001-05株式会社太陽工機の発行済株式の40%を取得(議決権比率、現50.9%)。※
2002-06DTL MORI SEIKI,INC.を設立。
2002-09日立精機株式会社及び日立精機サービス株式会社より営業の一部を譲受。
2003-08千葉県船橋市に千葉事業所を建設、操業開始。
2004-08伊賀事業所内に特機工場、人材開発センタ(現DMG森精機アカデミー)を建設。
2004-10本社機能を奈良県大和郡山市より愛知県名古屋市に移転。
2005-02株式会社渡部製鋼所(現DMG MORIキャステック株式会社)の株式を33.5%取得(議決権比率、現67.8%)。※
2006-03伊賀事業所内に鋳物工場建設。
2006-12DIXI MACHINES S.A.の工作機械製造事業を譲受。
2009-03GILDEMEISTER AG(現DMG MORI AKTIENGESELLSCHAFT、以下、「DMG MORI AG」)との間で業務・資本提携を合意。※
2010-03株式会社マグネスケールの発行済株式を100%取得。※
2010-05MG Finance GmbH(持分法適用関連会社、現DMG MORI Finance GmbH)を設立。
2011-04株式会社森精機セールスアンドサービス(現DMG森精機セールスアンドサービス株式会社)を設立。※
DMG MORI AGの株式を20.1%まで追加取得。
2011-08Mori Seiki Manufacturing USA, Inc.(現DMG MORI MANUFACTURING USA, INC.)を設立。※
2012-02伊賀事業所内にベッド・コラム精密加工工場を建設。
2012-05伊賀事業所内に第二組立工場を建設。
2012-07DMG MORI MANUFACTURING USA, INC.が操業開始。
森精机(天津)机床有限公司(現DMG森精機(天津)機床有限公司)を設立。※
2013-09DMG森精機(天津)機床有限公司が操業開始。
2013-10商号をDMG森精機株式会社へ変更。
2014-01関西地区の既存3テクニカルセンタ(大阪、京滋、姫路)を6テクニカルセンタ(大阪、奈良、京都、滋賀、姫路、神戸)へ拡充。
2014-07東京都江東区に東京グローバルヘッドクォータ(以下、「東京GHQ」)をグランドオープン。
2015-03株式会社アマダマシンツールの旋盤事業譲受契約を締結。
2015-04DMG MORI AGを連結対象会社化(議決権比率、現88.2%)。※
2015-06英文商号をDMG MORI CO., LTD.に変更。
2015-07伊賀グローバルソリューションセンタを全面的にリニューアル。
2015-12奈良事業所(奈良県大和郡山市)にシステムソリューション工場を建設。
2016-08DMG MORI GmbH(現、DMG MORI Europe Holding GmbH)※とDMG MORI AG間でドミネーション・アグリーメントが発効。
2017-07東京GHQ内に先端技術研究センターを開所。
2018-01株式会社野村総合研究所とテクニウム株式会社を共同設立(出資比率66.6%)。※
2018-06東京都江東区に東京デジタルイノベーションセンタを開所。
2018-08創業70周年記念の一環として、DMG MORI 5軸加工研究会を発足。
2018-10最新デジタル技術を取り入れた新工場棟をFAMOT工場(ポーランド)内にグランドオープン。
2019-07伊賀事業所にグローバルパーツセンタを開所。
2019-10インドLakshmi Machine Works Limitedにおいて立形マシニングセンタの委託生産を開始。
2020-04東京GHQにおいてCO2排出量ゼロの電力に切り替え。
2020-07伊賀グローバルソリューションセンタをデジタルツインで再現したデジタルツインショールームを公開。
2021-06DMG森精機プレシジョンコンポーネンツ株式会社を設立。※
2022-01DMG森精機製造株式会社を設立。※
2022-04東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2022-07奈良県奈良市に奈良商品開発センタ(以下、「奈良PDC」)を設立し、本社機能を愛知県名古屋市から移転。奈良PDC及び東京GHQの両拠点を本社とする二本社制を導入。
2023-04DMG MORI ACADEMY 浜松を開所。
2024-01倉敷機械株式会社の発行済株式を100%取得。※

事業内容

DMG森精機は、工作機械、ソフトウェア、計測装置、修理・復旧サポート、アプリケーション、エンジニアリングなどを手がける総合的なソリューションプロバイダーです。

同社グループは、DMG森精機株式会社を中心に、連結子会社129社と持分法適用関連会社11社で構成されています。事業セグメントは「マシンツール」と「インダストリアル・サービス」の2つに分かれています。

「マシンツール」セグメントでは、マシニングセンター、ターニングセンター、複合加工機、5軸加工機などの工作機械の製造と販売を行っています。主な連結子会社には、DECKEL MAHO Pfronten GmbH、GILDEMEISTER Drehmaschinen GmbH、DMG MORI Additive GmbHなどがあります。

「インダストリアル・サービス」セグメントでは、工作機械の販売やメンテナンス、修理、ソフトウェア開発、計測装置の製造・販売などのサービスを提供しています。主な連結子会社には、DMG MORI Italia S.R.L.、DMG MORI FRANCE SAS、株式会社マグネスケールなどが含まれます。

同社グループは、工作機械の製造から、ソフトウェア、計測装置、アフターサービスまで、幅広い事業領域を手がけることで、お客様に総合的なソリューションを提供しています。今後も、デジタル化やアディティブ製造など、先進的な技術の開発と事業展開に注力していく方針です。

経営方針

DMG森精機は、工作機械業界のリーディングカンパニーとして、顧客価値創造と社会との共生を実現するための成長戦略を推進しています。

同社は、2022年度に過去最高の連結受注額を記録しました。これは、工程集約、自動化、DX化、GX化の進展により、顧客への価値提案力が向上したことが主な要因です。特に、宇宙、民間航空機、医療、EV、エネルギー関連などの需要が堅調に推移しました。

2023年度は前年度比8%減の連結受注5,000億円程度を見込んでいますが、各国・各産業からの引き合いは高水準を維持しています。同社は、2023年度を初年度とする3ヵ年中期経営計画を発表し、「マシニング・トランスフォーメーション(MX)」の実現に向けて取り組んでいます。

MXの実現には、工作機械の高精度・高速・高剛性化、自動化のための周辺装置の拡充、ソフトウェア開発、直接販売・サービスの強化などが不可欠です。同社は、これらの施策を一層強化することで、2025年度に売上収益6,000億円、営業利益720億円(営業利益率12%)、当期利益480億円(当期利益率8%)の達成を目指しています。

また、同社はサステナビリティへの取り組みも強化しています。2021年にはグローバルでカーボンニュートラルを達成し、SBTイニシアチブによる2030年までのCO2排出量削減計画も認定されました。今後も、工程集約や自動化による生産効率化、再生可能エネルギーの活用などを通じて、環境負荷の低減に努めていきます。

さらに、コーポレート・ガバナンスの強化にも取り組んでおり、取締役会の多様性を高めることで、企業価値の向上につなげていく方針です。

以上のように、DMG森精機は、顧客価値創造と社会との共生を両立する成長戦略を推進しており、工作機械業界におけるグローバルな地位の維持・向上を目指しています。