日本企業
日本スキー場開発

日本スキー場開発JP:6040

時価総額

¥166.6億

PER

14.7倍

スキー場運営を中心に、リフト券販売、飲食提供、用品レンタル、土産物販売、高山植物観賞、マウンテンバイク・登山用具レンタル、キャンプ場運営など多岐にわたるサービスを展開。

損益計算書バランスシートキャッシュフローその他

生データの名寄せ版

沿革

2005年12月	スキー場の運営を事業目的として日本駐車場開発㈱が東京都千代田区丸の内に当社を資本金10,000千円で設立する。
2006年９月	サンアルピナ鹿島槍スキー場（現HAKUBA VALLEY鹿島槍スキー場ファミリーパーク）の事業を取得し、スキー場運営を開始する。
2007年７月	本社を東京都千代田区丸の内に移転する。
2009年11月	竜王観光㈱（現㈱北志賀竜王）を連結子会社とし、竜王スキーパークの事業を取得する。
2010年８月	㈱鹿島槍を資本金3,000千円で設立し、連結子会社とする。
2010年10月	川場リゾート㈱を連結子会社とし、川場スキー場の事業を取得する。
2012年11月	白馬観光開発㈱、㈱岩岳リゾート、栂池ゴンドラリフト㈱、信越索道メンテナンス㈱を連結子会社とし、白馬八方尾根スキー場（現HAKUBA VALLEY白馬八方尾根スキー場）、白馬岩岳スノーフィールド（現HAKUBA VALLEY白馬岩岳スノーフィールド）、栂池高原スキー場（現HAKUBA VALLEYつがいけマウンテンリゾート）の事業を取得する。
2013年４月	レンタルスキー・レンタルスノーボードショップを経営する㈱スパイシーの全株式を取得し、(株）スパイシーを連結子会社とする。
2014年２月	長野県大町市、同県北安曇郡白馬村、同県同郡小谷村の11スキー場（当社グループが運営するHAKUBA VALLEY白馬八方尾根スキー場、HAKUBA VALLEY白馬岩岳スノーフィールド、HAKUBA VALLEYつがいけマウンテンリゾート、HAKUBA VALLEY鹿島槍スキー場ファミリーパークを含む。）の総称である、国際山岳高原エリア「HAKUBA　VALLEY」の公式ロゴデザインが決定される。
2014年６月	本社を東京都千代田区大手町に移転する。
2014年10月	めいほう高原開発㈱を連結子会社とし、めいほうスキー場の事業を取得する。
2015年４月 2015年11月	東京証券取引所マザーズに株式を上場する。㈱ハーレスキーリゾートを連結子会社とし、菅平高原スノーリゾートの事業を取得する。
2016年３月	本社を東京都渋谷区神宮前に移転する。
2016年６月 2017年８月 2017年10月	旅行の企画販売を行う新規事業、NSDトラベルを設立し、営業を開始する。㈱Geekoutを連結子会社とし、海外・国内の募集型企画旅行の催行・販売、海外旅行・国内旅行の手配及び他社の募集型企画旅行の代理販売を行う事業を取得する。本社を長野県北安曇郡白馬村に移転する。
2020年６月	信越索道メンテナンス㈱の全株式を売却し、連結範囲から除外する。
2021年６月 2022年４月	㈱Geekoutの清算手続に伴い、連結範囲から除外する。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、上場市場をグロース市場へと移行をする。

事業内容

日本スキー場開発は、スキー場運営を主軸に据えた事業を展開しています。同社グループは、日本スキー場開発を含む連結子会社9社で構成され、スキー場の再生や運営に力を入れています。特に、大都市圏からのアクセスが良いスキー場や、過去にオリンピック会場となったような大規模なゲレンデを有するスキー場の取得に注力。地元関係者や従業員と協力し、スキー場の活性化を目指しています。

同社グループは、ウィンターシーズンにはスキーやスノーボードなどの雪上スポーツを楽しむためのサービスを提供。リフト券の販売、飲食の提供、用品のレンタル、土産物の販売などを行っています。また、グリーンシーズンには、高山植物の観賞や山頂からの景色を楽しむためのサービスを提供しており、リフト券の販売、飲食の提供、マウンテンバイクや登山用具のレンタル、キャンプ場やアクティビティ施設の運営などを行っています。

具体的なスキー場としては、HAKUBA VALLEY白馬八方尾根スキー場、HAKUBA VALLEY白馬岩岳スノーフィールド、HAKUBA VALLEYつがいけマウンテンリゾート、めいほうスキー場、川場スキー場、竜王スキーパーク、菅平高原スノーリゾートなどがあります。これらのスキー場は、長野県や岐阜県、群馬県などに位置しており、それぞれの地域特性を活かした運営を行っています。

日本スキー場開発グループは、スキー場の運営を通じて「自然、お客様、そして地域社会の全てがハッピーに」なることを目指し、地域活性化にも貢献しています。スキー場の持続的な成長と再生を目指し、安全な運営と良質なサービスの提供に努めています。

経営方針

日本スキー場開発は、スキー場運営を中心に、自然との調和、顧客満足度の向上、地域社会の活性化を目指す成長戦略を推進しています。同社グループは、スキー場の再生と運営に力を入れ、特にアクセスが良い場所や歴史あるゲレンデの取得に注力しています。これにより、地元との協力を深め、スキー場の価値向上と地域活性化に貢献しています。

経営方針では、「自然、お客様、そして地域社会の全てがハッピーに」を理念に掲げ、ウィンタースポーツの魅力を広めることをミッションとしています。高い収益性を目指し、成長性、収益性、健全性、効率性のバランスを重視した経営を推進しています。具体的には、キャッシュフロー重視の経営と売上高営業利益率20％以上を目標に掲げています。

中長期的な経営戦略として、スキー場を地域活性化の中心と位置づけ、ソフト面及びハード面の改善に取り組んでいます。また、厳しい経営環境の中、新型コロナウイルス感染症の流行による新しい生活様式の変化をビジネスチャンスと捉え、グループ一丸となって事業遂行に努めています。

優先的に対処すべき課題として、顧客満足度の維持・向上、安全対策、天候に対する対策、グリーンシーズンの事業展開、グループ経営の強化、スキー場の取得と改善を挙げています。これらの取り組みを通じて、日本スキー場開発は、スキー場の持続的な成長と再生、地域社会への貢献を目指しています。