| 2023年05月 | 大谷地下資源研究所（宇都宮市）に展示室を開室 |
| 2022年12月 | 北海道における地質調査・土質調査事業の体制強化と、地域貢献を目的として、株式会社ユニオン・コンサルタントを子会社化 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、ＪＡＳＤＡＱスタンダード市場からスタンダード市場に移行 |
| 2019年04月 | 土質試験室を東京都大田区大森南四丁目14番18号に移転 |
| 2017年10月 | 大谷石採石場跡地の地下水を利用した熱供給を行うことを目的として、 ＯＨＹＡ ＵＮＤＥＲＧＲＯＵＮＤ ＥＮＥＲＧＹ株式会社（関連会社）を設立 |
| 2014年12月 | ハノイ駐在員事務所を設置 |
| 2003年06月 | 川崎土木株式会社を吸収合併し、当社の工事担当部門（現関東支社）とする |
| 2003年01月 | 土壌汚染対策法に基づいた指定調査機関の指定を受ける |
| 1999年04月 | 本社を東京都港区三田二丁目11番15号に移転 |
| 1998年05月 | 秋田事務所を設置 |
| 1998年05月 | 微化石分析等を用いた地質・土質調査並びに文化財調査を目的として、文化財調査コンサルタント株式会社（関連会社）を設立 |
| 1998年04月 | 佐渡事務所を設置 |
| 1997年11月 | ＩＳＯ９００１の認証を取得 |
| 1997年07月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録（現東京証券取引所スタンダード市場） |
| 1996年07月 | 浦和事務所（現北関東支店）を設置 |
| 1995年04月 | 上越営業所（現上越事務所）を設置 |
| 1994年12月 | 長野営業所（現長野事務所）を設置 |
| 1993年04月 | 株式会社エスピーシーを吸収合併し、当社の探査解析部門（現海洋・エネルギー事業部）とする |
| 1992年10月 | 宇都宮事務所を設置 |
| 1992年07月 | 和歌山営業所（現和歌山事務所）を設置 |
| 1991年04月 | 滋賀営業所（現滋賀事務所）を設置 |
| 1986年03月 | 札幌営業所（現北海道支店）を設置 |
| 1984年03月 | 埼玉営業所（現北関東支店）を設置 |
| 1983年11月 | 電子計算処理業務を目的として、株式会社エスピーシー（子会社）を設立 |
| 1983年03月 | 地質調査等に関連する工事を目的として、川崎土木株式会社（子会社）を設立 |
| 1982年02月 | 神奈川営業所（現横浜支店）を設置 |
| 1981年05月 | 南大阪事務所を設置 |
| 1981年04月 | 熊本営業所（現熊本事務所）を設置 |
| 1980年05月 | 水戸営業所（現水戸事務所）を設置 |
| 1979年04月 | 松山営業所（現四国支店）を設置 |
| 1977年11月 | 地質調査業者の登録第１号を受ける（1977年４月制定） |
| 1977年04月 | 兵庫事務所（現神戸支店）を設置 |
| 1976年10月 | 新潟営業所（現北陸支店）を設置 |
| 1975年01月 | 千葉営業所（現千葉事務所）を設置 |
| 1974年11月 | 本社を東京都大田区大森北一丁目11番１号に移転 |
| 1973年04月 | 物理探査部内に海洋調査課（現海洋・エネルギー事業部）を設置、本格的に海洋調査業務への進出を図る |
| 1971年07月 | 岡山出張所（現中国支店）を設置 |
| 1970年08月 | 商号を川崎地質株式会社に変更 |
| 1970年07月 | 本社および土質試験室を東京都大田区大森南三丁目23番17号に移転 |
| 1970年04月 | 本社内に物理探査部（現海洋・エネルギー事業部）を設置、物理探査業務への進出を図る |
| 1969年12月 | 本社を東京都千代田区神田司町二丁目７番地に移転 |
| 1969年01月 | 広島出張所（現広島事務所）を設置 |
| 1968年04月 | 測量業者の登録を受ける |
| 1964年10月 | 建設コンサルタントの登録を受ける |
| 1963年01月 | 仙台出張所（現北日本支社）を設置 |
| 1959年04月 | 名古屋事務所（現中部支社）を設置 |
| 1957年06月 | 九州事務所（現九州支社）を設置 |
| 1955年11月 | 特定建設業および一般建設業の許可を受ける |
| 1955年07月 | 大阪事務所（現西日本支社）を設置 |
| 1951年08月 | ボーリング工事および地質調査業を目的として、東京都中央区京橋宝町三丁目７番地に川崎ボーリング株式会社（資本金500千円）を設立 東京支店（現関東支社）を設置 |
| 1943年07月 | 合資会社川崎試錐機製作所として発足 |