同社は合併による規模の拡大とデジタル配信の拡大を成長の中心に据えています。具体的にはErosの豊富な映像ライブラリーとSTXの北米での制作・配給能力を統合し、世界規模での収益化を加速することを目指しています。財務面では既存の借入枠として現在約3.5億ドルの調達余力があり、最大でさらに2.5億ドルまで増額可能な構成になっているため、制作投資や買収資金の確保を図りつつ成長を支える計画です。ただしリボルビング・クレジットの満期（例：2021年10月）やメザニン借入（例：2022年7月満期、年利率11％＝現金9％＋利息資本化2％）など短中期の資金調達スケジュールを見据え、必要に応じて株式や債務の追加調達を行う方針です。

重点投資分野はコンテンツ制作、直販型の動画配信サービス（Eros Now）とその収益化、そして権利資産の国際販売です。同社は低予算作品（制作直接費1百万ドル未満）から高予算のヒンディー語・タミル語・テルグ語作品まで幅広く手がけ、タレント主導の映画やテレビ、デジタル向けコンテンツ制作に資金を振り向けることで差別化を図っています。差別化策としては自社で保有する膨大なライブラリーを複数の配信窓口や通信事業者向けプラットフォームで再利用する点、そして劇場配給とデジタル配信の両面で収益を最大化する仕組み作りを重視しています。

新市場開拓と事業拡大では、合併で得た北米やその他地域の流通チャネルを活用して国際ライセンス販売や共同制作を拡大する計画です。実際に合併後は大幅な株式発行や業務統合が行われており、今後も相補的な企業や技術の買収を検討すると明言しています（ただし同社自身も買収・統合の経験は限定的であり、統合失敗や希薄化のリスクを伴う点も開示しています）。また、デジタル配信の成長に伴い、通信事業者向けの配信インフラ整備や各国での版権獲得を通じて海外収益を拡大する方針で、FY2020ではインド・米国以外の地域での収益が既に大きな割合を占めている点を重点的に活用します。

技術革新に関してはEros Nowを中核に、プラットフォーム機能の強化や新機能開発、配信インフラの改善に継続投資する方針です。同社は海賊版対策や配信ウィンドウの変化に対応する技術的な取り組みが事業の成否に直結すると認識しており、視聴データの計測精度向上や内部統制・IT基盤の整備にも注力しています。具体的には利用者指標の精度向上や課金回収の強化、新しい視聴体験の導入、必要に応じた技術系企業の買収を通じてデジタル収益を伸ばす計画ですが、これらが期待通りに収益化できない場合は業績に重大な影響を与えるリスクも同時に存在するとしています。

	2019/03	2019/09	2020/03
ROA	-32.8	-19.1	-58
ROE（％）		-

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