横浜ゴム (5101) 株価

時価総額
¥1.06兆
PER
11.1倍
タイヤ製造の大手。乗用車用からトラック・バス用、農業機械用、産業車両用などの各種タイヤを展開。16年にインドのAlliance Tire Company買収により農業用・林業用タイヤ事業を強化。日本、アジア、北米、欧州で製造・販売を展開。

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事業内容

横浜ゴムは、タイヤとゴム製品を主力とする総合ゴム企業です。同社は乗用車から建設機械、航空機まで幅広い分野向けのタイヤを製造しており、特にコンベヤベルトや防舷材などの工業用ゴム製品でも強い競争力を持っています。世界各地に製造拠点を展開し、グローバルな事業を展開している点が特徴です。

同社の収益は主にタイヤ事業が牽引しており、自動車メーカーや建設機械メーカーへの直接供給のほか、アフターマーケット向けの販売も重要な収益源となっています。国内では販売会社のヨコハマタイヤジャパンが中心となり、海外では米国のヨコハマタイヤコーポレーションなど各地域の販売会社が事業を担っています。製造拠点はアジア、米国、欧州に分散しており、地産地消の体制を構築しています。

事業は大きく3つのセグメントに分かれています。タイヤ事業では乗用車用から農業機械用まで各種タイヤを製造し、近年はインドのアライアンスタイヤ社を買収して農業機械用タイヤを強化しました。MB事業(工業用品等事業)では、コンベヤベルトや各種ホース、船舶用防舷材、航空機部品など多様な工業用ゴム製品を手がけています。その他事業では、プロギア社によるゴルフ用品事業も展開しています。

経営方針

横浜ゴムは2026年度までの中期経営計画「YX2026」において、売上収益1兆3000億円、事業利益1880億円(利益率14.5%)の達成を目指しています。同社は既存事業の強みの「深化」と新しい価値の「探索」を推し進め、「うなぎ昇り」の成長を果たすことを目標に掲げています。自己資本比率は50%を目安とし、株主利益率(ROE)は10%超を維持する財務体質の強化も重要な経営指標として設定されています。

重点投資分野では、タイヤ消費財事業における高付加価値品比率の最大化を積極的に推進しています。新興タイヤメーカーとの価格競争に対抗するため、建設着工から11カ月でタイヤ生産を開始する「1年工場」の実現により、低コスト・高効率な生産体制を構築しています。また、プレミアムカーへの新車装着推進やモータースポーツ参戦によるブランド価値向上、各地域の市場特性に応じた商品戦略を通じて差別化を図っています。

新市場開拓では、2025年2月に実施したグッドイヤー社のOTR事業買収が注目されます。同社は建設・鉱山用車両向けタイヤ市場での販路拡大と生産能力増強を目的としており、グッドイヤーの技術力と自社が強みを持つ農業機械用タイヤの技術を融合させることで、OHT事業全体での成長加速を狙っています。年6%の市場成長が期待されるOHT市場で、マルチブランド戦略やタイヤメンテナンスサービス「Interfit」の展開地域拡充も進めています。

技術革新への取り組みでは、「よいものを、安く、スピーディーに」をモットーに全社基盤を強化しています。AI・シミュレーション技術の活用によるタイヤ開発のスピードアップを図り、早期量産立上げによる投資回収の最大化を目指しています。環境面では、2030年に温室効果ガス排出量40%削減、再生可能・リサイクル原料使用比率40%達成という目標を設定し、企業収益との両立を図りながらサステナビリティ経営を推進しています。

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