東映JP:9605

東映は、映像関連事業、興行関連事業、催事関連事業、観光不動産事業、建築内装事業、その他事業の6つの事業セグメントを持っています。これらの事業を通じて、映画製作や配給、シネマコンプレックスの運営、キャラクターショーの企画運営、不動産賃貸、ホテル経営、建築工事など多岐にわたるサービスを提供しています。

映像関連事業では、映画事業、ドラマ事業、コンテンツ事業、その他の分野に分かれています。映画事業では、劇場用映画の製作や配給、ポストプロダクション、アーカイブ事業を行っています。ドラマ事業では、テレビ映画の製作やキャラクターの商品化権の許諾を行っています。コンテンツ事業では、映像版権の許諾、DVD・ブルーレイの製作販売、映画の輸出入、教育映像の製作配給を手がけています。

興行関連事業では、主に連結子会社のティ・ジョイがシネマコンプレックスの経営を行っています。催事関連事業では、東映が製作した作品のキャラクターショーや文化催事の企画運営を行い、東映太秦映画村の運営も行っています。観光不動産事業では、不動産賃貸やホテルの経営を行い、ホテル事業は東映ホテルチェーンに委託しています。

建築内装事業では、連結子会社の東映建工が建築工事や室内装飾の請負を行っています。その他事業では、持分法非適用非連結子会社が物品の販売を行っています。これらの事業を通じて、東映は多様なサービスを提供し、幅広い顧客ニーズに応えています。

東映は、エンターテインメント業界での成長を目指し、「TOEI NEW WAVE 2033」という中長期ビジョンを掲げています。このビジョンは、映像作品を中心に、世界中で愛されるコンテンツを創造し続けることを目指しています。特に、実写やアニメの映像事業を強化し、グローバル展開を加速させることが成長戦略の柱となっています。

東映の成長戦略は、企画製作力とIP（知的財産）を活用したマルチユース展開力を強みとしています。具体的な施策として、映像事業の収益最大化、コンテンツのグローバル展開、人的投資の拡大、経営基盤の強化が挙げられます。これにより、国内外での売上拡大と収益向上を目指しています。

また、東映は2033年に向けて、コンテンツ投資に2,400億円、事業基盤強化に600億円を投資する計画です。これにより、製作設備や不動産関連の投資を進め、持続的な成長を支える経営基盤を強化します。さらに、株主や投資家への情報開示を充実させ、企業価値の向上を図ります。

東映は、地政学リスクや国内の少子高齢化といった課題に直面していますが、新規IPの創出力強化やIPのグローバル展開を加速させることで、これらの課題に対応しています。これにより、IPポートフォリオの拡充と収益の最大化を図り、持続的な成長を目指しています。