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TOYO TIREJP:5105

時価総額
¥6434.1億
PER
9.9倍
タイヤ事業では乗用車用やトラック用タイヤの製造販売、自動車部品事業では防振ゴムなどの製造販売を展開。
概要財務沿革セグメント大株主従業員
2024年12月セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立
2019年11月ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設
2019年10月セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立
2019年01月米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設
2019年01月ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱に社名変更
2018年11月三菱商事㈱と資本業務提携を締結
2017年05月本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転
2013年12月中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更
2013年04月タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立
2011年12月タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立
2011年06月中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更
2011年04月マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立
2010年04月中国・江蘇省に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現、通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立
2008年10月ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立
2008年05月㈱ブリヂストンと業務提携合意
2007年04月国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立
国内の化工品販売会社２社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立
2004年09月中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立
2004年06月米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立
2003年01月自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立
2001年11月「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設
1998年12月伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖）
1996年10月菱東タイヤ㈱を吸収合併
1987年03月正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立
1986年04月自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設
1979年02月日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携
1975年09月欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立
1974年02月オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加
1966年07月米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立
1961年12月中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転）
1955年05月株式を東京証券取引所に上場
1953年07月自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設
1949年05月株式を大阪証券取引所に上場
1945年08月東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立