日本企業
NTN

NTNJP:6472

時価総額

¥1652.8億

PER

8.1倍

軸受、等速ジョイント、精密機器商品の製造販売を行い、日本、米州、欧州、アジア他を事業セグメントとする。

損益計算書バランスシートキャッシュフローその他

生データの名寄せ版

沿革

1918年３月	三重県桑名郡桑名町の西園鉄工所でボールベアリングの研究製作を開始
1923年５月	巴商会と西園鉄工所が提携し、ＮＴＮの商標で国産軸受の製造販売を開始
1927年３月	合資会社エヌチーエヌ製作所を設立
1934年３月	合資会社エヌチーエヌ製作所を株式会社に組織変更
1937年１月	東洋ベアリング製造株式会社に商号変更
1938年５月 1939年９月	兵庫県武庫郡（現宝塚市）に昭和ベアリング製造株式会社を設立（旧宝塚製作所）昭和ベアリング製造株式会社を合併
1939年10月	三重県桑名市に桑名工場を新設（現桑名製作所）
1949年５月	大阪証券取引所市場第一部及び東京証券取引所市場第一部上場
1960年３月	静岡県磐田市に株式会社東洋ベアリング磐田製作所を設立（現磐田製作所）
1960年５月	西林精工株式会社を傘下に入れる（1992年10月、株式会社ＮＴＮ平野製作所に商号変更）
1961年４月	金剛ベアリング株式会社を傘下に入れる（現金剛製作所）
1962年１月	ドイツ、ErkrathにNTN Wälzlager(Europa) G.m.b.H.を設立
1963年１月	アメリカ、New YorkにNTN BEARING CORP.OF AMERICAを設立
1963年11月	東洋ベアリング販売株式会社に国内販売の営業権を譲渡
1968年９月	カナダ、MississaugaにNTN BEARING CORP.OF CANADA LTD.を設立
1971年１月	アメリカ、Schiller ParkにAMERICAN NTN BEARING MFG.CORP.を設立
1971年12月	岡山県備前市に株式会社東洋ベアリング岡山製作所を設立（現岡山製作所）ドイツ、MettmannにNTN Kugellagerfabrik(Deutschland) G.m.b.H.を設立
1972年11月	エヌ・テー・エヌ東洋ベアリング株式会社に商号変更
1973年３月	カナダ、MississaugaにNTN BEARING-CAE LTD.を設立（1981年12月、NTN BEARING CORP.OF CANADA LTD.に合併）
1975年３月	アメリカ、ElginにNTN ELGIN CORP.を設立（1985年３月、AMERICAN NTN BEARING MFG.CORP.に合併）
1976年４月	エヌ・テー・エヌ販売株式会社を設立（1989年10月、ＮＴＮ販売株式会社に商号変更）
1980年12月	東洋ベアリング販売株式会社から大口需要家向け営業の譲受
1983年３月	株式会社東洋ベアリング磐田製作所及び株式会社東洋ベアリング岡山製作所を合併
1984年７月	長野県箕輪町に株式会社東洋ベアリング長野製作所を設立（現長野製作所）
1985年12月	アメリカ、MacombにNTN-BOWER CORP.を設立
1989年４月	アメリカ、ColumbusにNTN DRIVESHAFT,INC.を設立
1989年10月	ＮＴＮ株式会社（登記上、エヌティエヌ株式会社）に商号変更株式会社東洋ベアリング長野製作所を合併
1990年10月	アメリカ、Mount ProspectにNTN USA CORP.を設立
1996年９月	アメリカ、LititzにNTN-BCA CORP.を設立
1998年５月	タイ、PluakdaengにNTN MANUFACTURING(THAILAND)CO.,LTD.を設立
1998年７月	フランス、AllonnesにNTN TRANSMISSIONS EUROPEを設立
2000年９月	ＮＴＮ販売株式会社を吸収合併
2001年４月	株式会社ＮＴＮ平野製作所を吸収合併
2002年８月	中華人民共和国、上海市に上海恩梯恩精密機電有限公司を設立中華人民共和国、平湖市に恩梯恩日本電産(浙江)有限公司を設立
2002年９月	中華人民共和国、廣州市に廣州恩梯恩裕隆傳動系統有限公司を設立
2004年４月 2004年８月	三重県桑名市に株式会社ＮＴＮ三重製作所を開設（関連会社を子会社化し、商号変更）中華人民共和国、常州市に常州恩梯恩精密軸承有限公司を設立
2005年７月	中華人民共和国、上海市に恩梯恩（中国）投資有限公司を設立

