中央倉庫JP:9319

時価総額
¥329.8億
PER
17.7倍
国内物流事業では倉庫業と運送業を展開し、国際貨物事業では梱包業と通関業を、不動産賃貸事業では物流施設以外の不動産賃貸を行う。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日35.9+0.12%
2024年3月31日35.9+2.27%
2023年3月31日35.1+13.69%
2022年3月31日30.9-2.11%
2021年3月31日31.5-5.81%
2020年3月31日33.5+44.21%
2019年3月31日23.2-34.71%
2018年3月31日35.6+10.39%
2017年3月31日32.2-26.30%
2016年3月31日43.7+22.03%
2015年3月31日35.8