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マテリアルグループJP:156A

時価総額
¥79.2億
PER
18.1倍
マーケティングコミュニケーション専門集団、PRコンサルティング、デジタルマーケティング、PRプラットフォーム事業を展開。
損益計算書バランスシートキャッシュフローその他
生データの名寄せ版

沿革

2005-02東義和氏が有限会社マテリアルを設立（東京都世田谷区野沢）。テレビPRを専業に扱う会社として事業を開始。
2007-04有限会社マテリアルを株式会社マテリアルに移行するとともに、東京都渋谷区宇田川町に本社移転。
2011-01業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町に本社移転。
2011-11同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。
2012-06大阪支社を設立。
2013-11業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。
2014-08持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。
2015-09100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパートナーズ（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2015-11株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。
2016-08業務の拡大、当社グループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。
2017-02100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Social Video News（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2019-02株式会社アドバンテッジパートナーズ（本社・東京都港区）が運用受託するファンド所有の戦略PR投資事業有限責任組合が、株式会社マテリアルの創業者である東義和氏よりマテリアルグループ株式会社の株式を取得。
東義和氏の代表取締役退任に伴い、青﨑曹がマテリアルグループ株式会社の代表取締役CEOに就任。
2020-03株式会社Social Video NewsがSocial Video News事業を株式会社マテリアルに事業譲渡。株式会社Social Video Newsは、「P-NEWS（ピーニュース）」（現「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」）を運営するP-NEWS事業を株式会社FIREBUGから事業譲渡により譲り受け、株式会社P-NEWSへ商号変更。
2020-10株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
2020-11「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM」と改称してサービス提供を開始。
2021-02デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービスを提供。
また、メディアとのリレーションを強化し、顧客への提供価値の更なる向上を目的として、株式会社ルームズを子会社化。同社は主として映像コンテンツへのプロダクトプレイスメント事業を展開。
2021-07クラウドプレスルーム事業と人材紹介事業のより強い連携を目的として、株式会社マテリアルパートナーズが株式会社CONNECTED MATERIALを吸収合併し、株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2022-08株式交換により、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）、株式会社ルームズを100％子会社化。
2022-11株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタートアップ企業に対してPR・広報支援サービスを提供。
「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービス提供に加えて、デジタル広告運用支援の拡大に伴い、株式会社フリップデスクの商号を株式会社マテリアルデジタルに変更。
2023-09株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲受け。
2023-11グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。

事業内容

マテリアルグループは、マーケティングコミュニケーション領域において、PR発想/ストーリーテリングを核としたブランド成長支援を行う専門事業集団です。同社グループは、中核子会社である株式会社マテリアルを含む7社で構成され、PRコンサルティング事業、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つのセグメントで事業を展開しています。

PRコンサルティング事業では、主に国内大手企業を顧客とし、テレビPR、イベント実施、SNSキャンペーンなどを通じて、ブランドや商品の認知度向上や認知の変容を目指す戦略設計から実行までを支援しています。このセグメントは、同社グループの売上の85.8％を占めるコア事業です。

デジタルマーケティング事業では、デジタル広告運用支援や広告クリエイティブ制作業務を主に行い、Web接客ツール「Flipdesk」を提供しています。このツールは、ECサイト運営者が訪問者一人ひとりに合わせたコミュニケーションを行い、顧客体験を向上させることを目的としています。このセグメントは売上の8.8％を占めます。

PRプラットフォーム事業では、「CLOUD PRESS ROOM」を提供し、主に中小企業の広報・PR課題解決を支援しています。また、フリーランサーを活用した広報・PR支援事業も展開しており、このセグメントは売上の5.4％を占めます。

マテリアルグループは、グローバル水準のプランニング力、強い採用力、経営管理の高度化を主な強みとしています。これらを通じて、デジタル化の進展と消費者行動の多様化に対応し、顧客のブランド成長を支援しています。

経営方針

マテリアルグループは、独自のビジョン「Switch to Red」を掲げ、個性に情熱を灯し、価値観や常識を変えることで世界を熱くすることを目指しています。このビジョンを実現するために、「Switch the Materials to Red」をミッションとし、5つのバリューを設定しています。同社グループは、持続的成長を目指し、経営戦略の策定や意思決定においてこれらの価値観を核として位置づけています。

経営環境の変化に対応するため、マテリアルグループは、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業において、プロフェッショナル人材の採用・育成を積極的に行い、サービス供給体制の強化を図っています。また、デジタルマーケティング事業をコア事業へ引き上げることを目指し、グループのアセットを活用しながら人材やリソースを集中的に投下しています。

さらに、マテリアルグループは、規律を持った戦略的なM&Aにより、コア事業及び準コア事業の規模や領域の拡大を目指しています。これにより、グループ全体の企業価値向上の可能性を追求しています。

同社グループは、市場の動向や技術の進歩を踏まえ、将来にわたって安定的かつ効率的な収益を獲得できるサービスの開発に取り組み、顧客のブランド価値の最大化を総合的にサポートすることで、業界における競合優位性を強化し、企業価値の向上に努めています。