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東京テアトルJP:9633
沿革
1946年12月 |
「テアトル銀座」開館。<映画興行事業を開始> |
1949年5月 |
東京証券取引所再開と同時に株式上場。 |
1953年4月 |
「渋谷クラブハイツ」開店。<飲食事業を開始> |
1955年10月 |
東京興行株式会社が商号を東京テアトル株式会社に改称。 |
11月 |
本社を東京都中央区銀座1丁目に移転。「テアトル銀座」を改装し、「テアトル東京」開館。 |
1958年2月 |
株式会社鎌倉市民座吸収合併。 |
7月 |
連結子会社東興不動産株式会社(テアトル商事株式会社に商号変更)設立。 |
1961年5月 |
連結子会社第一観光株式会社(現、連結子会社テアトルエンタープライズ株式会社)設立。 |
1963年9月 |
「神戸テアトルボウリングセンター」開場。<ボーリング事業を開始> |
1968年10月 |
「新宿テアトルビル」竣工。<不動産賃貸事業を開始> |
1973年2月 |
連結子会社テアトルエージェンシー株式会社(連結子会社株式会社メディアボックス)設立。<広告事業(現、ソリューション事業)を開始> |
10月 |
「歌舞伎町クラブハイツ」開店。 |
1974年4月 |
連結子会社テアトルメンテナンス株式会社(株式会社エイチ・エス・ジーに商号変更)設立。 |
10月 |
「南池袋共同ビル」竣工。 |
1975年4月 |
「神戸テアトルボウリングセンター」閉鎖。<ボーリング事業から撤退> |
1976年12月 |
「ハッピードア下北沢店」開店。<小売事業を開始> |
1980年1月 |
「串鳥本店(串鳥1号店)」開店。 |
1981年10月 |
「テアトル東京」閉館。 |
1982年12月 |
「池袋ホテルテアトル」開館。<ホテル事業を開始> |
1987年1月 |
「テアトル東京」跡地に「銀座テアトルビル」竣工。 |
1990年7月 |
株式会社西洋環境開発より「パラディッソ・プールズ」運営受託。<アミューズメント事業を開始> |
1993年4月 |
株式会社西友より映画館8館13スクリーン、株式会社西武百貨店より映画館3館4スクリーン運営受託。 |
9月 |
株式会社パルコより映画館3館6スクリーン運営受託。 |
1994年4月 |
東京センタービルディング株式会社吸収合併。 |
10月 |
連結子会社株式会社創遊(現、連結子会社札幌開発株式会社)設立。 |
1997年2月 |
「パラディッソ・プールズ」運営終了。<アミューズメント事業から撤退> |
1998年2月 |
西武石油商事株式会社より不動産事業営業譲受け。 |
1998年10月 |
<映画配給事業(現、映画制作配給事業)を開始> |
1999年2月 |
連結子会社株式会社アルファハウジング設立。<不動産販売事業(現、中古マンション再生販売事業)を開始> |
12月 |
「銀座テアトルビル」の土地建物を全て取得。 |
2000年3月 |
「ホテル西洋 銀座」直営化。 |
2006年7月 |
連結子会社株式会社アルファハウジング吸収合併。 |
12月 |
「南池袋共同ビル」証券化。 |
2007年4月 |
アドホック債権回収株式会社の株式を譲受けし、同社の商号をテアトル債権回収株式会社に変更し、連結子会社化。<サービサー事業を展開> |
2009年2月 |
「歌舞伎町クラブハイツ」閉店。 株式会社ティー・エー・ユニオン(現、東京テアトルリモデリング株式会社)の全株式を取得 |
4月 |
日活株式会社より映画館5館19スクリーン運営受託。 |
12月 |
株式会社シネカノンより映画館2館5スクリーン運営受託。 |
2010年12月 |
連結子会社テアトル商事株式会社清算結了。<小売事業から撤退> |
2011年6月 |
「池袋ホテルテアトル」閉館。 |
2013年5月 |
「ホテル西洋 銀座」閉館。<ホテル事業から撤退> |
6月 |
「銀座テアトルビル」売却引渡し。 |
2014年5月 |
連結子会社株式会社エイチ・エス・ジー清算結了。 |
2016年4月 |
連結子会社株式会社テアトルダイニング設立。 |
5月 |
飲食店5店舗を他社より譲受け。 |
2018年4月 |
連結子会社テアトル債権回収株式会社の全株式譲渡し。<サービサー事業から撤退> |
2019年8月 |
連結子会社株式会社テアトルプロモーション(現、株式会社西洋銀座)設立。 |
2020年6月 |
アクシー株式会社の発行済株式の90%を譲受け連結子会社化。 |
2022年2月 |
連結子会社株式会社メディアボックス清算結了。 |
事業内容
東京テアトルは、映像関連事業、飲食関連事業、不動産関連事業の3つのセグメントを持つ企業グループです。映像関連事業では、映画の興行、映画やドラマの制作・配給、総合広告サービス、イベント企画などを手がけています。このセグメントには、東京テアトル自身のほか、株式会社テアトルプロモーション、アクシー株式会社が含まれます。
飲食関連事業では、飲食店の経営や食材の加工・販売を行っており、このセグメントには札幌開発株式会社、株式会社テアトルダイニングが属しています。
不動産関連事業では、不動産の賃貸や中古マンション等の再生販売、マンション等のリフォームを展開しています。このセグメントには、テアトルエンタープライズ株式会社、東京テアトルリモデリング株式会社が含まれます。
これらの事業を通じて、東京テアトルグループは多岐にわたるサービスを提供し、様々なニーズに応える企業体を形成しています。
経営方針
東京テアトルは、映像関連事業、飲食関連事業、不動産関連事業を核とする多角的なビジネスを展開しています。同社は「Sound of Your Life ~あなたの人生に豊かな響きを~」を企業理念に掲げ、社会への貢献を目指しています。その成長戦略の中心には、「プロデュースカンパニーへの革新」があります。これは、従来の他社が開発した商品やサービスの販売、店舗展開に依存する事業構造から脱却し、消費者ニーズに沿った商品やサービスを自社で開発、創造する事業構造への転換を意味します。
具体的な政策として、映像関連事業では映画制作配給事業の収益拡大を目指し、映画館を所有する強みを活かして、映画だけでなく様々なジャンルへのコンテンツ投資を行い、配信などの二次利用収入の拡大を図ります。また、不動産関連事業では中古マンション再生販売事業のエリア拡大を進め、飲食関連事業では中食や卸売りビジネスの強化を目指します。
これらの事業拡大を迅速かつ着実に進めるため、他社とのアライアンスやM&A、資本提携などを積極的に進める方針です。東京テアトルは、これらの戦略を通じて、持続可能な成長を目指しています。