日本企業
任天堂

任天堂JP:7974

時価総額

¥9.93兆

PER

20.1倍

任天堂株式会社は、ゲーム専用機「Nintendo Switch」や携帯ゲーム機「Nintendo 3DS」の開発・製造・販売を手がける、ホームエンターテインメントの大手企業。関連会社では、ゲームソフトの開発や海外販売など、幅広い事業を展開。

サマリー損益計算書バランスシートキャッシュフロー

沿革

1947年11月	かるた・トランプ類の製造・販売会社として京都市東山区今熊野東瓦町に、株式会社丸福として発足。
1949年9月	丸福かるた販売株式会社に社名変更。
1950年3月	任天堂かるた株式会社に社名変更するとともに、合名会社山内任天堂（現株式会社山内）より大統領印等のかるたの製造業務を継承。
1951年7月	任天堂骨牌株式会社に社名変更。
1959年9月	本社を京都市東山区福稲上高松町60番地に移転。
1961年9月	東京都に東京支店を設置。
1962年1月	大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に株式を上場。
1963年10月	任天堂株式会社（現商号）に社名変更。
1970年7月	大阪証券取引所市場第一部に指定。
1980年4月	アメリカ、ニューヨーク州に現地法人Nintendo of America Inc.を設立。
1982年2月	アメリカ、ワシントン州に新たに現地法人Nintendo of America Inc.（現連結子会社）を設立し、既存のニューヨーク州法人を吸収合併。
1983年7月	東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
1983年11月	京都府宇治市槇島町に新工場（現宇治工場）を設置。
1990年2月	ドイツに現地法人Nintendo of Europe GmbH（現連結子会社）を設立。
1993年2月	フランスに現地法人Nintendo France S.A.R.L.（現連結子会社）を設立。
2000年11月	本社を京都市南区上鳥羽鉾立町11番地1（現在地）に移転。
2006年7月	韓国に現地法人韓国任天堂株式会社（現連結子会社）を設立。
2016年6月	監査等委員会設置会社へ移行。
2017年4月	ジェスネット株式会社の株式を取得し、同社の商号を任天堂販売株式会社（現連結子会社）に変更。
2022年4月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。

事業内容

任天堂株式会社は、ホームエンターテインメントの分野で娯楽製品の開発、製造および販売を行う企業です。同社の主な事業セグメントは、コンピューターを利用した娯楽機器である「ゲーム専用機」とトランプ・かるた等の製品です。

同社およびその関係会社は、ゲーム専用機のハードウェアおよびソフトウェアの開発、製造、販売を行っています。開発は任天堂株式会社、Nintendo Technology Development Inc.、Nintendo Software Technology Corporation、Retro Studios, Inc.、Next Level Games Inc.、Nintendo European Research and Development SAS、神游科技有限公司、エヌディーキューブ株式会社、１－ＵＰスタジオ株式会社、株式会社モノリスソフト、マリオクラブ株式会社、株式会社ＳＲＤ、ニンテンドーピクチャーズ株式会社などが担当しています。製造は任天堂株式会社が行い、販売は任天堂株式会社、Nintendo of America Inc.、Nintendo of Canada Ltd.、Nintendo of Europe GmbH、Nintendo France S.A.R.L.、Nintendo Benelux B.V.、Nintendo Iberica, S.A.、Nintendo RU LLC.、Nintendo Australia Pty Limited、韓国任天堂株式会社、任天堂（香港）有限公司、任天堂販売株式会社などが行っています。

同社は、家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」や携帯型ゲーム機「Nintendo 3DS」、「ニンテンドーDS」などのゲーム専用機を中心に事業を展開しています。また、「スーパーマリオ」、「ゼルダの伝説」、「ポケットモンスター」などの人気ゲームソフトを数多く生み出しており、ゲームファンから高い支持を得ています。さらに、トランプ・かるた等の伝統的な娯楽製品も手がけています。

このように、任天堂は幅広いエンターテインメント製品を提供し、ゲームを中心としたホームエンターテインメント市場をリードする企業として知られています。

経営方針

任天堂株式会社は、「娯楽を通じて人々を笑顔にする会社」を経営の基本方針に掲げ、独創的な娯楽体験の提供を目指しています。

同社の中長期的な経営戦略の柱は、「任天堂IPに触れる人口の拡大」です。ゲーム専用機ビジネスを経営の中核に置きつつ、スマートデバイスやコンテンツ、テーマパークなど、ゲーム以外の分野でも任天堂IPとの接点を広げることで、より多くのお客様にゲーム体験への興味を持っていただくことを目指しています。

また、ニンテンドーアカウントを通じて、ハード・ソフト一体型の遊びを中心としたさまざまな娯楽体験がプラットフォームの世代を超えてつながる仕組みを構築し、お客様一人ひとりとの長期的な関係性の構築にも取り組んでいます。

同社は、「独創」の精神を大切にしながら、時代に合わせて自らを柔軟に変化させ、ユニークな娯楽を提案することで、持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。激しい競争環境の中、任天堂ならではの遊び心あふれる製品やサービスを通じて、世界中の人々を笑顔にし続けることが、同社の重点課題となっています。