2005年９月	インド、RewariにNTN Manufacturing India Private Limitedを設立
2005年11月	タイ、PluakdaengにNTN-NIDEC(THAILAND)CO.,LTD.を設立
2005年12月	長野県箕輪町に株式会社ＮＴＮ上伊那製作所を設立
2006年４月	ドイツ、IFA-Antriebstechnik G.m.b.H.へ資本参加
2006年７月	静岡県袋井市に株式会社ＮＴＮ袋井製作所を設立フランス、S.N.R. ROULEMENTS（現NTN Europe S.A.)へ資本参加
2007年２月	中華人民共和国、常州市に恩梯恩阿愛必（常州）有限公司を設立
2008年４月	石川県宝達志水町に株式会社ＮＴＮ宝達志水製作所を設立
2010年７月 2010年12月 2011年１月 2011年９月 2013年４月 2014年１月 2015年７月 2015年12月 2018年４月 2018年10月	フランス、S.N.R. ROULEMENTSを連結子会社化フランス、S.N.R. ROULEMENTSの社名をNTN-SNR ROULEMENTS S.A.に変更石川県志賀町に株式会社ＮＴＮ能登製作所を設立中華人民共和国、洛陽市に恩梯恩ＬＹＣ(洛陽)精密軸承有限公司を設立中華人民共和国、南京市に南京恩梯恩精密機電有限公司を設立メキシコ、AguascalientesにNTN MANUFACTURING DE MEXICO,S.A.DE C.V.を設立中華人民共和国、襄陽市に襄陽恩梯恩裕隆傳動系統有限公司を設立アメリカ、AndersonにNTN DRIVESHAFT ANDERSON,INC.を設立ＮＴＮ特殊合金株式会社と日本科学冶金株式会社が合併し、ＮＴＮアドバンストマテリアルズ株式会社に商号変更株式会社ＮＴＮベアリングサービスを株式会社ＮＴＮセールスジャパンに商号変更連結子会社の株式会社ＮＴＮ金剛製作所、株式会社ＮＴＮ三雲製作所及びＮＴＮ精密樹脂株式会社の3社を吸収合併し、産業機械事業本部金剛製作所、自動車事業本部三雲製作所、複合材料商品事業部精密樹脂製作所を新設羽咋丸善株式会社（現平鍛造株式会社）へ資本参加
2019年６月	指名委員会等設置会社へ移行
2021年６月	平鍛造株式会社を連結子会社化
2021年７月	フランス、AnnecyにNTN Europe Holdings SASを設立
2022年４月	東京証券取引所プライム市場へ移行
2023年３月	フランス、NTN-SNR ROULEMENTS S.A.の社名をNTN Europe S.A.に変更

事業内容

NTN株式会社（以下、同社）とそのグループ企業は、75の子会社と13の関連会社を有し、補修市場、産業機械市場、自動車市場向けの軸受、等速ジョイント、精密機器商品等の製造販売を主な事業としています。同社の事業活動は、国内では本社が、海外では地区別に設置された総支配人室が統括しており、各地域の現地法人が独自の事業戦略を立案し展開しています。

同社グループの事業セグメントは、「日本」、「米州」、「欧州」、「アジア他」の4つに分けられており、それぞれのセグメントで位置づけが異なります。国内製造は主に同社が担当し、一部を国内製造関係会社に委託。また、部品加工の一部も国内部品加工関係会社に委託しています。国内販売は主に同社が直接行い、一部は国内販売関係会社を通じて行われています。海外製造は、海外製造関係会社が同社から供給される半製品を用いて行い、海外販売は同社、同社及び海外製造関係会社から製品を購入した海外販売関係会社、並びに海外製造関係会社が担当しています。

2022年9月には、NBCA Asset Finance LLC.を新規に設立し、連結子会社としています。また、2023年3月にはNTN-SNR ROULEMENTSがNTN Europe S.A.に社名を変更しました。これらの動きは、同社グループがグローバルな事業展開を強化し、各地域での事業活動をより一層推進していく意志を示しています。

経営方針

NTN株式会社（以下、同社）は、軸受、等速ジョイント、精密機器商品の製造販売を主軸に事業を展開しています。同社は、企業理念の実践を通じて、「なめらかな社会」の実現を目指し、ステークホルダーから信頼される企業として、人権の尊重とコンプライアンスを重視しています。また、新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献することを企業理念として掲げています。

同社は、中期経営計画「DRIVE NTN100」Phase 2を2021年4月から開始し、事業構造の変革を加速する方針のもと、財務体質の強化を目指しています。この計画では、デジタル技術と同社が培った経営資源を融合させ、基幹システムの刷新やスマートファクトリ化の推進、顧客製品の状態監視や故障の事前予知等の新たなビジネスの創出・拡大に取り組んでいます。また、財務体質の強化を目指し、比例費低減や固定費抑制等による損益分岐点売上高の引き下げ、投資効率の追求、遊休資産や有価証券の売却、事業統廃合等によるキャッシュ・フローの最大化に取り組んでいます。

同社は、自動車事業の利益率向上や事業ポートフォリオの改善、補修市場向け供給強化、産業機械事業における収益基盤の強化と新領域の早期確立、風力発電機向け軸受の受注拡大など、各事業領域での取り組みを進めています。これらの戦略は、将来の成長に向けた研究開発活動の加速とともに、「カーボンニュートラル」と「安心安全、快適性の追求」に繋がる分野への投資拡大を目指しています。

このように、同社は、事業構造の変革と財務体質の強化を軸に、持続可能な成長を目指しています。同社の取り組みは、社会からの信頼獲得と事業活動を通じた地球環境への貢献にも焦点を当てており、グローバルな事業展開を強化し、各地域での事業活動を推進しています。