東京鋼鐵 (E01263) 沿革
時価総額
PER
電気炉製鋼によるビレット・圧延鋼材の製造販売を手がける鉄鋼業界の有力企業。電炉を活用した特殊鋼製品の生産が主力。子会社コーテツ起業との作業請負により効率的な生産体制を構築。日本国内中心に事業展開。
| 2016年03月 | 大阪製鐵株式会社による当社株式に対する公開買付けにより、大阪製鐵株式会社の子会社となる。 |
| 2013年07月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。 |
| 2012年07月 | 本店を千代田区内神田に移転。 |
| 2010年10月 | 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。 |
| 2010年04月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場。 |
| 2006年11月 | 「ISO 14001」認証を取得する。 |
| 2004年12月 | 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
| 1999年09月 | 「ISO 9001」認証を取得する。 |
| 1996年04月 | 溝形鋼の生産を開始する。 |
| 1995年03月 | 小山工場JIS SN(建築構造用圧延鋼材)規格表示許可工場となる。 |
| 1993年09月 | 炉外精錬設備導入。 |
| 1991年04月 | 小山工場JIS表示許可工場となる。(異形棒鋼SD295A。なおSD295B、SD345は6月) |
| 1990年09月 | 小山工場に棒鋼圧延設備を新設する。 |
| 1990年04月 | 社団法人日本証券業協会の店頭売買銘柄として登録。 |
| 1989年09月 | 本店を本社別館に移転登記する。 |
| 1987年06月 | 材質高級化に対応するため溶接構造用鋼材の規格を取得する。 |
| 1986年06月 | 東京事務所を千代田区神田に移転し「本社別館」とする。 |
| 1985年05月 | 不等辺アングルを造船材として使用するための各種船級規格(日本船級規格、ロイド船級規格、アメリカ船級規格、ノルウェー船級規格、韓国船級規格)を取得する。 |
| 1978年03月 | 本部事務所(江東区亀戸)を中央区八重洲に移転し、名称を「東京事務所」とする。 |
| 1976年03月 | 大島工場を閉鎖し、設備、人員を全て小山工場に集約。 |
| 1973年05月 | 小山工場において製鋼20屯電気炉を50屯電気炉にリプレースし、連続鋳造設備を新設する。 |
| 1971年12月 | 本社機能を大島工場より分離し「本部事務所」として江東区亀戸に移転。 |
| 1970年05月 | 大島工場がJIS表示許可工場となる。(形鋼) |
| 1969年04月 | 小山工場において製鋼10屯電気炉を20屯電気炉にリプレースし、増産体制を整える。 |
| 1965年12月 | 小山工場がJIS表示許可工場となる。(形鋼) |
| 1962年11月 | 当社を存続会社として合資会社東京鋼鐵製作所(出資金2千万円)と合併。同社の営業全般を引継ぐと共に、本社機能の一部を大島工場内へ移管する。 |
| 1962年07月 | 合資会社東京鋼鐵製作所の代表社員清水毅が中心となり、かつ三井物産株式会社の資本参加(1億円)を得て東京鋼鐵株式会社を資本金4億円で設立。本店を千代田区丸ノ内に置く。 |