新報国マテリアルJP:5542
時価総額
¥51.6億
PER
11.4倍
特殊合金事業では半導体製造装置向け低熱膨張合金鋳物や精密加工製品を製造販売し、不動産賃貸事業では本社工場跡地等の賃貸を行う。
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行。 |
| 2021年10月 | 新報国製鉄株式会社の社名を変更し新報国マテリアル株式会社とする。 |
| 2017年01月 | 株式会社新報国製鉄三重を吸収合併。 |
| 2013年07月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に上場。 |
| 2010年10月 | 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に上場。 |
| 2010年04月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に上場。 |
| 2004年12月 | ジャスダック証券取引所へ上場。 |
| 2000年11月 | 子会社山本重工業株式会社(株式会社新報国製鉄三重)設立。 |
| 1982年01月 | 4,050万円の増資(資本金１億7,550万円となる)を行い、高周波一屯炉一基新設。 |
| 1981年01月 | 2,250万円の増資(資本金１億3,500万円となる)を行い、圧延設備のプッシャー式連続加熱炉及び鋳鋼設備ガス熱処理炉を新設。 |
| 1974年07月 | 3,750万円の増資(資本金１億1,250万円となる)を行い、鋳鋼設備を増設。 |
| 1970年01月 | 2,500万円の増資(資本金7,500万円となる)を行い、鋳鋼第二工場及び注湯ラインを新設。 |
| 1963年05月 | 店頭登録銘柄になる。 |
| 1957年09月 | 資本金を２億円減資し5,000万円となる。 |
| 1955年12月 | 富山工場を分離し川越工場のみと縮小。 |
| 1952年12月 | 9,960万円の増資、資本金２億5,000万円となる。 |
| 1952年03月 | １億円の増資、資本金１億5,040万円となる。 |
| 1951年11月 | 再評価積立金中2,240万円の資本組入(無償増資)で、資本金5,040万円となる。 |
| 1949年10月 | 新報国製鉄株式会社を川越市に設立。 |