東陽テクニカ【JP:8151】株価

東陽テクニカは、研究開発や品質試験で使う各種計測機器や解析ソフト、これらを組み合わせたソリューションの設計・販売を行い、導入後の保守・校正・修理まで一貫して提供しています。自社開発製品を軸に、国内外の顧客向けにシステム提案と運用支援を展開しています。

同社の顧客は自動車メーカーや部品サプライヤー、通信事業者、エネルギー関連企業、海洋・防衛分野、大学や研究機関、医療機関など多岐にわたります。収益は機器・システムの販売が中心ですが、ソフトウェアライセンスや保守・校正契約、解析・エンジニアリングサービスといった継続的な収入も重要な柱になっており、海外販売や大口案件が業績に影響します。

同社は事業を先進モビリティ、脱炭素・エネルギー、情報通信・情報セキュリティ、EMC／大型アンテナ、海洋／防衛、ソフトウェア開発支援、ライフサイエンスの各セグメントで展開し、分野ごとに計測機器、解析ソフト、試験・校正、運用支援を提供しています。たとえば先進モビリティでは自動運転や電気自動車の性能評価、脱炭素分野では電池や燃料電池の評価、情報分野ではネットワーク試験や監視ツール、海洋分野では調査・観測機器を手がけています。

同社は長期ビジョン「BT600－2030」と中期計画「TY2027」を掲げ、数値目標を明確に示して成長を目指しています。2030年に連結売上高600億円、連結営業利益75億円、ROE15.0％を目標とし、2027年を最終年度とする中期では連結売上高450億円（M&Aを含め500億円以上を目標）、連結営業利益45億円、ROE11.0％を設定しています。財務面では営業キャッシュ・フローや資産売却、銀行借入を原資に、調達資金の50％超をM&Aなど成長投資に振り向ける方針を掲げ、株主還元はDOE（自己資本配当率）5％以上での継続的な増配を目指しつつ、直近では約93万6,600株・約15億円の自社株取得を実施しています。

同社は重点投資分野として先進モビリティ、脱炭素・エネルギー、防衛、情報通信・情報セキュリティ、EMCや海洋分野、ライフサイエンスなどを挙げており、これらでの高付加価値化を差別化戦略の中核に据えています。具体的には自社開発の計測機器と解析ソフトを組み合わせた独自ソリューションの提供を強化し、ソフトウェアのライセンス収入や保守・校正、解析・エンジニアリングといった継続的に安定収入を得られるリカーリング収益を拡大することで競合との差別化を図っています。また、OEM供給や特定分野での専有的な技術提供により顧客ロックインを高める施策も進めています。

海外展開と事業拡大は成長戦略の重要な柱で、既に欧州市場での販売体制強化（スウェーデン子会社Rototestのドイツ拠点設置）や中国全土への電池評価装置の販売代理店権拡大、燃料電池・水電解評価システムの世界的メーカーへのOEM供給開始といった具体的成果があります。今後も新拠点の設立やM&Aを通じて海外販売を強化し、大口案件や海外売上の拡大を図ることで中期目標の達成と500億円超の売上規模確保を目指しています。

技術革新に関しては自社技術の研究開発投資と外部との協業を並行して進め、オープンイノベーションを通じた新技術の実装を重視しています。DXやAIへの投資、人材育成や設備投資にも資金を配分しており、自社製品の高機能化や解析精度向上を推進しています。サステナビリティ中期計画「STY2027」では「技術革新への貢献」「環境保全の推進」「持続可能な経営基盤の確立」を重点課題に定め、温室効果ガス削減や女性管理職比率向上など具体的なKPIと併せて技術と事業を通じた社会課題解決に取り組んでいます。