- 日本企業
- ヤマハ
ヤマハJP:7951
沿革
年 |
沿革 |
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1887年 |
山葉寅楠が浜松尋常小学校でオルガンを修理、 |
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同年にオルガン製作に成功 |
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1889年 |
当社の前身である合資会社山葉風琴製造所を設立 |
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1897年 |
日本楽器製造株式会社を資本金10万円にて設立 |
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1900年 |
ピアノの製造を開始 |
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1949年 |
東京証券取引所に株式を上場 |
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1954年 |
オルガンの教室を開講（ヤマハ音楽教室の前身） |
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〃 |
オーディオの製造を開始（HiFiプレーヤー） |
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〃 |
オートバイの製造を開始 |
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1955年 |
オートバイ部門をヤマハ発動機株式会社として分離 |
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1958年 |
メキシコに最初の海外法人 Yamaha de Mexico, S.A. de C.V.を設立 |
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1959年 |
電子オルガン（エレクトーン）の製造を開始 |
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〃 |
スポーツ用品の製造を開始 |
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1960年 |
米国に最初の販売子会社 Yamaha International Corporation |
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(現 Yamaha Corporation of America)を設立 |
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1962年 |
リゾート事業を開始 |
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1964年 |
リビング用品の製造を開始（FRP製バスタブ） ※2010年 リビング事業子会社の株式を譲渡 |
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1965年 |
管楽器の製造を開始 |
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年 |
沿革 |
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1966年 |
財団法人ヤマハ音楽振興会発足（2011年、一般財団法人に移行） |
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〃 |
西ドイツ（当時）に販売子会社 Yamaha Europa GmbHを設立 |
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1968年 |
日本初の株式時価発行を実施 |
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1971年 |
半導体の生産を開始 ※2015年 ファブレス化 |
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1974年 |
インドネシアにピアノ製造子会社 PT.Yamaha Indonesiaを設立 |
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1980年 |
ヤマハピアノテクニカルアカデミーを設立 |
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1987年 |
創業100周年を機に、社名を日本楽器製造株式会社からヤマハ株式会社に変更 |
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〃 |
ヤマハ英語教室を開始 |
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1989年 |
中国に電子楽器製造・販売子会社 天津雅馬哈電子楽器有限公司を設立 |
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2002年 |
中国に投資管理会社 雅馬哈楽器音響（中国）投資有限公司を設立 |
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〃 |
ドイツに欧州統括会社 Yamaha Music Holding Europe GmbH |
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(現 Yamaha Music Europe GmbH) を設立 |
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2005年 |
ドイツの音楽制作用コンピューターソフトウェア開発・販売会社 |
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Steinberg Media Technologies GmbHを買収 |
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2007年 |
音楽ソフト事業統括会社 株式会社ヤマハミュージックエンタテインメント |
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ホールディングスを設立 |
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2008年 |
オーストリアのピアノメーカー L.Bösendorfer Klavierfabrik GmbHを買収 |
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〃 |
フランスの業務用スピーカー製造・販売会社 NEXO S.A.を買収 |
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2010年 |
ヤマハ銀座ビルをリニューアルオープン |
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〃 |
ピアノ国内生産拠点を掛川工場へ統合 |
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2012年 |
管楽器国内生産拠点を豊岡工場へ統合 |
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2013年 |
国内の楽器・音響機器卸販売および教室事業を行う株式会社ヤマハミュージックジャパンを設立 |
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2014年 |
米国の楽器・音響機器メーカー Line 6,Inc.（現 Yamaha Guitar Group,Inc.）を買収 |
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〃 |
米国の通信・音響機器メーカー Revolabs,Inc.（現 Yamaha Unified Communications,Inc.）を 買収 |
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〃 |
国内における楽器・音響機器の生産事業を製造子会社に承継 |
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2018年 |
研究開発拠点 イノベーションセンターを開設 |
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2021年 |
ヤマハ銀座店を「ブランドショップ」としてリニューアルオープン |
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2023年 |
米国のギター及び関連商材の企画開発・製造・販売会社Cordoba Music Group, LLCを買収 |
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事業内容
ヤマハは、楽器事業、音響機器事業、およびその他の事業を含む3つの主要なセグメントで構成されています。同社は、音と音楽を中心にした事業を通じて、感性と技術を融合し、独自の価値を提供しています。
楽器事業では、アコースティックピアノ、電子楽器、ハイブリッドピアノなどの鍵盤楽器をはじめ、管楽器、弦楽器、打楽器、教育楽器など幅広い製品ラインアップを展開しています。これらの製品は、初心者からプロフェッショナルまで幅広いユーザーに評価されており、音楽教室や英語教室の運営、音楽・映像ソフトの制作・販売も手がけています。
音響機器事業では、業務用音響機器、音楽制作機器・ソフトウェア、ホームオーディオ機器、音声コミュニケーション機器、ネットワーク機器、防音室など、デジタルとアコースティックの技術を活かした多彩なソリューションを提供しています。これらの製品は、世界中の著名なホールや劇場、コンサート会場、商業空間などに導入されています。
その他の事業としては、電子デバイス、自動車用内装部品、FA（Factory Automation）機器の部品・装置事業、ゴルフ用品事業、リゾート事業などを展開しています。これらの事業では、楽器の製造・販売を通じて蓄積した技術・ノウハウを生かし、お客様に満足いただける製品とサービスを提供しています。
経営方針
ヤマハは、中期経営計画「Make Waves 2.0」を推進しており、ポストコロナの新たな社会で持続的な成長力を高めることを基本方針としています。この計画では、デジタル化、多様化、サステナビリティへの意識の高まりといった環境変化に対応し、企業価値の向上を目指しています。
同社は、事業基盤の強化、サステナビリティを価値の源泉とする取り組み、そして従業員の活力最大化を3つの重点方針として掲げています。具体的には、デジタルマーケティングとリアル拠点の活動の統合、メーカー直販の仕組みの拡大、アコースティック技術とデジタル技術の融合、AIとネットワークの活用などを通じて、新たな体験を創造し、ブランド価値の向上を図ります。
また、2050年カーボンニュートラルの実現、持続可能な木材の利用、地球環境の保全、新興国における器楽教育普及などを通じて、社会価値の創造にも注力しています。従業員一人ひとりの個性を活かす経営を行い、多様な人材の知恵や発想から挑戦や共創が生まれる組織風土を醸成することで、仲間の活力を最大化します。
財務目標としては、売上成長20％、事業利益率14％、ROEおよびROICは10％以上を目指しています。これらの目標達成に向けて、成長投資と株主還元にバランス良く配分し、資本効率の向上を目的とした機動的な株主還元も適宜実施する方針です。
ヤマハは、これらの戦略を通じて、音・音楽を原点にした独自の価値提供を強化し、新たな社会での持続的な成長を目指しています。