| 2022年04月 | 広島営業所を広島支店に変更。 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。 |
| 2019年09月 | 札幌営業所および札幌機材センターを閉鎖。 |
| 2018年03月 | 北陸営業所(金沢市広岡)を閉鎖。 |
| 2017年12月 | 千葉機材センター（千葉市緑区）を四街道市より移転。 |
| 2017年03月 | 第三者割当増資 資本金を508,000千円に増資。 |
| 2016年12月 | 北陸営業所(金沢市広岡)を金沢市此花町より移転。 |
| 2012年04月 | 東北営業所を東北支店へ変更。神奈川支店を東京支店へ統合。 |
| 2009年03月 | 本社(中央区日本橋富沢町)中央区日本橋堀留町より移転。 |
| 2008年12月 | 東北営業所(宮城県山元町)宮城県大衡村より移転。 |
| 2008年03月 | 「私的整理に関するガイドライン」に基づく５ヵ年の再建計画を一年前倒しで終結。 |
| 2008年03月 | 「私的整理に関するガイドライン」に基づく再建計画に係る借入金リファイナンスのための「シンジケートローン契約」を締結。 |
| 2005年10月 | 東京証券取引所における所属業種が「建設業」から「製造業（金属製品）」に変更となる。 |
| 2005年03月 | 東北営業所(宮城県大衡村)仙台市より移転。 |
| 2004年12月 | 中央ビルトエンジニアリング株式会社を清算結了。 |
| 2004年08月 | 国土交通省より産業活力再生特別措置法に基づく事業再構築計画の認定を受ける。 |
| 2004年07月 | 「私的整理に関するガイドライン」に基づく再建計画成立。 |
| 2004年06月 | 建設(エンジニアリング)部門から完全撤退。 |
| 2003年01月 | 建設部門を廃止し、一部をエンジニアリング部として機材・鉄構部門に移管。 |
| 2001年03月 | 中央ビルトリース株式会社・中央クレオ建設株式会社を解散。 |
| 2001年03月 | プレハブ住宅用部材の製作において登録番号0883号JIS Z 9902：1998/ISO 9002：1994の認証を取得。 |
| 2000年11月 | サイアム中央ビルト工業株式会社の事業を売却し撤退。 |
| 1998年01月 | 仙台機材センター(宮城県大衡村)山元町より移転。 |
| 1996年11月 | 中央クレオ建設株式会社を設立。 |
| 1996年07月 | 宅地建物取引業法改正により都知事免許(6)第40834号の免許(更新)を受ける。 |
| 1995年10月 | 加古川機材センター(兵庫県加古川市)開設。 |
| 1995年06月 | 建設業法改正により建設大臣許可(特－７)第4309号の許可(更新)を受ける。 |
| 1994年07月 | 中央ビルトエンジニアリング株式会社を設立。 |
| 1994年02月 | 中央ビルトリース株式会社を設立。 |
| 1993年04月 | 広島機材センター(広島県佐伯町)開設。 |
| 1991年10月 | ヒューネベック・ローロ社(独)と新たに、省力機材５品目に関する技術導入契約を締結。 |
| 1991年10月 | 名古屋機材センター(半田市)開設。 |
| 1990年03月 | タイにサイアム中央ビルト工業株式会社を設立。 |
| 1987年10月 | 旭化成工業株式会社と提携し、同社の３階建住宅用鉄骨部材製造のため、千葉工場内に専用工場を建設し製造・販売を開始。 |
| 1981年07月 | 宅地建物取引業法により都知事免許(1)第40834号の免許を受ける。 |
| 1976年04月 | 金沢出張所(北陸営業所)開設。 |
| 1974年06月 | 建設業法改正により建設大臣許可第4309号を受ける。 |
| 1971年05月 | ヒューネベック社(独)と技術提携し、大型型枠機材(ＡＰシャタリング)の製造・販売及びリース業務を開始。 |
| 1969年09月 | 現社名「中央ビルト工業株式会社」に社名を変更。 |
| 1969年04月 | 仮設機材のリース業務を開始。 |
| 1963年08月 | 千葉工場(四街道市)開設。 |
| 1962年03月 | 福岡工場(福岡市)開設 1973年６月福岡県須恵町に移転。(現 九州支店・福岡機材センター) |
| 1962年02月 | 名古屋工場(大府市)開設 1995年３月愛知県半田市に移転。 |
| 1961年10月 | 株式を東京証券取引所市場第２部に上場。 |
| 1961年03月 | 仙台営業所開設。(現 東北支店) |
| 1960年10月 | 札幌・広島に各々駐在員事務所開設。 |
| 1958年08月 | 名古屋出張所開設。(現 中部支店) |
| 1956年04月 | 建設業法による建設大臣登録(二)第4890号を受けた。(以後２年ごとに更新) |
| 1956年03月 | 大阪出張所開設(現 関西支店)。 |