あさひ (3333) 株価

あさひは自転車の総合小売企業として、全国で539店舗の直営店と18店舗のフランチャイズ店を運営しています。同社は一般用自転車からスポーツサイクル、電動アシスト自転車まで幅広い自転車の販売に加え、パーツ・アクセサリーの取り扱いや整備・修理サービスを提供しています。店舗展開に加えて、公式オンラインストアやYahoo!店、楽天市場店でのインターネット通販も手がけています。

同社の主力顧客は一般消費者で、直営店とオンライン販売を通じて自転車関連商品を提供することで収益を得ています。収益構造は自転車本体とパーツ・アクセサリーの販売が中心となっており、これらに加えて整備・修理サービス収入、フランチャイズ店からのロイヤリティ収入も含まれています。

商品ラインナップは自転車本体、パーツ・アクセサリー、サービス、ロイヤリティの4つに分類されます。自転車は一般用から子供用、スポーツサイクル、電動アシスト自転車まで多岐にわたり、自社ブランド商品と他社ブランド商品の両方を扱っています。同社は中国や台湾のメーカーでの自社ブランド商品の企画開発に加え、国内販売店への商品卸事業も展開しており、自転車事業の単一セグメントで事業を運営しています。

あさひは新中期経営計画「VISION2028」において、2029年2月期に売上高968億円、営業利益85億円、ROE10%以上の実現を目指しています。同社は「持続可能な社会の実現」と「当社の持続的な成長」の両立を基本方針とし、「既存事業の深耕」「周辺事業領域の探索と挑戦」「多様な人材が活躍できる人材マネジメント」の3つの柱で新成長への挑戦に取り組みます。主要KPIとして、あさひ会員数850万人以上、取扱い店舗数1,700店舗以上、自転車販売台数シェア29%以上を掲げています。

同社の差別化戦略の中核は、これまでに構築してきたSPAバリューチェーンと全国の店舗・物流ネットワークを活用したOMO基盤の深化です。ECと店舗を融合させた「ネットで注文、店舗で受取り」サービスの強化により、顧客体験の向上と価格競争力の強化を図っています。また、修理・メンテナンス機能の充実や専門人材の育成を通じて、他社との差別化を推進しており、あさひ自転車マイスター数を930人以上まで拡大する計画です。

新市場開拓では、国内保有自転車6,000万台へのアプローチ強化を重点戦略として位置づけています。従来の新車販売中心のビジネスモデルから脱却し、リユース事業や修理・メンテナンス事業といった周辺事業領域への拡大を進めています。特に、物価高による買い替えサイクル長期化を受けて、修理・メンテナンスを行いながら長く利用する消費者ニーズに対応するため、西日本サポートセンターの増設により整備・クリーニング作業の効率化を図っています。

技術革新への取り組みでは、IT基盤の強化を経営基盤の柱の一つに掲げています。同社は攻めのIT投資を通じてCRM機能を強化し、「サイクルベースあさひ公式アプリ」を活用した顧客との関係性深化を進めています。各サービスを相互に連携させたプラットフォーム化を推進することで、新車販売だけに依存しない循環型ビジネスモデルの構築を目指しており、資源の有効活用と循環型経済への貢献も重視しています。