三井海洋開発は、世界的な脱炭素の流れを背景に、石油・ガスの需要が依然として高いことを見据え、成長戦略を推進しています。特に、超大水深および大水深油田・ガス田におけるFPSO事業の開発に注力し、競争力を活かした事業展開を進めています。また、気候変動への対応として、エネルギー・トランジションに対する現実的な解決策を提案し、事業のさらなる拡大を図っています。

同社は2024年から2026年にかけての中期経営計画「イノベーションで持続可能な未来を拓く」を発表しました。この計画では、収益力の強化を基盤に、FPSO事業の脱炭素化、新事業の開拓・育成を進めるとともに、人的資本を含めた事業基盤の強化を目指しています。これにより、持続可能な成長を実現し、企業価値の向上を図る方針です。

中期経営計画の進捗において、三井海洋開発は2024年に純利益目標を前倒しで達成しました。これにより、計画の最終年度である2026年の数値目標を上方修正し、親会社の所有者に帰属する当期利益を300百万米ドル、ROEを20.0％、調整後EBITDAを450百万米ドルとしています。これらの目標達成に向け、引き続き事業基盤の強化を進めています。

同社は、FPSO事業の脱炭素化に向けた次世代船の開発や、Carbon Capture & Storage (CCS)技術の導入を進めています。また、洋上風力発電や代替エネルギー事業における新技術の開発を追求し、低炭素社会へのトランジションに貢献することを目指しています。新事業専任組織を発足させ、事業開発体制を強化しています。

さらに、三井海洋開発は、グループ全体でのコラボレーションとシナジーの深化を図っています。デジタル技術を活用したマネジメントツールの導入や、人的資本経営の推進に向けたワーキンググループの立ち上げを行い、専門家の知見を活用して人材戦略を策定しています。これにより、グループ全体の競争力を高めています。

	2011/12	2012/12	2013/12	2014/12	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
ROA	-	-	-	-	-0.2	3.2	2	2.8	-3.7	-2.1	-	2	-	-
従業員数	696	751	2,580	2,892	3,091	3,288	3,511	3,691	4,363	4,781	5,173	5,225	5,792	5,962

三井海洋開発【JP:6269】その他