HPCシステムズJP:6597

時価総額
¥94億
PER
25.5倍
科学技術計算用コンピュータ(HPC)事業と産業用コンピュータ(CTO)事業を展開し、計算科学、マテリアルズ・インフォマティクス、システムインテグレーションサービス、研究支援などを提供。

沿革

2006年3月

有限会社ハンズオンを東京都板橋区に設立

2006年7月

有限会社ハンズオンを株式会社へ組織変更

商号をHPCシステムズ株式会社に変更し、東京都江東区に移転

2006年9月

株式会社エッチ・アイ・ティー及びプロサイド株式会社から、分社型吸収分割により組織再編を行いHPC事業及びCTO事業を開始

2009年11月

西日本営業所を京都市下京区七条通に開設

2011年7月

西日本営業所を京都市下京区烏丸通に移転

2011年10月

本社を東京都港区に移転

2016年7月

台湾支店を新北市に開設

2017年6月

ヤフー株式会社へ納品したディープラーニング活用に特化した省エネ性能の高いスーパーコンピュータ(以下、スパコン)「kukai(クウカイ)」が、スパコンの省エネ性能ランキング「GREEN500」において世界第2位を獲得

2019年9月

東京証券取引所マザーズに株式を上場

2020年3月

名古屋営業所を名古屋市中区に開設

2020年5月

現地法人 Intelligent Integration Company Limited をベトナム ハノイ市に設立
(2020年7月より事業開始)(現、非連結子会社)

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しによりマザーズからグロース市場に移行

事業内容

HPCシステムズは、科学技術計算用コンピュータ事業(HPC事業)と産業用コンピュータ事業(CTO事業)の2つの主要な事業セグメントを展開しています。

HPC事業では、科学技術計算に特化した高性能コンピュータを用いたソリューションを提供しています。この分野では、計算科学を活用して理論化学やライフサイエンス、マテリアルサイエンスなどの問題解決に取り組んでおり、特にマテリアルズ・インフォマティクスのアプリケーション開発に力を入れています。HPCシステムズは、システムインテグレーション、システム販売、ソフトウェア開発、受託計算、研究開発支援、導入後のサポートなど、ワンストップでのサービス提供を行っています。また、クラウドサービスを通じてHPCの計算能力を提供することで、顧客の多様なニーズに応えています。

一方、CTO事業では、顧客の注文仕様に応じた産業用コンピュータの開発、製造、販売を行っています。これらの産業用コンピュータは、製造装置や工作機械、計測装置、検査装置、インフラシステムの監視制御、医療機器、デジタルサイネージなど、幅広い産業分野で活用されています。HPCシステムズは、顧客企業の特定の要件に応えるため、高い処理性能、耐環境性、信頼性などを備えた産業用コンピュータを提供しており、長期安定供給やカスタム要素の強い製品の提供を可能にしています。

これらの事業を通じて、HPCシステムズは科学技術計算の分野での研究開発を支援し、産業用コンピュータの分野で顧客企業の製品開発や生産活動をサポートしています。

経営方針

HPCシステムズは、科学技術計算用コンピュータ事業(HPC事業)と産業用コンピュータ事業(CTO事業)を2つの主軸として展開しており、これらの事業を通じてさらなる成長を目指しています。同社は、「人とコンピューティングの力で世界平和に貢献する」という経営理念のもと、科学技術の発展を支え、産業界における研究者や開発者の課題解決に貢献しています。特に、研究者や開発者と密接に協力し、彼らのニーズに応えるための最適化されたソリューションを提供することをミッションとして掲げています。

成長戦略の一環として、HPCシステムズは「S³ as a Service」をキーワードに掲げています。これは、System as a Service、Science as a Service、Science as a Cloudの3つの強力なソリューションを組み合わせ、顧客に対して3乗の効果を発揮する独自のサービス戦略です。同社は、これらのソリューションを通じて、顧客が直面する課題を解決し、その実現したいことをサポートすることを目指しています。

また、新型コロナウイルス感染症の影響にも注視しつつ、事業拡大と企業価値の向上を目指しています。売上高成長率と営業利益成長率を重要な経営指標と位置付け、中長期的な成長を基本方針としています。さらに、最新のICT分野での成長に対応し、AIやエッジコンピューティングなどの最先端技術を取り入れたサービス開発にも力を入れています。

HPCシステムズは、優秀な人材の確保と育成、内部管理体制やコーポレート・ガバナンスの充実、そして同社及び提供するサービスの認知度向上にも取り組んでいます。これらの戦略を通じて、同社は持続可能な成長を目指し、科学技術計算の分野と産業用コンピュータの分野でのリーダーシップを強化していく方針です。