日本企業
美津濃

美津濃JP:8022

時価総額

¥2006.7億

PER

14.8倍

スポーツ品の製造・販売を中心に、ベースボール品、スポーツウエア、シューズ、ゴルフ品等を手がけ、地域に応じてスポーツ施設の建設・運営、スクールビジネス、ライフスタイル品の製造・販売も展開。

沿革

年代	年	月	沿革
明治	39	４	大阪市北区に故会長水野利八が水野兄弟商会を創業、運動用服装品などの製造販売を開始
	45	５	東京都神田区に東京支店を開設
大正	10	７	大阪市福島区に大阪工場建設、操業開始（平成18年４月に売却）
	12	７	美津濃運動用品株式会社に改組（資本金150万円）
昭和	２	７	大阪市東区に鉄筋コンクリート造地上８階地下１階本社屋完成移転
	17	１	社名を美津濃株式会社に変更
	18	３	岐阜県養老郡に養老工場（現ミズノテクニクス株式会社）建設、操業開始
	36	10	大阪証券取引所市場第二部に株式上場（資本金２億円）
	37	12	東京証券取引所市場第二部に株式上場（資本金３億２千万円）
	43	11	大阪市福島区に大阪営業センター新築完成（平成18年４月に売却）
	45	９	財団法人水野スポーツ振興会（現公益財団法人ミズノスポーツ振興財団）を設立
	47	７	東京、大阪両証券取引所市場第一部銘柄に指定（資本金12億円）
	49	７	東京都千代田区に東京営業センター完成、営業開始
	52	２	財団法人水野国際スポーツ交流財団（現公益財団法人ミズノスポーツ振興財団）を設立
	56	９	兵庫県宍栗郡（現宍粟市）に子会社ミズノランバード株式会社を設立（現在はミズノテクニクス株式会社に統合）
	59	１	大阪市鶴見区に大阪流通センターを開設、操業開始（平成20年８月に大阪市住之江区に移転）
	61	５	台湾台北に子会社 MIZUNO (TAIWAN) CORPORATION を設立
平成	元	３	東京店エスポートミズノを新築、営業開始
	３	10	カナダオンタリオ州に子会社 MIZUNO CANADA LTD. を設立
	４	３	大阪市住之江区に地上31階地下３階建の新本社（ミズノクリスタ）を完成、事業開始
	４	９	名古屋営業所を移転拡張し、名古屋市北区に名古屋支社を開設
	４	９	香港に子会社 MIZUNO CORPORATION OF HONG KONG LTD. を設立
	６	４	中国上海に子会社 SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD. を設立
	７	１	英国バークシャーにイギリス支店を開設
	７	１	ドイツミュンヘンにドイツ支店を開設（平成25年３月にアッシュハイムに移転）
	８	11	米国ジョージア州に子会社 MIZUNO USA, INC. を設立
	10	４	フランスジャンティにフランス支店を開設（平成12年２月にシャビーユに移転）
	10	９	福岡営業所を移転拡張し、福岡市博多区に九州支社を設立
	14	４	養老工場を会社分割し、社名をミズノテクニクス株式会社として事業継承
	17	５	中国上海に子会社 MIZUNO (CHINA) CORPORATION を設立
	20	７	オーストラリアメルボルンに子会社 MIZUNO CORPORATION AUSTRALIA PTY. LTD. を設立
	22	４	株式会社ミズノウエルネスとミズノアルファーサービス株式会社を統合（社名をミズノスポーツサービス株式会社に改称）
	22	10	株式会社ミズノインダストリー四国と株式会社ミズノインダストリー氷上を統合（社名をミズノアパレルテクニクス株式会社に改称）
	24	６	セノー株式会社の全株式を取得し完全子会社化
	25	１	株式会社ミズノインダストリー波賀など製造子会社３社をミズノテクニクス株式会社に統合
	25	１	イタリア旧代理店の全持分を取得、MIZUNO ITALIA S.R.L. と改称
	25	４	韓国ソウルに子会社 MIZUNO KOREA LTD. を設立
	25	５	スペインバルセロナに子会社 MIZUNO IBERIA, S.L. を設立
	25	11	シンガポールに子会社 MIZUNO SINGAPORE PTE. LTD. を設立
	26	９	ノルウェーに子会社 MIZUNO NORGE AS を設立
	27	１	MIZUNO (CHINA) CORPORATION を SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD. に統合
	27	４	ミズノアパレルテクニクス株式会社をミズノテクニクス株式会社に統合
	30	４	MIZUNO OSAKA CHAYAMACHI を新築、営業開始
令和	２	５	シャープ産業株式会社の全株式を取得し完全子会社化
	２	10	フランスシャビーユに子会社 MIZUNO FRANCE SAS を設立、フランス支店の事業を移管
	３	１	オランダガペレ・アーン・デン・エイセルに欧州事業統括子会社 MIZUNO EUROPE B.V. を設立
	４	４	東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行

事業内容

美津濃株式会社（以下、同社）とそのグループ企業は、スポーツ品の製造および販売を中心に事業を展開しています。同社グループは、美津濃株式会社を中心に、子会社24社及び関連会社14社で構成されており、幅広いスポーツ関連商品を提供しています。

日本においては、ベースボール品、スポーツウェア、スポーツシューズ、ゴルフ品などのスポーツ品全般の製造及び販売が主な事業です。さらに、スポーツ施設の建設工事、運営、スクールビジネス、スポーツ機器の製造・販売、ライフスタイル品、ワーキング品の製造及び販売など、多岐にわたるサービスを提供しています。

海外では、欧州、米州、アジア・オセアニア地域において、スポーツシューズ、スポーツウェア、ベースボール品、ゴルフ品等の製造または販売を行っています。これらの地域での事業展開により、同社はグローバルなスポーツブランドとしての地位を確立しています。

同社グループの事業内容は、スポーツを通じて人々の生活を豊かにすることを目指しており、スポーツ愛好家からの高い支持を得ています。これらの事業を通じて、同社はスポーツ文化の発展に貢献しています。

経営方針

美津濃株式会社（以下、同社）は、スポーツ品の製造および販売を核とし、スポーツの振興を通じた社会貢献を経営理念に掲げています。同社グループは、スポーツの発展と社会への貢献を目指し、中長期の経営方針を策定し、全社方針に展開して事業を推進しています。主要な経営指標として、2025年度までにROA（総資産事業利益率）及びROE（自己資本利益率）を9％以上にすることを目標に掲げています。

同社グループは、スポーツを通じた社会貢献、高付加価値創造、サステナビリティ活動の推進、経営効率の改善という4つの重点課題に取り組んでいます。スポーツの力を活用して社会課題の解決に貢献し、イノベーションセンターを通じて製品・サービス開発を加速させることで、高付加価値を創出しています。また、環境や社会への影響を低減するCSR活動を積極的に進め、サステナビリティ活動を経営戦略と一体となって推進しています。さらに、原価低減や在庫管理強化を通じて経営効率を改善し、海外市場での事業拡大やECチャネルの強化により収益性の向上を目指しています。

これらの戦略を通じて、同社はスポーツの振興と社会への貢献を実現し、持続可能な成長と企業価値の向上を目指しています。同社の取り組みは、スポーツ文化の発展に貢献するとともに、グローバルなスポーツブランドとしての地位をさらに確立していくことでしょう。