日本企業
ユークス

ユークスJP:4334

時価総額

¥47億

PER

家庭用・業務用ゲーム機、モバイル向けコンテンツ開発、パチンコ・パチスロ画像開発、コンサート・イベント企画運営。

沿革

1993年２月	コンピュータソフトウェアの企画、開発、製造および販売を目的として、大阪府堺市に資本金3,000千円でユークス有限会社を設立。
1996年６月	資本金10,000千円で株式会社ユークスに組織変更。横浜市神奈川区に横浜開発室を設置。
1998年２月	株式額面変更のため、株式会社ユークス（形式上の存続会社。旧社名：株式会社オリエンタルドラッグ、本店所在地：大阪府東大阪市。）と合併。（合併後、被合併会社の営業活動を全面的に継承。事業年度の期数は実質上の存続会社の期数を継承し、1998年２月１日から始まる事業年度を第７期とする。）
1999年11月	ネットワーク業務部門を分離し、資本金10,000千円で株式会社ファインを設立。
2000年１月	THQ Inc.とゲームソフト開発および販売に関する包括契約を締結。（2012年12月、米国における連邦破産法第11条を申請したことにより解消） THQ Inc.が当社に出資（出資比率15％）。（2013年２月に自己株式として取得）
2001年12月	大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に株式を上場。
2005年11月	新日本プロレスリング株式会社の株式51.5％を取得して子会社化。（2012年１月にて全株式譲渡。）
2005年11月	米国カリフォルニア州に現地法人YUKE'S Company of Americaを設立。（2006年12月に米国イリノイ州に移転。2010年７月にて清算結了。）
2008年３月	株式会社ＧＡＯを、株式会社トライファーストに社名変更し、本店住所を堺市堺区から東京都港区へ移転し企業活動を開始。（2010年１月にて清算結了。）
2009年９月	米国カリフォルニア州に現地法人YUKE'S LA Inc.を設立。（2023年１月にて清算結了。）
2013年２月	2K Sports,Inc.（本社：米国ニューヨーク州）と開発契約書を締結。
2013年７月	東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場。
2016年11月	ユークスミュージック株式会社を資本金10,000千円で設立。
2022年４月	東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に移行。

事業内容

ユークス株式会社とその子会社2社、株式会社ファインおよびユークスミュージック株式会社は、多岐にわたる事業セグメントを展開しています。主に、家庭用ゲーム機、業務用ゲーム機、モバイル向けのコンテンツ開発・制作・販売を手掛けており、これらの分野での豊富な経験と実績を持っています。また、パチンコ・パチスロの画像開発にも力を入れており、ゲーム業界だけでなく、アミューズメント業界においてもその技術力を発揮しています。

さらに、ユークスはコンサートやイベントの企画・制作・運営も行っており、エンターテインメント業界における多角的な事業展開を実現しています。これらの事業を通じて、ユークスは多様な顧客ニーズに応え、幅広いエンターテインメントの提供を目指しています。

ユークスの事業は、ゲーム開発からイベント運営に至るまで、エンターテインメントの多面性を反映したものであり、その事業内容はエンターテインメント業界におけるユークスの多様な役割と貢献を示しています。

経営方針

ユークス株式会社は、家庭用ゲーム機、業務用ゲーム機、モバイル向けコンテンツの開発・制作・販売、パチンコ・パチスロの画像開発、さらにはコンサートやイベントの企画・制作・運営に至るまで、幅広いエンターテインメント事業を展開しています。同社は、唯一無二の価値を創造し、世界中を笑顔にすることを目標に掲げており、この目標を実現するために、既存技術の向上と新技術の研究開発に重点を置いています。また、海外市場における販売や開発の強化を図り、世界中の多様な顧客ニーズに応える商品の提供を目指しています。

中期経営計画において、ユークスは高収益体質の実現を目指し、経常利益の増加とROE（株主資本利益率）の向上に注力しています。具体的な戦略として、パブリッシング事業では新規コンテンツホルダーの開拓と既存コンテンツホルダーとの関係強化、ゲーム・遊技機の受託開発事業では新規クライアントの開拓と既存クライアントとの関係強化、そしてXR事業では「ALiS ZERO」を核としたサービスの顧客獲得と研究開発の強化に取り組んでいます。

これらの戦略を通じて、ユークスはエンターテインメント業界における多角的な事業展開をさらに推進し、多様な顧客ニーズに応えることで、幅広いエンターテインメントの提供を目指しています。同社は、従業員の安全を最優先に考え、テレワークの推奨など柔軟な働き方にも対応しており、社会の信頼を築きながら、持続可能な成長を目指しています。