東洋紡JP:3101
時価総額
¥1050.8億
PER
16倍
包装用フィルムや工業用フィルム、診断薬用酵素、医薬品、エンジニアリングプラスチック、エアバッグ用基布、不動産の販売・賃貸・管理など。
| 2024年04月 | 大館透析膜工場発足 |
| 2024年03月 | 富山事業所の生産機能を見直し、庄川工場に集約 |
| 2023年04月 | 株式会社東洋紡システムクリエートを吸収合併 東洋紡エムシー株式会社は当社から機能素材に係る事業を吸収分割により承継し、第三者割当増資により三菱商事株式会社から出資を受け合弁会社として事業を開始 敦賀機能材工場を敦賀環境・ファイバー工場、岩国機能材工場を岩国環境・ファイバー工場、岩国ポリマー工場を岩国樹脂・ケミカル工場へ改称 |
| 2022年04月 | 東洋紡ＳＴＣ株式会社より繊維事業を分割し、新たに東洋紡せんい株式会社発足 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2021年04月 | 東洋紡フイルムソリューション株式会社を当社に吸収合併し、宇都宮工場発足 |
| 2019年10月 | 帝人フィルムソリューション株式会社およびPT.Indonesia Teijin Film Solutionsの株式を取得、子会社化し、商号をそれぞれ東洋紡フイルムソリューション株式会社およびPT.INDONESIA TOYOBO FILM SOLUTIONS（現・連結子会社）に変更 |
| 2018年04月 | 高耐熱性ポリイミドフィルム'ゼノマックス'を生産・販売するゼノマックスジャパン株式会社（現・連結子会社）設立 |
| 2012年10月 | 東洋紡株式会社に社名変更 |
| 2010年03月 | 東洋化成工業株式会社を吸収合併し、高砂工場発足 |
| 2008年04月 | 当社の繊維・商事事業の開発・販売部門と新興産業株式会社のフィルム・機能樹脂、産業マテリアル、繊維・商事の各事業をそれぞれ分割し、東洋紡スペシャルティズトレーディング株式会社（2013年10月東洋紡ＳＴＣ株式会社に社名変更、現・連結子会社）を共同新設分割により設立 |
| 2006年04月 | 敦賀繊維工場を敦賀機能材工場へ吸収統合、岩国繊維工場を岩国機能材工場に改称 |
| 2003年10月 | 富山地区に事業所制を導入、紡織加工３工場（入善、井波、庄川）を富山事業所に再編 |
| 2002年04月 | 敦賀、岩国地区に事業所制を導入、敦賀事業所（敦賀繊維、つるがフイルム、敦賀機能材、敦賀ポリマー、敦賀バイオの５工場及び敦賀バイオ研究所）、岩国事業所（岩国繊維、岩国ポリマー、岩国機能膜の３工場）に再編 |
| 2002年02月 | 東洋紡ウール株式会社（2003年４月より東洋紡テクノウール株式会社、2018年４月御幸毛織株式会社に吸収合併）設立 |
| 2001年04月 | 株式会社日本マグファンを吸収合併し、つるがフイルム工場発足 |
| 1998年10月 | つるが工場、高強度・高耐熱スーパー繊維'ザイロン'本格生産開始 |
| 1995年11月 | 敦賀工場、敦賀ナイロン工場を統合し、つるが工場と改称 |
| 1992年04月 | 敦賀バイオ研究所発足 |
| 1991年04月 | 超高強力ポリエチレン繊維'ダイニーマ'本格生産開始 |
| 1990年05月 | 大津医薬工場発足 |
| 1989年04月 | ダイヤファイバーズ株式会社よりアクリル繊維'エクスラン'部門の営業を譲受 |
| 1985年12月 | エンジニアリングプラスチック本格生産開始 |
| 1985年10月 | 医薬品事業へ進出 |
| 1984年05月 | 岩国機能膜工場、人工腎臓用中空糸膜本格生産開始 |
| 1983年11月 | 岩国機能膜工場発足 |
| 1980年05月 | 岩国工場、中空糸型逆浸透膜モジュール'ホロセップ'生産開始（現・岩国機能膜工場） |
| 1978年11月 | 敦賀酵素工場発足（現・敦賀バイオ工場） |
| 1977年10月 | 感光性樹脂版'プリンタイト'生産開始 |
| 1976年09月 | 堅田研究所へ高槻研究所を統合し、総合研究所発足 |
