TOPPANホールディングスJP:7911

時価総額
¥1.31兆
PER
16.6倍
情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの3事業分野で、ギフトカードASPサービスやディスプレイ用カラーフィルタなどを展開。

事業内容

TOPPANホールディングスは、情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスの3つの事業分野で幅広い事業を展開しています。これにより、多様な製品やサービスを提供し、さまざまな市場ニーズに応えています。

情報コミュニケーション事業では、デジタルビジネス関連としてギフトカードASPサービスやRFIDソリューション、電子書籍、デジタルマーケティングサービスなどを提供しています。また、BPO関連ではバックオフィス業務代行や顧客コンタクト業務を行っています。

生活・産業事業では、パッケージ関連として軟包材や紙器、プラスチック成形品などを製造・販売しています。建装材関連では、化粧シートや床材、エクステリア建材などを手がけています。その他、インキ製造も行っています。

エレクトロニクス事業では、ディスプレイ関連としてカラーフィルタや反射防止フィルム、中小型TFT液晶パネルを提供しています。半導体関連では、フォトマスクやFC-BGA基板を製造しています。これらの製品は、先端技術を駆使して高品質なものを提供しています。

経営方針

TOPPANホールディングスは、「Digital & Sustainable Transformation」を中核に据えた成長戦略を推進しています。この戦略は、事業ポートフォリオの変革、経営基盤の強化、ESGの取り組み深化の3つの柱から成り立っています。これにより、経営資源の最適配分と有効活用を図り、事業の拡大を目指しています。

事業ポートフォリオの変革では、DX(デジタルトランスフォーメーション)やSX(サステナブルトランスフォーメーション)、新事業、エレクトロニクス重点事業を成長の柱とし、利益の過半を稼ぐ事業構造への転換を目指しています。特に、DX事業では「Erhoeht-X®」をコンセプトに、業務プロセス全体を請け負うことで事業のスケール化を図ります。

経営基盤の強化においては、知財戦略や人財戦略、システム基盤のモダナイゼーションを推進しています。これにより、シナジー創出や競争力強化を加速させるため、TOPPAN株式会社などの合併を決定しました。知財戦略では、知的財産を重要な経営資産と位置づけ、グループ全体での戦略一体化を進めています。

ESGの取り組み深化では、「サステナビリティ推進委員会」を設置し、ESG及びSDGsテーマの課題共有と取り組み連携を強化しています。環境への取り組みとしては、「TOPPANグループ環境ビジョン2050」に基づき、サプライチェーン全体での環境課題への対応を進めています。また、社会への取り組みでは、ダイバーシティ&インクルージョンを重視し、従業員の力を最大限に引き出すことを目指しています。