東鉄工業JP:1835
時価総額
¥1545.1億
PER
12.3倍
土木事業や建築事業を中心に、商業ビル賃貸、発電、緑化などの環境事業、保線機械製作、鉄道関連製品製造・販売、鉄道関連コンサルタント事業を展開。
| 2023年06月 | 本部の再編。DX推進室を設置、安全・品質本部を安全推進本部に組織改正。 |
| 2022年11月 | 東日本旅客鉄道株式会社が当社のその他の関係会社に該当。 |
| 2022年07月 | 株式会社全溶(現 連結子会社)の一部株式を取得し子会社化。 |
| 2022年06月 | 本部の再編。人材・技術開発本部と環境本部を統合し環境・技術開発本部に、業務サポート本部を業務改善推進本部にそれぞれ組織改正。また、東鉄総合研修センターを管理本部内の部署へ業務移管。 |
| 2022年04月 | 市場区分再編に伴い、上場市場を東京証券取引所プライム市場に移行。 |
| 2021年12月 | 人材・技術開発本部内に東鉄総合研修センターを新設し、東鉄研修センターを廃止。 |
| 2018年06月 | 本部の再編。内部統制本部を内部統制室に、安全・技術推進本部を安全・品質本部に、新幹線大規模改修本部を土木本部内の部署へそれぞれ組織改正。 人材・技術開発本部を設置、東鉄技術学園を東鉄研修センターと改称し、人材・技術開発本部内の部署へ組織改正。また、研究開発センターを廃止し、人材・技術開発本部内の部署へ業務移管。 |
| 2016年05月 | 新幹線大規模改修本部を設置。 |
| 2016年02月 | 業務サポート本部を設置。 |
| 2013年04月 | 研究開発センターを設置。 |
| 2013年03月 | 興和化成株式会社(現 連結子会社)の一部株式を取得し子会社化。 |
| 2012年09月 | 鉄道安全推進本部と安全・技術本部を統合し安全・技術推進本部を設置。 |
| 2011年06月 | 子会社 株式会社国際重機整備を清算。 |
| 2009年04月 | 環境事業本部を環境本部に改称。 |
| 2009年02月 | 子会社 株式会社国際重機整備を設立。 |
| 2008年10月 | 鉄道安全推進本部を設置。 |
| 2008年04月 | 宇都宮支店を営業所に組織改正、東鉄研修センターの名称を東鉄技術学園に改称。 |
| 2007年12月 | 内部統制本部を設置、安全・品質・技術本部を安全・技術本部に改称。 |
| 2007年04月 | 東海支店を営業所に組織改正。 |
| 2006年06月 | 環境事業本部を設置。 |
| 2006年01月 | 経営企画本部を設置。 |
| 2005年10月 | 東鉄機工株式会社、東鉄メンテナンス工事株式会社、東鉄創建株式会社の3社に子会社を再編。 |
| 2005年06月 | 環境関連事業を事業目的に追加。 |
| 2005年01月 | 本社を東京都新宿区信濃町34番地に移転。 |
| 2004年07月 | 八王子支店、新潟支店を設置、開発事業部を本社に統合し事業開発部に改称。 |
| 2003年11月 | 東京支店を東京土木支店と東京線路支店に分割し、建築支店を東京建築支店に改称。 |
| 2003年10月 | 三和機工株式会社(現 東鉄機工株式会社)(現 連結子会社)の全株式を取得し子会社化。 |
| 2003年07月 | 建材事業部を開発事業部に改称。 |
| 2003年07月 | 事業本部制を導入。管理本部、安全・品質・技術本部、線路本部、土木本部、建築本部の5本部を設置。 |
| 2002年04月 | 子会社 株式会社トーコーサービス千葉の商号を株式会社トーコー千葉に改称。 |
| 2001年11月 | 子会社 株式会社トーコー山の手(現 東鉄メンテナンス工事株式会社)(現 連結子会社)を設立。 |
| 2001年10月 | 株式会社トーコーエステートを吸収合併。 |
| 2001年04月 | 東京支店と鉄道支店を統合し東京支店を設置。 |
| 2001年04月 | 埼玉支店を設置。 |
| 2000年06月 | 子会社 株式会社トーコー高崎を設立。 |
| 1997年04月 | 鉄道支店を設置。 |
| 1994年09月 | 子会社 株式会社トーコー大宮を設立。 |
| 1994年04月 | 仙台支店を東北支店に、静岡支店を東海支店にそれぞれ改称。 |
| 1990年11月 | 大阪支店を廃止。 |
| 1990年08月 | 子会社 株式会社トーコーエステートを設立。 |
| 1989年09月 | 子会社 株式会社トーコー相模を設立。 |
| 1987年09月 | 子会社 株式会社トーコーサービス千葉を設立。 |
| 1987年02月 | 静岡営業所を改め静岡支店を設置。 |
| 1985年02月 | 子会社 株式会社トーコーリホーム(現 東鉄創建株式会社)(現 連結子会社)を設立。 |
| 1978年06月 | 大阪支店を設置。 |
| 1974年03月 | 建設業法の改正により建設大臣許可(特般―48)第3502号を取得。(以後3年ごとに更新) |
| 1972年10月 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
| 1972年06月 | 横浜支店を設置。 |
| 1971年10月 | 宅地建物取引業法により東京都知事免許(1)第19956号を取得。(以後3年ごとに更新) |
| 1971年07月 | 不動産に関する業務を事業目的に追加。 |
| 1970年08月 | 建築支店を設置。 |
| 1970年06月 | 仙台営業所を改め仙台支店を設置。 |
| 1970年02月 | 砕石、砂利事業所、コンクリート工場を統合し建材事業部を設置。 |
| 1963年08月 | 本店を東京都新宿区市谷砂土原町2丁目7番地に移転。 |
| 1962年11月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 1958年10月 | 工事用資材の製造販売を事業目的に追加。 |
| 1953年03月 | 本店を東京都千代田区神田仲町1丁目5番地に移転。 |
| 1952年07月 | 商号を東鉄工業株式会社に変更。 |
| 1950年08月 | 新橋、上野、八王子の3支店を統合し東京支店を設置。 |
| 1950年07月 | 電気工事を事業目的に追加。 |
| 1949年10月 | 建設業法により建設大臣登録(イ)第146号の登録を完了。(以後2年ごとに更新) |