| 1976年08月 | 敦賀工場、ポリエステル不織布スパンボンド生産開始 |
| 1976年07月 | 犬山工場、二軸延伸ナイロンフィルム生産開始 |
| 1975年05月 | 活性炭素繊維事業へ進出 |
| 1972年07月 | 東洋紡エンジニアリング株式会社（現・連結子会社）設立 |
| 1971年12月 | 犬山工場、二軸延伸ポリエステルフィルム生産開始 |
| 1971年10月 | 東洋紡不動産株式会社（現・連結子会社）設立 |
| 1971年09月 | バイオ事業へ進出 |
| 1970年06月 | プラスチック事業へ本格進出 |
| 1968年03月 | 犬山工場、パルプ事業を廃止、フィルム事業に転換 |
| 1966年04月 | 呉羽紡績株式会社と合併、ナイロン事業へ進出（敦賀ナイロン工場、現・東洋紡エムシー株式会社 敦賀環境・ファイバー工場） |
| 1964年12月 | 敦賀工場、二軸延伸ポリプロピレンフィルム生産開始（1969年４月犬山工場に移設） |
| 1964年05月 | 岩国工場、ポリエステル生産（重合、紡糸）開始 |
| 1963年02月 | 敦賀工場、無延伸ポリプロピレンフィルム生産開始（1981年１月敦賀フイルム株式会社へ移管、2015年１月よりキャストフィルムジャパン株式会社、現・持分法適用関連会社） |
| 1956年09月 | 日本エクスラン工業株式会社（1958年４月アクリル繊維生産開始、現・連結子会社）設立 |
| 1955年12月 | INDUSTRIAS UNIDAS, S.A. （現・連結子会社）設立 |
| 1955年04月 | TOYOBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA. （2013年12月TOYOBO DO BRASIL PARTICIPACOES LTDA.に社名変更、現・連結子会社）設立 |
| 1949年05月 | 株式を上場（東京、大阪） |
| 1949年01月 | BRASILANA PRODUCTOS TEXTEIS LTDA.（2001年12月TOYOBO DO BRASIL LTDA.に社名変更、現・連結子会社）設立 |
| 1948年10月 | 犬山工場、パルプ廃液から酵母生産の試験を開始、バイオ事業の萌芽 |
| 1940年05月 | 犬山工場（愛知県犬山市）操業開始、化繊原料パルプを生産 |
| 1937年07月 | 岩国工場（山口県岩国市 現・東洋紡エムシー株式会社 岩国環境・ファイバー工場） 操業開始、レーヨンを生産 |
| 1934年12月 | 敦賀工場（福井県敦賀市 現・東洋紡エムシー株式会社 敦賀環境・ファイバー工場） 操業開始、レーヨンを生産 |
| 1931年03月 | 大阪合同紡績株式会社と合併 |
| 1929年12月 | 東洋硫黄工業株式会社（1959年12月東洋化成工業株式会社に社名変更、2010年３月当社に吸収合併）設立 |
| 1927年12月 | 堅田人絹工場（滋賀県大津市 現在の総合研究所所在地）レーヨン生産開始 |
| 1920年03月 | 本社を大阪市北区に置く（2022年４月同区内の現在地に移転） |
| 1919年05月 | 京都染再整株式会社（1926年２月東洋クロス株式会社に社名変更、現・連結子会社）設立 |
| 1918年11月 | 御幸毛織株式会社（現・連結子会社）設立 |
| 1914年06月 | 大阪紡績株式会社と三重紡績株式会社との合併により東洋紡績株式会社（当社、本社・三重県四日市市、資本金1,425万円、2012年10月東洋紡株式会社に社名変更）設立 |
| 1893年10月 | 三重紡績会社、株式会社組織に変更 |
| 1893年07月 | 大阪紡績会社、株式会社組織に変更 |
| 1890年10月 | 大阪紡績会社、綿織布工場を取得し、紡織の兼営を開始 |
| 1886年11月 | 当社の前身である三重紡績会社発足 |
| 1883年07月 | 大阪紡績会社、三軒家工場（現・大阪市大正区）にて綿紡績の操業開始 |
| 1882年05月 | 当社の前身である大阪紡績会社、渋沢栄一策定の紡績事業計画に基づき、わが国初の民間会社組織による紡績会社として発足 |