新日本建設JP:1879

時価総額
¥1315億
PER
9.6倍
建設事業では建築・土木工事の企画、設計、施工を行い、開発事業等では土地取得から建物建設、分譲、賃貸までを手がける。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日30.2-0.82%
2024年3月31日30.5+0.71%
2023年3月31日30.3-1.48%
2022年3月31日30.7-0.42%
2021年3月31日30.8+2.54%
2020年3月31日30.1+3.19%
2019年3月31日29.2-14.85%
2018年3月31日34.2-4369.08%
2017年3月31日-0.8-102.31%
2016年3月31日34.7-8.65%
2015年3月31日38