シンクレイヤJP:1724
時価総額
¥34.3億
PER
6.1倍
ケーブルテレビや通信キャリア向けに、システムインテグレーション事業を展開し、4K8K放送対応ソリューションや高速データ通信、地域防災システムなどを提供する企業。
| 2024年03月 | 名古屋市中区千代田に技術開発拠点「ＳＹＮＣ Ｌａｂｏ」を開設 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分見直しによりＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行 |
| 2021年12月 | 本社内一部部署が「ＩＳＯ２７００１」の認証を取得 |
| 2021年03月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2018年06月 | 決算期の変更(３月決算から12月決算へ) |
| 2014年10月 | 奥田電気工業㈱の株式を取得し、子会社化 |
| 2013年07月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に上場 |
| 2011年01月 | 可児工場が「ＩＳＯ１４００１」の認証を取得 |
| 2010年04月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場 |
| 2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2004年10月 | 本店を名古屋市東区徳川より名古屋市中区千代田二丁目21番18号に移転 |
| 2003年02月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 2002年07月 | 愛知電子株式会社を「シンクレイヤ株式会社」に商号変更 |
| 2002年07月 | 本店を名古屋市中区千代田より名古屋市東区徳川一丁目901番地に移転 |
| 2001年11月 | 兵庫県朝来市和田山町のケーブルテレビでネットワークの構築と国内初のケーブルを使ったVoIPシステム(ＩＰ電話)を納入、同ケーブルテレビ局は加入5,500世帯にて2002年３月に開局 |
| 2001年10月 | 株式交換により、ケーブルシステム建設株式会社(連結子会社)を完全子会社化 |
| 2001年03月 | 可児工場が「ＩＳＯ９００１」の認証を取得 |
| 1996年10月 | 東京 武蔵野三鷹ケーブルテレビ株式会社にて、ケーブルテレビ網を使っての国内初の商用インターネットサービスを開始。当社はラン・シティ社製ケーブルモデムの納入と技術サポートを担当 |
| 1996年04月 | 子会社の株式会社愛起を「ケーブルシステム建設株式会社」(連結子会社)に商号変更 |
| 1994年09月 | 中華人民共和国に海外の生産拠点として、現地法人愛知電子(中山)有限公司(連結子会社)を設立 |
| 1990年07月 | 本社機能を名古屋市東区徳川一丁目901番地に移転開設 |
| 1987年11月 | 可児工場内に技術センターを開設 |
| 1982年05月 | 岡山県倉敷市の玉島テレビ放送株式会社のケーブルテレビシステムにて国内初の「多チャンネル型双方向増幅器」を納入 |
| 1981年07月 | 同軸ケーブル情報システム「ＣＣＩＳ」を広島県廿日市市宮島町のスポーツレクリエーション施設に納入。商用ＣＣＩＳシステムとしては国内初 |
| 1978年05月 | 当社製増幅器が建設大臣認定優良住宅部品(ＢＬ)の認定を受ける |
| 1977年03月 | 瑞浪工場を移転し岐阜県可児市に「可児工場」完成 |
| 1973年04月 | 保守及び設計専門の子会社株式会社愛起(現 ケーブルシステム建設株式会社［名古屋市中区］)を設立 |
| 1971年09月 | 本店を名古屋市中区千代田二丁目24番18号に新築移転 |
| 1969年04月 | 本店を名古屋市中区大須四丁目14番61号に移転 |
| 1966年04月 | 大阪市淀川区に大阪営業所(現 西日本支店［大阪市東淀川区］)を開設 |
| 1965年07月 | 岐阜県瑞浪市に瑞浪工場を開設 |
| 1964年04月 | 東京都港区に東京出張所(現 東京支社［東京都墨田区］)を開設 |
| 1962年05月 | 「直列ユニット」を主体としたテレビの共同視聴機器の製造・販売を目的に、名古屋市中区吾妻町10番地に愛知電子株式会社設立、資本金50万円 |