日本企業
ジュンテンドー

ジュンテンドーJP:9835

時価総額

¥47.1億

PER

ホームセンター事業を中心に展開、一般小売業の単一セグメントで構成。

沿革

1894年10月	島根県美濃郡益田町（現益田市）において現代表取締役社長飯塚正の曾祖父飯塚文市が順天堂薬局を創立。医薬品販売業を開始。
1948年６月	有限会社に改組。商号を有限会社飯塚順天堂駅前薬局に変更。
1953年２月	有限会社飯塚順天堂駅前薬局の商号を有限会社飯塚順天堂薬局に変更。
1962年４月	スーパーマーケット順天堂を開業。
1962年11月	有限会社飯塚順天堂薬局の商号を有限会社順天堂に変更。
1969年９月	島根県益田市にハウジングランド順天堂駅前店を当社の第１号店として開店。
1970年１月	スーパーマーケットを閉鎖し、テナントの家庭用品販売業「有限会社まるぶん」を吸収合併。
1970年８月	有限会社順天堂の薬局部門として島根県益田市に順天堂薬品益田店開店。
1970年12月	島根県益田市に順天堂土地住宅株式会社を設立。
1975年８月	順天堂土地住宅株式会社を順天堂薬品株式会社に商号変更し、有限会社順天堂の薬局部門を吸収。
1976年６月	島根県松江市に順天堂商事株式会社を設立。
1977年11月	有限会社順天堂を株式会社順天堂に変更。本店所在地　益田市東町９番16号。家庭用品、園芸用品、DIY用品、レジャー用品、文具、家具、雑貨等の販売を主たる営業目的とする。
1980年４月	小型店舗（500㎡未満型店舗―当社呼称150坪型店舗）として山口県に美祢店を開店。新設店舗の主力を150坪型に変更。
1982年７月	株式会社順天堂の本社を益田市下本郷町179番地１に移転。
1987年３月	株式会社順天堂の商号を株式会社ジュンテンドーに変更。
1987年６月	順天堂薬品株式会社の商号をジャスト商事株式会社に変更。
1987年９月	ジャスト商事株式会社の書籍販売部門として島根県大田市にブックセンタージャスト大田店開店。
1988年７月	株式会社ジュンテンドーの本社を益田市下本郷町206番地５に移転。
1989年３月	広島証券取引所に株式を上場。
1989年12月	カー用品専門のイエローハット事業に進出。
1991年６月	大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
1999年２月	株式会社ジュンテンドーの営業本部を広島県安芸郡へ移転開設。
2000年３月	東京証券取引所市場第二部に上場。（広島証券取引所と東京証券取引所の合併による）
2002年11月	広島トランスファーセンター（広島県東広島市）の開設により、ロジスティクスの整備が完了。（2000年２月兵庫県三木市に三木トランスファーセンターを開設。三木センター、広島センターの運営は順天堂商事株式会社）
2003年１月	全店にＴＣ（通過型）物流による商品供給を開始。
2005年９月	株式会社ジュンテンドーが順天堂商事株式会社を吸収合併。
2006年４月	株式会社ジュンテンドーのホームセンター事業において、ジュンテンドーポイントカードの導入開始。
2008年２月	大阪証券取引所市場第二部について、上場廃止の申請を行い上場廃止。
2011年５月	保険代理業等を営むジャストサービス株式会社を設立。
2011年９月	株式会社ジュンテンドーがジャスト商事株式会社を吸収合併。
2017年３月	カー用品専門のイエローハット事業を株式会社イエローハット及び株式会社山陰イエローハットに譲渡。
2019年２月	ドラッグストア事業をウエルシア薬局株式会社に譲渡。
2021年４月	株式会社ジュンテンドーの本社を益田市遠田町2179番地１（現・本店所在場所）に移転。
2022年４月	東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場へ移行（東京証券取引所の市場再編による）

事業内容

ジュンテンドーは、主にホームセンター事業を展開している企業で、その事業構成はジュンテンドー自身と非連結子会社1社から成り立っています。このグループは、一般小売業の範疇において、ホームセンターを核とした事業を主軸に据えています。ジュンテンドーの事業は、単一セグメントに集約されており、そのためセグメント別の詳細な記載は省略されています。

ジュンテンドーが手がけるホームセンター事業は、家庭用品からDIY用品、園芸用品など、幅広い商品を取り扱っていることが推測されます。一般的なホームセンターがそうであるように、日常生活に必要な様々な商品を提供していることでしょう。また、非連結子会社を通じて、ジュンテンドーはおそらく特定のニッチ市場や特定の顧客層に特化した商品やサービスを提供している可能性があります。

このように、ジュンテンドーはホームセンター事業を通じて、消費者の日常生活に密接に関わる商品やサービスを提供することで、市場におけるニーズに応えています。その事業展開は、一般消費者からの需要を捉え、幅広い商品ラインナップを通じて、顧客満足度の向上を図っていると考えられます。

経営方針

ジュンテンドーは、ホームセンター事業を中心に展開する企業であり、その成長戦略は、地方都市や中山間地、離島を対象としたインフラの構築に重点を置いています。同社は、「関わる人々の幸せに貢献できる会社を創造しよう」という社是のもと、顧客に対して新鮮で快適な住まいと生活提案を行い、より良い品をより安く提供することを基本理念としています。また、経営環境の変化に迅速かつ的確に適応し、長期的な繁栄と成長を目指しています。

中長期的な経営戦略として、ジュンテンドーは、厳しい経営環境の中で、積極的な出店及びリニューアルを行い、商圏のドミナント化を進めています。特に、中国地方や近畿地方において、300坪型から1,000坪型の店舗を基本に新規出店を推進しており、単独出店のほか、複合型の形態での出店も行っています。

商品及び販売政策に関しては、農家や建築関係の顧客への生産財の提供を強化し、品揃えや売り方の改革を図っています。さらに、接客や特注品対応、修理、貸出、技術提供などのサービス面の充実にも取り組んでいます。自社カードシステムを通じた顧客サービスの向上や販売促進も積極的に行っています。

経営指標としては、全社の経営効率を高め、営業収益早期500億円の復活と、継続して経常利益率2％以上を目標としています。また、地方都市や中山間地、離島を対象としたインフラの構築を志し、商品・販売施策の強化やサービス面の充実、地域インフラの充実整備に努めています。財務面では、経営資源を最大限に有効活用し、企業体質及び財務体質の強化に努めています。