ソトーJP:3571沿革

時価総額
¥111.7億
PER
25.2倍
繊維製品の染色加工や製造・販売を行い、高級ファッション衣料やオフィスユニフォーム向けの素材を提供するテキスタイル事業と不動産賃貸事業。
2025年01月株式会社ジェノ及びG―STAGE・JAPAN株式会社を株式取得により子会社化。
2023年04月日本化繊株式会社を当社が吸収合併。事業部制を廃止。染色加工事業部を新設。
2022年08月一宮事業部を旧第2事業部に移設。
2022年04月東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、それぞれ市場第一部から東京証券取引所スタンダード市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行。
2018年02月ソトー1号投資事業有限責任組合を清算。
2016年06月東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部へ市場変更。
2012年03月株式会社ソトープラザを当社が吸収合併。
2012年01月第二事業部が染色加工の営業を廃止し、子会社を含めた3工場体制に組織を再編。
2011年04月株式会社Jファブリック・インターナショナル(現 連結子会社)を設立。
2010年05月艶金興業株式会社と事業譲渡契約を締結。
2009年12月株式会社ソトージェイテック(現 連結子会社)を設立し、いわなか株式会社と事業譲渡契約を締結。
2008年04月株式会社ソトープラザが関東整染株式会社、株式会社ソトーテクロス及びカンセン商事株式会社と合併。(存続会社は株式会社ソトープラザ)
2007年05月テキスタイル事業部を新設。
2006年06月株式会社ソトーテクロスが工場の操業を停止し、当社第二事業部と工場を統合。
2006年02月株式会社ダイドーリミテッドと業務提携。
2005年09月ソトー1号投資事業有限責任組合を設立。
2003年11月株式会社ソトープラザが不動産賃貸事業を開始。
2002年10月丹菊染工株式会社が染色加工の営業を廃止。
2001年03月八州整染株式会社を清算。
1999年03月八州整染株式会社が工場を閉鎖。
1995年03月関東整染株式会社の工場跡地再開発でショッピングセンターを建設。
1992年10月商号を「株式会社ソトー」に変更。
1990年03月関東整染株式会社が染色加工の営業を廃止。
1984年10月東亜紡織株式会社と織編物の染色加工に関し業務提携契約を締結。
1973年01月株式会社丹菊染色整理工場(後に商号を「丹菊染工株式会社」に変更)が当社の傘下に入る。
1972年11月八州整染株式会社と埼玉染絨株式会社が対等合併。(存続会社は八州整染株式会社)
1972年06月佐野工場が八州整染株式会社として分離独立。
1971年03月当社の傘下にあった蘇東染絨株式会社と業務提携先の東洋整絨株式会社が対等合併し、蘇東整絨株式会社(後に商号を「株式会社ソトーテクロス」に変更)が誕生。
1969年09月蘇東染絨株式会社が当社の傘下に入る。
1969年08月当社の傘下にあった大日本染絨株式会社及び艶小興業株式会社と業務提携先の尾州織物染絨株式会社の3社が合併し、日本化繊株式会社が誕生。
1969年06月蘇東商事株式会社(現 ソトー商事株式会社・連結子会社)を設立。
1969年04月事業部制発足。
1969年01月東洋整絨株式会社と業務提携。
1968年07月尾州織物染絨株式会社と業務提携。
1967年04月艶小興業株式会社が当社の傘下に入る。
1966年11月大日本染絨株式会社が当社の傘下に入る。
1963年07月関東整染株式会社が当社の傘下に入る。
1963年02月埼玉染絨株式会社が当社の傘下に入る。
1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場。
1960年05月本社第一工場を改築落成。(現 第一工場)
1958年04月本社第二工場を新設。(現 一宮工場)
1953年02月栃木県佐野市に佐野工場新設。
1952年11月東京株式市場店頭売買開始。
1950年05月名古屋証券取引所に上場。
1950年01月一宮工場を新設。
1946年04月工場復興完成、染色整理工場として操業開始。
1945年08月終戦になり転用解除、資金、技術者を大同毛織株式会社に仰ぎ、復興に着手。
1945年06月緊急転用工場として、岡本工業株式会社に転用、機械の大部分を大同毛織株式会社(現 株式会社ダイドーリミテッド)に賃貸し、起毛専門工場となり、軍用毛布の起毛加工を開始。
1925年10月本社第一工場を新設して操業開始。
1924年03月本社を現在地に設置し、商号を「蘇東興業株式会社」に変更。
1923年02月工毛会は資本金15万円で「一宮整理株式会社」を創立。
1922年10月尾西地区の毛織物業者が三井物産株式会社名古屋支店を中心に「工毛会」を発足。