三菱重工業JP:7011

時価総額
¥13.01兆
PER
56.3倍
エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙の各セグメントで発電システムや航空機、物流機器、宇宙機器等の設計、製造、販売、サービスを展開。

事業内容

三菱重工業は、エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙の4つの主要な事業セグメントを持っています。これらのセグメントは、設計、製造、販売、サービス、据付などを通じて、幅広い製品とサービスを提供しています。

エナジーセグメントでは、火力発電システム(GTCC、スチームパワー)、原子力発電システム、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、排煙処理システム(AQCS)、舶用機械などを手がけています。主な関係会社には、Mitsubishi Power Aero LLCや三菱重工航空エンジン株式会社などがあります。

プラント・インフラセグメントでは、製鉄機械、商船、エンジニアリング、環境設備、機械システムなどを提供しています。三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社や三菱造船株式会社などがこのセグメントに関連しています。

物流・冷熱・ドライブシステムセグメントでは、物流機器、冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコンなどを扱っています。三菱重工サーマルシステムズ株式会社や三菱重工エンジン&ターボチャージャ株式会社が関連会社です。

航空・防衛・宇宙セグメントでは、民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械(魚雷)、特殊車両、宇宙機器などを提供しています。三菱重工マリタイムシステムズ株式会社やMHI RJ Aviation Inc.がこのセグメントに関与しています。

また、電化・データセンター事業などの成長分野やアセットビジネスは「その他」の区分に含まれ、Concentric, LLCが主な関係会社として挙げられています。

経営方針

三菱重工業は、持続可能な成長を目指し、2024年から始まる中期経営計画「2024事業計画」を推進しています。この計画では、「伸長事業」と「成長領域」を重点領域とし、ポートフォリオ経営の強化や技術・人的基盤の強化、MISSION NET ZEROの推進を掲げています。これにより、2026年度には売上収益5.7兆円以上、事業利益4,500億円以上、ROE12%以上を目指しています。

MISSION NET ZEROの取り組みでは、2030年までに2014年比でScope1、2のCO2排出量を50%削減することを目標としています。2024年には47%の削減を見込んでおり、三原製作所では工場のカーボンニュートラル化を進めています。また、Scope3についても2030年までに50%削減を目指し、高砂水素パークや長崎カーボンニュートラルパークでのソリューション開発を進めています。

三菱重工業は、エネルギー、原子力、防衛分野での旺盛な需要に応え、受注を確保しています。特にエネルギー分野では、ガスタービンの生産能力増強やサプライチェーンの強化を進めています。原子力分野では、革新軽水炉の開発を推進し、防衛分野では生産効率向上を図っています。これらの取り組みを通じて、事業成長と収益力の強化を目指しています。

成長領域としては、データセンターや水素・アンモニア、CCUS分野での事業化を推進しています。データセンターでは、電源・冷却・制御に関する製品とエンジニアリングを統合し、最適なソリューションを提供しています。また、水素・アンモニア分野では、世界最高クラスの経済性を持つ製品を提供するため、研究開発を進めています。

デジタル技術の活用も進めており、デジタル・プラットフォーム「ΣSynX」を活用して事業競争力を強化しています。新しい事業機会を開拓するため、デジタル技術を活用し、サービスの高度化を図っています。また、デジタルイノベーションを加速するための教育プログラムを充実させ、人材育成にも力を入れています。

三菱重工業は、これらの施策を通じて、社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の実現を目指しています。コンプライアンスを大前提とし、事業の発展と成長を推進しています。