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TOKAIホールディングスJP:3167

時価総額
¥1489億
PER
13.9倍
エネルギー、情報通信、CATV、建築設備不動産、アクア、介護サービスなど多岐にわたる事業セグメントを持ち、LPガスや都市ガスの供給、ブロードバンド事業、建築設計、飲料水製造、介護サービスなどを展開。
概要財務沿革大株主従業員
2024年12月株式会社ジーアンドエフを連結子会社化。
2024年08月株式会社ＴＯＫＡＩヒューマンリソースエボルを連結子会社化。
2024年04月株式会社フジプロ、株式会社ガットを連結子会社化。
株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズがPT Sisnet Mitra Sejahtera社と合弁でインドネシアにPT TOKAICOM Mitra Indonesiaを設立。
2024年02月REPOWER ENERGY DEVELOPMENT CORPORATIONを関連会社化。
2024年01月株式会社ユー・アイ・エスを連結子会社化。
2023年03月連結子会社の株式会社ＴＯＫＡＩキッズタッチが一時預かり託児所サービスを提供開始。
愛媛県に松山営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で四国エリアに進出。
2022年10月沖縄ケーブルネットワーク株式会社、株式会社ジェイ・サポートを連結子会社化。
2022年06月株式会社ウッドリサイクルを連結子会社化。
2021年04月株式会社マルコオ・ポーロ化工、株式会社クエリを連結子会社化。
2020年11月株式会社イノウエテクニカを連結子会社化。
2020年08月中央電機工事株式会社を連結子会社化。
2020年06月MIEN TRUNG GAS JOINT STOCK COMPANY及びV-GAS PETROLEUM CORPORATIONを関連会社化し、ベトナムＬＰガス事業に進出。
2020年03月仙台ＣＡＴＶ株式会社を連結子会社化。
2019年10月株式会社ザ・トーカイが東京電力エナジーパートナー株式会社と合弁でＴ＆Ｔエナジー株式会社を設立。
2019年09月日産工業株式会社、株式会社テンダー等を連結子会社化。
2019年08月秋田県にかほ市における都市ガス事業の展開を目的ににかほガス株式会社を設立。
2019年07月株式会社アムズブレーン、株式会社アムズユニティーを連結子会社化。
2019年04月東海ガス株式会社が群馬県下仁田町で都市ガス事業を開始。
伊勢崎ガス株式会社を関連会社化。
2018年09月株式会社サイズを連結子会社化。
2018年06月福岡県に九州営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で九州エリアに進出。
2018年02月株式会社テレビ津山を連結子会社化。
2017年08月岡山県に岡山営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で中国エリアに進出。
2017年07月東京ベイネットワーク株式会社を連結子会社化。
2017年02月株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズがＭＶＮＯ事業に本格参入。
2016年04月電力小売全面自由化を機に、低圧向け電力販売を開始。
2015年10月東京電力株式会社（現：東京電力エナジーパートナー株式会社）と業務提携し、高圧向け電力販売を開始。
愛知県に豊川営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で中京エリアに進出。
2015年04月福島県にいわき営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で東北エリアに進出。
2014年12月ＬＰガス事業の配送業務の効率化を推進するため、株式会社エナジーラインを設立。
2014年04月ミャンマー連邦共和国におけるエネルギー事業の展開を目的にTOKAI Myanmar Co., Ltd.を設立。
2013年11月株式会社ＴＯＫＡＩマネジメントサービスが株式会社マックスフィールズと合弁で株式会社ＴＯＫＡＩヒューマンリソースエボルを設立。
2013年10月当社より間接部門業務を分社し、株式会社ＴＯＫＡＩマネジメントサービスを設立。
2013年05月株式会社ザ・トーカイがアクア事業において本格的に全国展開を開始。
2013年03月株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズが凌群電腦股份有限公司と合弁で台湾に雲碼股份有限公司を設立。
2012年04月総合リフォーム事業へ本格進出。
株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズがＣＡＴＶ事業を分社化し、株式会社ＴＯＫＡＩケーブルネットワークを設立。
2011年10月株式会社ザ・トーカイの情報通信事業を吸収分割により株式会社ビック東海に承継。
株式会社ビック東海が社名を株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズに変更。
2011年04月当社設立により、両社が当社の完全子会社となる。
株式会社ザ・トーカイより東海ガス株式会社の株式を取得し、当社の完全子会社とする。
当社普通株式を東京証券取引所に上場。
2011年01月両社の臨時株主総会において、当社設立に係る株式移転計画を承認。
2010年11月株式会社ザ・トーカイ及び株式会社ビック東海（以下、「両社」という。）が経営統合を行い、株式移転により当社を設立することに合意。