同社は「上位10％超（90パーセンタイル）」の独立系金融サービス会社になることを目標に掲げ、五つの重点施策を通じて成長を図っています。具体的には収益源の多様化を進めており、2024年のノンインタレスト収入は1,700万ドルで総収益の29.9％を占めています。過去5年間では総資産が1億2,170万ドル（9.7％）増加し、貸出は1億7,400万ドル（19.9％）、預金は1億360万ドル（9.9％）増加しており、資本配分として株式買い戻し枠500,000株の承認や配当（2024年は1株当たり0.56ドル）の継続を通じて株主還元にも取り組んでいます。

同社は手数料収入や住宅ローンの販売・保有、富裕層向けの資産管理、商業・農業向け小口貸出、及び信託・タイトル事業といった手数料型ビジネスに重点投資することで差別化を図っています。住宅ローンの取扱いでは、2024年末時点で8,750件・総額約14.3億ドルをサービスしており、ローンの組成・保守での強みが収益の安定化に寄与しています。人材面では約252名のフルタイム換算職員に対しESOPや長期インセンティブ、研修制度を用意し、社員定着を重視する文化を事業競争力の一部としています。

新市場開拓では、14郡にわたり23の店舗と7つのローンプロダクションオフィスを運営し、伝統的な北西オハイオ地域での預金シェアは4.40％に達する一方、ボウリンググリーン、コロンバス、ファインデイ、トレド、フォートウェインなどの新規市場での浸透を強化する方針です。成長手段としては有望市場への支店開設に加え、過去のエドン州立銀行買収（2020年）や、2025年1月17日に完了したMarblehead Bancorpの買収（総額約500万ドル）といった地域銀行の取得を継続的な選択肢としています。これらに伴う統合コストや人材流出リスクは認識しつつ、預金・貸出基盤の拡大を目指しています。

技術革新に関しては、顧客利便性と業務効率向上のために継続的な投資が不可欠であると認識しています。サイバーセキュリティ面ではNISTの指針に沿った管理や重要システムのランク付け、脆弱性スキャン、AIを活用したログ分析、ネットワーク／エンドポイント検知、外部の24時間体制セキュリティ運用センターの活用といった多層的な対策を導入しています。経営層はCTIOを通じた監督を行い、技術投資がサービス拡充とコスト削減の双方に結びつくよう進めていますが、競合他社の技術投資力との差を意識した対応が今後の課題となっています。

	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
ROA	1.3	1.4	0.9	0.9	0.8
ROE（％）

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