HEROZJP:4382

時価総額
¥214.7億
PER
AI技術とSaaSを駆使し、将棋アプリ「将棋ウォーズ」や企業向けAIソリューションを提供、セキュリティサービスも手がける。

沿革

2009年4月

東京都港区において、「驚きを心に」をコンセプトとして、人々の生活が便利に楽しくなるように、インターネットサービスの企画、開発および運営等を目的としてHEROZ株式会社(資本金500万円)を設立

2012年5月

AI(注1)を活用したスマートフォン向けネイティブアプリ(注2)「日本将棋連盟公認 将棋ウォーズ」をリリース

2016年12月

株式会社バンダイナムコエンターテインメントとAIを活用した事業を行うために資本業務提携を実施

2017年7月

株式会社コーエーテクモゲームスとAIを活用した事業を行うために資本業務提携を実施

2017年8月

株式会社竹中工務店とAIを活用した事業を行うために資本業務提携を実施

2018年4月

Netmarble Games Corporation(現 Netmarble Corporation)とAIを活用した事業を行うために資本業務提携を実施

東京証券取引所マザーズに株式を上場

2019年12月

東京証券取引所市場第一部に市場変更

2021年9月

バリオセキュア株式会社とAIを活用した事業を行うために資本業務提携を実施

2022年4月

東京証券取引所プライム市場に移行(注3)

2022年5月

将棋AIを活用したプロ仕様の将棋AI研究をサポートするプラットフォーム棋神アナリティクスの提供を開始

2022年8月

株式会社ストラテジットの株式を取得し、同社を連結子会社とする

2022年9月

バリオセキュア株式会社の第三者割当増資を引き受け、実質支配力基準により同社を連結子会社とする

事業内容

HEROZは、「驚きを心に」をコンセプトに、AI技術を活用したサービスをBtoCおよびBtoB領域で提供している企業です。同社は、AI市場とSaaS市場の成長を背景に、AI/DX事業とAI Security事業の2つのセグメントを中心に事業展開しています。

AI/DX事業では、将棋アプリ「将棋ウォーズ」をはじめとするBtoCサービスを提供しており、将棋AIの開発を通じて蓄積された技術を活用しています。このアプリは、600万人以上の会員数を誇り、AI技術を用いたリアルタイムオンライン対戦が特徴です。また、将棋AIを活用したプロ仕様の分析プラットフォーム「棋神アナリティクス」も提供しており、将棋人口の最大化に貢献しています。

BtoBサービスでは、金融、建設、エンターテインメント業界向けにAI技術を活用したソリューションを提供しています。これらのサービスは、顧客からの初期設定フィーと継続利用による月次フィーを基本とした収益構造を持ち、安定した収益基盤を確保しています。

AI Security事業は、バリオセキュアが担当しており、インターネットセキュリティ関連のサービスを提供しています。この事業では、インターネットからの攻撃やデータの盗用などから企業のネットワークを守る総合的なセキュリティサービスを提供しており、リカーリングレベニューの構造を持つビジネスモデルで安定した収益を実現しています。

HEROZは、AI技術とSaaSを軸に、BtoCおよびBtoB領域で幅広いサービスを展開し、技術革新と市場のニーズに応える事業を推進しています。

経営方針

HEROZは、将棋等の頭脳ゲームAI開発で培った技術力とグループ会社が蓄積したSaaS関連技術・セキュリティ関連技術を活用し、AI革命を起こすことを基本方針としています。同社は、AI市場とSaaS市場の成長を背景に、「AI SaaS」戦略を掲げ、AI/DX事業とAI Security事業を中心に事業展開を進めています。

AI/DX事業では、BtoCサービスとして将棋アプリ「将棋ウォーズ」を提供し、600万人以上の会員数を誇ります。また、BtoBサービスでは、金融、建設、エンターテインメント業界向けにAI技術を活用したソリューションを提供しており、安定した収益基盤を確保しています。AI Security事業では、バリオセキュアがインターネットセキュリティ関連のサービスを提供し、企業のネットワークを保護する総合的なセキュリティサービスを展開しています。

さらに、同社は新技術への対応、セキュリティサービス関連の新技術への対応、人材の確保、情報管理体制の強化、SDGsへの対応など、複数の課題に取り組んでいます。特に、AI市場における技術革新の速度に対応するため、最新技術の導入や研究開発に積極的に取り組んでいます。

HEROZは、AI技術とSaaSを軸に、技術革新と市場のニーズに応える事業を推進し、継続的な事業拡大を目指しています。