日本調理機JP:2961
時価総額
¥52.1億
PER
10.2倍
集団給食施設向け厨房機器の開発・製造・販売・修理、食器洗浄機やスチームコンベクションオーブン等の提供、厨房システムの企画・設計からアフターサービスまで一貫したサービス展開。
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2021年11月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2018年09月 | ㈱ベガが㈱美濃から板金製作事業を譲り受け |
| 2018年06月 | 板金製作事業を目的として100％子会社㈱ベガを設立 |
| 2007年09月 | 沖縄日調㈱を日本調理機㈱に合併し沖縄営業所として開所 |
| 2007年08月 | 日調メンテナス㈱を日本調理機㈱に合併 |
| 2003年06月 | 本社、支店、栃木工場、大分工場で国際品質保証規格 ISO9001:2000の認証を取得 |
| 2002年04月 | 社団法人公共建築協会より、公共営繕工事で使用されている「機械設備工事共通仕様書」における「厨房機器」の品質及び性能等についての評価を取得 |
| 2001年11月 | 栃木工場で国際品質保証規格ISO9001の認証を取得 |
| 1999年08月 | 北海道日本調理機㈱、東北日本調理機㈱、名古屋日本調理機㈱、大阪日本調理機㈱、中国日本調理機㈱、九州日本調理機㈱の六社を合併しそれぞれを支店とする |
| 1998年03月 | 栃木県矢板市に物流センター完成 |
| 1997年10月 | 沖縄日調㈱設立 |
| 1995年09月 | スチームコンベクションオーブンを自社にて開発し販売開始 |
| 1982年01月 | 栃木県矢板市に栃木工場完成 |
| 1979年10月 | 日本調理機商事㈱を合併し、日本調理機㈱に商号変更 |
| 1979年01月 | 名古屋支店を子会社とし、名古屋日本調理機㈱とする |
| 1978年08月 | 栃木県塩谷郡に氏家工場完成 |
| 1978年01月 | 札幌支店、九州支店をそれぞれ子会社とし、北海道日本調理機㈱、九州日本調理機㈱とする。 |
| 1977年11月 | 仙台出張所を子会社とし、東北日本調理機㈱とする。 |
| 1977年06月 | メンテナンス部門を子会社とし、日調メンテナス㈱とする |
| 1977年03月 | 大分県豊後大野市に大分工場完成 |
| 1976年11月 | 大阪支店、中国支店をそれぞれ子会社とし、大阪日本調理機㈱、中国日本調理機㈱とする |
| 1970年06月 | 名古屋市の名古屋出張所（1969年4月開所）が名古屋支店（現中部支店）に名称変更 |
| 1967年01月 | 中国支店を山口支店に名称変更し、広島市に中国支店（現中四国支店）開設 |
| 1964年08月 | 南六郷工場（東京都大田区）完成 |
| 1964年03月 | 札幌市北区に札幌支店（現北海道支店）開設 松山市に四国支店（現松山/高松営業所）開設 |
| 1963年04月 | 西六郷工場（東京都大田区）完成 |
| 1962年10月 | 九州出張所を福岡市舞鶴に移転し、九州支店に名称変更 中国出張所が中国支店に名称変更 |
| 1962年05月 | 給食センター向け炊飯システムの開発し販売開始 |
| 1962年04月 | 大阪府大阪市天王寺区に大阪支店（現関西支店）開設 |
| 1959年08月 | 熱風消毒保管庫を開発し販売開始 |
| 1957年10月 | サービス網の充実と拡販の為、日本調理機商事㈱を設立 山口県防府市に中国出張所、九州出張所（現九州支店）開設 |
| 1953年01月 | 食器洗浄機CM型を設計開発し販売開始 |
| 1947年07月 | 東京都大田区に業務用各種調理機器メーカーとして、東京都大田区南六郷3丁目14番地に日本調理機製造㈱を創立 梅田勝徳が代表取締役社長に就任 スライサーを製造設計し販売開始 |